新聞誌が『週刊誌と同じ』レベルになる日が近い～スクープがないと売れない～

東京新聞がTPPのスクープ記事

東京新聞がTPPについて、『TPPで日本の農業が壊滅するのが確実』と報じています。東京新聞には珍しい『スクープ記事』な訳ですけど、他社にはない記事を1面で取り上げています。この報道は早速SNSで話題になって、画像、文章などがツィッター、フェイスブックで出回っています。このように話題になれば、その結果というのは、自然と発行部数にも表れる事は確実でしょう。


週刊文春の甘利スクープで、週刊文春が売り切れ

週刊文春は、甘利スクープをした時には、店頭から売り切れが続出して、スクープ号が完売したという事です。新聞社などは、後から甘利問題を報道していますが、今回のスクープが与えた衝撃は非常に大きくて、『週刊文春』の名前が特に有名になりました。『週刊文春』は、こうしたスクープを掲載できるという事は、『生き残れる雑誌社である』という証明でもあるでしょう。

新聞社などは、完全に安倍メディアと化しており、安倍を批判するスクープなど全く掲載しないようになっています。『メディアの力が落ちた』とまで言われていますが、読売新聞がSEALDsの取材に全く来ないところをみても、『メディアの力は落ちた』と感じます。しかしながら、これは大きなチャンスでもあります。新聞メディアが詰まらない報道ばかりになっている半面で、雑誌メディアなどが力を付ければ、新聞メディアは売れなくなります。



スクープしないと紙媒体など売れない

紙媒体がうれなくなｔｔいるのは、世界で共通の現象です。本屋さんで本を買うのではなくて、AppleのiPadであったり、AmazonのKindleなどを使う人が増えていて、書籍をオンラインでしか読まない人も増えています。新聞では、リアルタイムに伝えられない事は、インターネットでは即時に伝わります。そんな中で、新聞が伝えなければいけない事は、市民の立場に立った『記者がしっかりと検証した内容がある記事』なのですが、今の新聞社が完全に『安倍のプロパガンダメディア』になっているので、そのような報道が期待できません。

新聞社が全くスクープを行わないで、『政府広報機関』となってしまっていますが、そのような状況を続けていると、いずれ政府と一緒に安倍メディアも共倒れになるでしょう。市民の事を一切報じない姿勢というのは、新聞メディアそのものの価値を失わせます。だって、市民が知りたい情報ではなくて、政府・新聞社が伝えたい事ばかり書きたてるんですからね。