転職

今、リストラの対象になるのは、20代～30代ではなくて、40代～50代がリストラされることになります。40代ぐらいになると、「企業に懸命にしがみつく」社員が多くなりますが、それでも部署の廃止などがあって、リストラが避けられない可能性があります。

40代でリストラされると悲惨

40代でリストラされると、本当に大変なことになってしまいます。40代になってしまうと、どこかに転職することが極めて難しくなってしまうのです。ほとんどの企業は、転職を35歳までとしているので、40代になると転職しようとしても、採用してくれる企業が皆無になります。そもそも、履歴書の年齢だけで「不採用」となってしまうのです。

特に日本の企業は、「若者ほど使いやすくて、40代以上になると使いづらい」と考えているので、40代以上では転職が相当に難しくなってしまうからです。若い頃に外資系で働いていようが、大手で働いていようが、40代を過ぎてリストラされたら、もう次の職場は中小のオーナー企業みたいな所になることが多くなります。

転職しても給料が下がる

40代以上になってどこかに転職できたとしても、給料が大きく低下することは避けられません。リストラの後で転職して給料が伸びる人というのは、本当に僅かな人だけで、ほとんどの人の給料が低下してしまいます。

企業側から見ると、「熟練の経験者を安い賃金で雇うことができる」と考えているのです。中高年に対して上から目線で「40代なのに雇ってやっているので必死で働け」とプレッシャーをかけてくることになります。

自分で事業などできない

40代までサラリーマンをやっていた人は、自分で事業を行える能力を有していることはほとんどありません。20代～30代に自分で事業をしようとして能力を伸ばしてきた人には、能力面で太刀打ちができないからです。

個人事業でお金を稼ぐ能力がある人は、リストラされるまでサラリーマンをやっていないでしょう。個人事業で稼ぐ能力がないから、サラリーマンを継続して続けているわけです。個人事業主として独立できるような人は、30代のうちに個人事業主で既に独立している人が多いです。

雇われない生き方を模索する

40代以上になって「雇われ続ける」というのは、プライドが傷つくだけではなくて、体がボロボロになって大変です。40代になる前から『雇われない生き方』を模索していく必要があるでしょう。人生で、雇われない生き方は大切です。

リストラされてから行動するのでは、もはや「選択肢は何もない」状況になってしまいます。何故なら、他の人は「リストラされる前から既に対策を取っている人が圧倒的に多い」からです。リストラされる前に、早く自分の行き方を模索しておく必要があります。具体的には、もう30代前半ぐらいには準備しておく必要があるということです。

生き方をどうするかの問題

40代でリストラされたら、「それまでの生き方」と同じ生き方はできなくなります。40代までサラリーマンを続けていただけでは、その後から「どのように生きればいいか」というものを模索できなくなってしまうからです。

不足している若手の社員

どこの企業でも、「安く雇って良く働ける若手社員だけを大量に欲しい」という欲求があります。若い従業員は、「安くて単純作業をやらせやすい労働者」だからです。日本で求められている高度な労働者は僅かな人たちであり、日本で多くの企業が求めているのは、「安くて単純作業ができる労働者」なのです。

マネージャーでも安い年収

特に地方においては、マネージャー級でも「驚くほど安い年収」で働いています。そのため、外から40代になって雇用された人が高い年収が提示されることは、ほとんどありません。

経営陣しか生き残っていけない事実

40代以上では、もう経営陣しか生き残っていけないということなのだと思います。30代までのうちに「自分で何かをやる能力を身に着けて、ビジネスをするしかない」ということでしょう。雇われない生き方をしなくてはいけないというのが事実かと思います。

能力は簡単に伸ばせない時代

何事も高度化してきているので、人材に求められる能力が非常に高くなってきてるのです。弁護士ですら食うに困ったり、歯科医師が食うに困ったりしている時代です。労働者として生きるのは、非常に厳しい時代といえるでしょう。

ハフィルトンポストに投稿された「転職回数の議論」が面白く読ませていただきました。

転職回数が多いということは、日本ではマイナスに働く事が多いですが、その理由としては「また、辞められたらたまらない」というように思われるからという事でしょう。更に人事が考えるのは、「辞めさせるのも大変」という事でしょう。仕事が全くできないを採用してしまった場合には、仕事ができない人を辞めさせるのは、日本の法律ではとても大変な事です。アメリカのように解雇するという事はできないからです。

良く言われることではありますが、日本では、ジェネラリストを育成する企業が多くて、スペシャリストの育成に欠けていると。ジェネラリストを育成する為のセンター試験とかがあって、企業に入ってからも企業内部で部署を転々として能力を高めます。経済の全体が成長するのであれば、それは効率良いとされているやり方ですが、経済が全く成長しなくなると大変です。

私は1社に長く勤務した事がないので、1つの会社に長く勤務するという事自体について何ら語れる事はありません。1つの会社に何年も勤務してどんなメリットがあるのか分かりません。

転職回数が関係ない人々

はっきり言えば、会社を作ろうという人であれば、転職回数は全く関係なくて、多くの会社を見てきた方がむしろ強みにもなるでしょう。それが、労働者ともなると、どうして転職回数が多いのがマイナスに見られてしまうのでしょう。会社員をやっていこうとするなら、人脈からのヘッドハントされる転職などがないとダメなのかなと思います。その為には、現在の居る会社でどのように全力を尽くすかが重要になってくるでしょう。

1つの会社しか知らないと問題？

日本で1つの会社に10年とか勤めていると、その会社の雰囲気に完全に馴染んでしまって、外部から入ってくる人に違和感を覚えてしまうのかもしれません。1つの会社において、1つの仕事しかしていないと、その仕事が社会で不要になった時に生き残る術を失ってしまうという大きなリスクを抱えてしまいます。それは、自分が思っている以上に大きなリスクのような気がします。

転職を繰り返していた人は、少なくともその時点においては、他の会社に必要とされる人材だった訳であり、多様な能力を身に付けていると考える事もできるでしょう。会社の上層部が使いやすいか、使いづらいかで言えば、会社の上層部からすると「使いづらい人材」にはなってしまうでしょう。生え抜きで言う事を聞く奴の方がリーダーからするとずっと使いやすいに決まっています。

チームプレーという言い訳

チームに馴染むのは能力か？という話もあります。例えば、英語が相当に出来る人材を採用した所で、英語に全く関係ない部署で3年もしたら、英語が使えなくなっていたというのは良くある事です。適材適所にしてくれないのであれば、自分の能力を活用する為に転職せざる得ないというのは当然の流れのような気がします。自分の能力を十分に発揮できない状態では、「宝の持ち腐れ」になってしまって、腐ったりんごになってしまいます。

また、チームのリーダーが良い人材を高く評価できない場合（例えば嫉妬心など）は、仕事が出来る人材が出来ない人材になってしまう場合もあるでしょう。そういった場合には、自分を高く評価してくれるところを求めて転職活動を行うのは当然のことのような気がします。転職しないのは、自分に自信がないからという理由であったり、他の会社でも評価されない人材であるという事になるでしょう。

キャリアを自分で描く意識

転職しまくりの人にも2種類あって、単に仕事が嫌になって転職を繰り返している人と、今の仕事では満足できず、もっと羽ばたこうとして転職活動をする人もいます。職場で1つの事を一生懸命になって業務遂行して、覚える事をしっかりと覚えて次の職場に行くという野心的な流れを作る人材です。毎日職場に通っていれば、優秀な人なら会社の情報を沢山聞くことができるので、だらだらと3年間を過ごした人よりも使い物になるのです。

キャリアを自分で描こうと思ったならば、強い努力の上でユニークな人材を目指さなくてはいけません。会社の中では、決まった業務をずっと行う事になるのですけど、それでユニークな人材になれるか？と言えば、疑問が残ります。キャリアを自分で描くという強い意識があるのであれば、新しい事を貪欲に学びながら、どのチームに所属しても自分の最大限の力を出そうと努力するはずです。どうしたらチームに貢献できるかを必死で考えて。

会社から独立するということ

能力が伸びてくれば、会社にいる事が非効率に感じる人が多くなってくるはずです。フリーのアナウンサーがそうであるように、会社に居れば会社の給与に縛られて、勤務時間なども拘束されてしまうからです。本当に優秀なアナウンサーであれば、会社から独立してフリーになって動き回るでしょう。この方が収入が高いと判断すれば、フリーのアナウンサーとして活動します。もしくは、特定の会社の役員に迎えられたり、仲間と一緒に会社を興したりという事もできるでしょう。本当に優秀であれば、人脈的にも金銭的にもそういった事が可能になるはずなんですね。

転職を繰り返すのであれば、最終的には独立するのが最も良い方法と考えざる得ません。独立を目指さずに転職を繰り返せば、40代、50代になって転職のハードルが上がってくる可能性があるからです。日本企業もコスト意識が高まってきて、外注が盛んになっていくなかで、外部で安くやってくれるなら、理解ある外部の人間と個人契約でもして、やって貰った方が良いと考える人材は沢山いますね。