TV

『私たちは怒っています』と声をあげた名のあるジャーナリストたちですが、彼らが本当に怒っている理由は何でしょう？言論の自由が大事だと思う事は確かにそうなのでしょうけど、それ以上に『テレビを通じて活躍してきた自分たちの発言の場所が取り上げられる』事に危機感を頂いているようです。この人たちは、皆さま高齢で大変に有名です。

テレビの電波は国民のものだというのであれば、そもそもテレビ局が独占している時点でおかしいよなと思う訳です。


政権に批判的なコメンテーターの存在

政権側からすれば、テレビの視聴率がどんどん下がっている中で、インターネットを反政府勢力に支配されると政権支持率が落ちてしまうのを危惧しているのかもしれない。そこで、テレビの側から政権側の批判を一掃しようとしていると考えられ、そうなると『政権に批判的』であったコメンテーターが出場機会を失います。

このコメンテーターは、インターネットで自分のチャンネルを持つなどの努力をしてきたのか？という事もあります。鳥越さんは、Oh myニュースの日本語版編集長になりましたが、あまりうまくいく事なく退任しています。結局、テレビのコメンテーターは、多くの人が見る華やかなテレビを降ろされるとまともに仕事がなくなってしまうという事実があります。だって、この『著名なジャーナリスト』という人は、テレビをメインに仕事をしている人で、他のチャンネルを持ち合わせていないですから。

この人たちが『自分の保身のため』に声をあげているのではない事を強く願います。

 

NHKは、安保法案の国会採決を中継しなかった。明らかに与党に依頼されての事なんだけど、どの大手メディアもそんな事を報道したりしない。当たり前だけど、NHK会長なんて安倍晋三の手下みたいな奴がやっているし、以前のNHK会長は、海老沢勝二という安倍晋三の親戚が会長だった。NHK経営委員なんて、利権の中継点みたいなもんで、メディアを潰せ言ってた百田尚樹とか、東京電力・數土（すど）文夫会長も少し前までNHK経営委員だった。

安倍晋三とメディア集団

安倍晋三とメディアは、頻繁に会食している事は有名な話で、その会食の後で数十万円から数百万円が官房機密費から配られていると見られています。何が言いたいかと言えば、官房機密費で情報収集に使われるのは2億円で、残り32億円はメディアに配られて、余った分は自分たちのポケットマネーとして使ったり、食事したりしているのです。

税金をですね、集めておいて機密だからと言って、食事したり、好きな人にポンポン配ってメディア対策したり、選挙対策したりしていい訳ないんだけど、民主主義という国で普通にこんな事が行われているんですよ。メディアで言えば、中国の方が公平性があると言われていて、日本のメディアというのは糞メディアで何も信用できないんですよ。

テレビを捨てる事が重要

日本は、何故だか知らないけど、「テレビを持っている奴はNHK受信料を支払え」という事になっているんです。いわゆる「テレビ税」な訳なんですけど、1ヶ月1200円とかになっています。1年間で15000円ほどをNHK受信料として支払っていることになりますけど、肝心の安保法案なんて放送しないし、中立性を欠いた洗脳メディアです。こんな糞メディアなんて見ない方がいいに決まっています。権力者による洗脳メディアですから。

テレビはさっさと捨ててしまう事がじゅうよですね。テレビを捨ててしまえば、NHK受信料も支払わなくて済むし、洗脳される事もなくなります。情報は、全てインターネットがあれば十分です。とにかくテレビというメディアを保有する事のデメリットの方が大きいです。ちなみに私は、10年以上もテレビを保有していない（海外にいたこともいう事もありますけど）ので、受信料も支払ったことがありません。今後も、テレビを持つ気はないし、NHKを見る気もありません。