オリンピック中止

五輪では、電通が入り込んで、お金をかけてロゴを作ったり、AndtokyoをPRしたりしたのですが、それに市民が全く反応せずにマーケティングが大失敗しました。市民の多くは、特に東京五輪には関心がなくて、メディアが東京五輪を騒ぎ立てても、全く無関心な市民が多かったという事です。東京五輪に関して市民が冷ややで非協力的であっただけではなくて、五輪のワイロ問題などで更に市民が五輪に対して不信感を抱くようになりました。

今では、電通にいくらマーケティング費用を支払ったところで、テレビ局に高額で広告を出すぐらいが限界で、全くマーケティングできない事が明らかになってきています。電通などは、お金をかけてもツィッターアカウントのフォロワーをなかなか集めることができませんし、Youtubeの動画を作っても、それを多くの人に見て貰う手段を持っていないからです。簡単に言ってしまえば、ウェブのマーケティング会社としての電通というのは、非常に弱いものがあるのです。LINE社にお金を支払った方が圧倒的に費用対効果を得られるのですが、LINE社は外資系企業で五輪利権の一部ではないので、五輪の利権団体がLINE社に依頼する事がないのです。そうすると、費用対効果が悪くなって、結局はインターネット上の支持を得ることができず、マーケティングが容易に失敗してしまいます。

利権の団体と企業の内部だけでお金を独占しようとして、外部の企業などの協力を疎かにした結果として、五輪のマーケティングが大失敗しており、五輪の返上騒動になっています。

Youtuberが数年でレベルアップしてきている

バラエティの番組などが人気ですけど、最近のYoutube番組というのは、バラエティ番組を参考に作られているのか、凄い編集のクオリティもたかくて　良く出来てるなと思う訳です。1人じゃなくて複数人でやっている企画とかは、とても面白くて、Youtubeを見ているというよりは、バラエティ番組を見ているという雰囲気がしています。テレビ局が影響力が大きいのは分かりますけど、Youtubeで人気Youtuberが発信する動画は、1000万PVレベルの動画になると、テレビ局に匹敵する人が見ているので、凄い影響力という事になります。しかも、1本の動画にかかっているコストを考えると、1人の人件費とちょっとした準備代金だけで、10万円未満なわけです。テレビ局の10分の1～100分の1のコストで同じだけのマーケティング効果をあげられるという事が判明しているのがYoutubeです。

Youtuberの競争が激化しているだけではなくて、カメラの質・量の向上から、2010年頃からアップロードされる動画が急激に増加しています。動画というのは、記事と違ってずっと見ていると激しく時間を消費するものです。情報量も多いのですが、1時間ぐらいあっという間に消費してしまいます。その事からも、Youtubeの台頭がテレビの視聴時間をどんどん奪っていく事は容易に想像できます。

ポータルサイトの意味合いが変化

2000年頃であれば、巨大な『ポータルサイト』というものが通用する時代があったでしょう。Yahoo! Japanというのは、そこに行けばカテゴリをたどれるという便利なものでした。今では、Yahoo! Japanに行ってニュースを見るのは『情報弱者』と言われる人たちばかりで、そこに行ってもニッチニュースというのを見る事はできません。自分が知りたいのは、ニッチで深いニュースであった場合には、大きなニュースサイトやポータルサイトなんて何の役にも立たないのです。情報を欲しがる人の需要が細分化した結果として、大きなポータルサイトでは、その需要に応じる事ができなくなったという事でしょう。

学歴なども、大きい組織を動かすときには有効に機能するのだが、小さな個人であったり、小さな組織を動かす場合には、必ずしも有効に機能するとは限らない。大きな組織をコントロールする事ばかりを学んだところで、自分で事業をして営むことがなければ、個性であったり、独自性が求められるようになってきています。ユニクロが見ていてつまらないと思う人が増えたように、個性であったり、『そこでしかない何か』というものが面白さとして求められるようになってきている事は確かでしょう。

価格.comのように価格を比較するサイトは以前からあったのですが、そうしたサイトの需要の必要性というのは、単に価格を軽くチェックする意味合いのものとなってきており、その需要は下がってきています。何故ならば、アマゾン、ヨドバシカメラ、楽天、Yahoo!ショッピングだけ比較すれば十分な場合が増えているからです。確かに価格.comで価格を調べてからの方が良い事は確かですが、ほとんどの場合には、アマゾン、楽天ぐらいが既に最安値を提示している場合が多いので、それほど大きな価格の違いがなくなってきているのです。アマゾンの中でも最安値ショップが提示されるので、価格.comで比較する必要性が薄れています。

デジタルカメラを購入したいときに、本当に価格ドットコムで性能が分かるのだろうか？分かりません。デジカメを購入する時には、実際に使ってみた人の動画などがYoutubeにあれば、それを見た方がいいんです。辛口の意見もあれば、良い意見などもあって、とにかく使っている状況を見てから判断したいというのが通販では当然の事です。だから、カメラメーカーなどは、女子大生にでもカメラを与えて、それを使わせて、Youtubeにでも投稿して貰えばいいんだ。それがないと、単に性能とコメントだけだと何も分からない。
 

一気に10万PVを取ってくる事が必要

自分でWordpress・Drupalの記事であれば、1日に出したどれかの記事で『数万PV』は欲しい所で、数万PVを出せれば、1本の記事で数千円～うまくいけば万円単位を稼ぐ事ができます。1つのメディアで、うまく運営すれば、月間100万円を超えていきます。NAVERまとめであれば、普通の良い記事で1万Viewぐらいしかいかないので、10万PVぐらいの数を出せれば、いい感じがしますね。芸能系の情報記事で、話題になっている感じがあって、検索から一気に流入を狙ったり、大きく拡散される必要があります。最も、NAVERまとめだと10万円稼ぐ事も難しいメディアなので、副業程度に考えておくのが良いでしょう。

自分で情報を発信するメディアになるよりは、『まとめサイト』のような中抜きメディアの方が儲けが大きくなり、社会的な影響力も大きくなる傾向があります。ただし、自分でコンテンツを持っているサイトは競争が激しくなっても生き残りやすいですが、まとめ系サイトの競争が激しくなると生き残るのが難しくなります。まとめサイトというのは、ユーザーが別の場所に流れてしまえばそれまでだからです。

スマートフォンに対応したウェブ

現在のスマートフォンに対応したウェブサイトは、情報をSNSを利用してダイレクトに受け取る必要があります。ニュースアプリなどは、利用者との中間に立って良い情報を取得して流すという役割があるわけですけど、単にニュースサイトからピックアップしたものが多いので、ユーザーの需要に全て応えられているという訳ではありません。Youtubeチャンネルなどで話題になっている映像などを流す役割がありません。この為に、ユーザーはチャンネルを選定する作業が非常にかかってしまうという欠点があります。本来はYoutube上に沢山の『テレビより面白い』お笑い番組があったとしても、その更新情報は無視されて、アクセスがほとんど集まっていないという事もあるでしょう。

（1）Youtubeのように情報を保存しておくクラウド
（２）情報を整理するNAVERまとめやウェブサイトにおける中間の役割
（３）アカウントに紐づいた情報受け取りの手段としてのFB, Twitter, LINE
（４）ニュースアプリを利用した情報の取得

情報経路が微妙に変化した事によって、個人のウェブサイトを横断検索するという手法が人々の需要とマッチングする事が少なくなってきました。言い換えれば、『検索エンジン対策』などと言う言葉が死語になってきたのです。Google上における検索数もほとんど増加しておらず、ウェブサイトを訪問するのは、検索からではなくてSNSからという場合も増えてきています。面白い情報が検索しても出てこないからそうなる訳ですけど、面白い情報を発信しつづける場所を検索エンジンは、見つけることができません。

新しい情報を様々な所に大量に出す事

インターネット上で求められているのは、常に新しい情報を大量に出していかないといけないという事です。新しい情報を大量に出すにはコストがかかるので、今までは新聞社などが新しい情報を『勝手に集めて、勝手に配信する』というスタイルでした。それが変化して、今では市民の動画配信メディアやブログ、ツィッターなどで自由に情報を発信できるようになっています。こうした『市民メディアの情報配信』が活発化していくことによって、情報の経路というのが変化して、大手メディアの影響力を落としていけると考えられます。話題になるのが、大手メディアが話題にしたことではなくて、市民が話題にした事になっていけば良いのです。