寿司メディア

安倍プロパガンダの寿司メディア忘年会

2016年12月20日、またしても安倍信三と寿司メディアのメンツが揃って会食です。

首相動静―2016年12月20日
７時２２分、東京・京橋の日本料理店「京都つゆしゃぶＣＨＩＲＩＲＩ」。石川一郎・ＢＳジャパン社長、小田尚・読売新聞グループ本社論説主幹、粕谷賢之・日本テレビ解説委員長、島田敏男・ＮＨＫ解説副委員長、曽我豪・朝日新聞編集委員、田崎史郎・時事通信特別解説委員、山田孝男・毎日新聞特別編集委員と食事。

ＢＳジャパン・石川氏
読売・小田氏
日テレ・粕谷氏
NHK・島田氏
朝日・曽我氏
時事通信・田崎氏
毎日・山田氏

2016年12月20日の寿司メディア会議

 

犬の面々、２０日首相動静、京都つゆしゃぶＣＨＩＲＩＲＩ。石川一郎ＢＳジャパン社長、小田尚読売論説主幹、粕谷賢之・日本テレビ解説委員長、島田敏男・ＮＨＫ解説副委員長、曽我豪・朝日新聞編集委員、田崎史郎・時事通信特別解説委員、山田孝男・毎日新聞特別編集委員と食事」、メシ、メシ、メシ

— 孫崎　享 (@magosaki_ukeru) 2016年12月21日

NEWポストセブンの報道によると、『2013年度に3135億円あった売上高が2015年度には2748億円へと387億円（12％）落ち込んだことに言及している。3000億円を割り込むのは1985年度以来30年ぶりという事態』という事です。しかも、今から経営状態が良くなることがあるはずもなく、朝日新聞社の発行部数がこれから急激に落ち込む可能性が予測できます。下手をすれば、5年後に2000億円を割り込む可能性もある訳です。そうなってくると、新聞社の規模をかなりコンパクトにしないと自力で生き残っていけません。

NEWポストセブンに添付された画像によると、朝日新聞の社内で配布された『全社員に知っていただきたいこと』と題された資料の中で、2016年4月～6月で36億円の売り上げが失われて、社員1人当たり毎月20万円に相当する額が失われていると書かれています。毎月のように解約が相次いでいる様子に経営陣が危機感を強めていると見て取れます。


2011年3月期には約780万部だった朝日新聞の販売部数は、年10万部で減少していました。それが朝日新聞が慰安婦問題などで誤報したとする批判をされた2014年から2015年にかけては、年間60万部も減少して、2015年で680万部まで発行部数が減少したという事です。2011年から2015年までの僅か4年間で100万部も減少したという事で、朝日新聞の経営にも大打撃となっています。

新聞社のビジネスモデルはオワリ

日本の新聞社は、世界でも特異の部数を誇っていましたが、そのビジネスモデルが終焉に向かおうとしています。日本人だけ異常に新聞を読むのが大好きだったわけですが、今では10代～40代ぐらいまでの世代を中心として、新聞を読む習慣が全くないという人も増えています。ここ数年でスマートフォンが急速に普及した事によって、『記事というのは無料でサクッと読みたいところを読むもの』と多くの人が感じるようになってきました。ソーシャルメディアなども発達してきて、必ずしも新聞社が配信する情報が自分にとって『質が高くて面白い記事』とは限らなくなってきました。むしろ、新聞紙などで読むのは、自分が面白くない記事の方が多いので、『時間の無駄』と感じることが多くなりました。

世界で日本だけが唯一新聞紙が500万部～1000万部も販売されていたのですが、こうした特異な状況というのも、そろそろ終わりになろうとしています。スマートフォンのニュースアプリ普及というのが１つの要因ですし、もう１つの要因として、2015年～2016年頃にかけて急速にYoutubeの動画が広まったことがあります。動画で多くのニュースが配信されるようになってきているので、わざわざメンドクサイ活字で細かいニュースを新聞という紙媒体で読む必要がなくなったという事でしょう。

海外の発行部数を見ると、3億人いるアメリカでさえ、大手新聞社と呼ばれるところの発行部数が100万部ほどです。日本の新聞社の『適正発行部数』を海外に照らして考えると、どの新聞社も100万部を割り込むところまで落ち込む可能性が高いと考えます。今、新聞に依存している人の多くが高齢者であり、若者ほどスマートフォンを使って情報を取り込む習慣があります。この為に雑誌、スポーツ紙なども売れなくなっています。この流れというのは、今後は更に加速していくでしょう。

紙を使ったビジネスは続かない

書籍の出版、雑誌の出版、新聞にしても、紙を使ったビジネスモデルというのは、情報伝達の遅さとコストの高さから淘汰されています。デジタルで、『低コストで大量の情報を提示する』という事が求められており、その為には、新聞社のように高給の社員を在籍させているビジネスモデルは、発行部数が落ちると継続する事はできないでしょう。

新聞社というのは、従来の資産を使いながら、紙を使わないデジタルビジネスを主力にビジネスモデルに転換していく必要があります。その転換の為には、従来のデジタルに疎い従業員を切り捨てて、IT系に強い従業員を採用しながらIT企業に変貌を遂げていく必要があるのです。しかし、そもそも新聞社の首脳陣がデジタルに弱い人が揃っているので、そういった変貌を遂げる事は不可能と言えるでしょう。言い換えれば、こうした時代の流れに沿っていけない企業は、淘汰されて仕方ないという事になります。

新聞社の給料が高すぎた

新聞社と言えば、かつて人気があった職業であり、記者というのが偉い人に接触する為か偉そうにしていた時代もありました。今でも、新聞社の平均年収が800万円～1000万ともされていて、とにかく他業界に比べても、その給与の高さで人気がありました。しかし、新聞社の給与の高さというのは、全国に拡がった購読者に対する販売網の定期購読を持つという特権に支えられていたので、購読者がいなくなって、新聞の定期購読がなくなると、新聞社の社員給与を高く維持する事ができなくなります。アメリカの新聞社では、400万円ほどが普通とされていて、エース級の記者でないと1000万円貰えないとされています。日本の新聞社の給与も、今後はどんどん落ちていく事でしょう。

新聞社の経営陣にしても、今の経営陣がインターネットビジネスに詳しくなければ、もうデジタル化で稼ごうなんて不可能です。インターネット情報分野では、それを専業とした人たちがいて、そういう人たちが凄い競争で戦っている訳です。そうした所に素人の経営者が『デジタル化の時代だから乗り込んでみよう』と言って、言うのは簡単に言えるのですが、実際に稼ぐレベルに持ち込むのは不可能です。システムを外注して『形だけ見せる』という事は出来るのですが、実際にインターネットを使って稼ぐとなると非常に難易度が高い事です。

面白くない記事がいらない

新聞の半分以上は、自分が読んでもつまらない（全く興味がない）記事と、広告で埋まっています。こんな半分も読まない記事をカネを出して買うのは、ばかばかしいと思ってしまう訳です。無料でくれるというなら、何とか読む気にもなるかもしれませんが、お金を支払ってまで読む気にはならない訳です。毎日のように配達されたとしても、ほとんど半分も読まないでゴミ箱行きになってしまうので、解約する人が多いのでしょう。

プロ野球なんて全く興味もないのにプロ野球の記事が掲載されていたり、競馬なんてやったこともないのに競馬の記事が掲載されていたりします。事件・事故の記事なんて見たくもないのに、事件・事故の記事をわざわざ掲載していたり、テレビが家にないのにテレビ欄が設けられていたりと、新聞と自分の需要が全くマッチしないのです。

自己主張ばかりしている新聞社

情報提供に特化していればいいのに、全国紙の新聞というのは、どの新聞社も自己主張ばかりして面白くありません。事実だけを伝えてくれればいいのに、何故か記者の意見・コメントを押し付けてきて、何のためにカネを払っているのか分からなくなります。自己主張ばかり繰り返して、意見を押し付けてくる新聞紙は、買って読むものではなくて、無料で貰っても読みたくないものです。

今は、インターネットで自分が読みたいニュースが読める時代なので、多くの人は自分と異なる意見を無理に押し付けられるのを嫌います。事実だけを伝えて、それ以外は自分で考えるようなスタイルで十分だと思っているのです。私なら新聞社にいくら支払うか？と問われたら、『無料でも読みたくない』と答えるでしょう。無料であったとしても、広告と意見を押し付けられる新聞を読む気にはなれません。

自民党政権と完全に癒着している寿司メディア

全国紙は、安倍政権（自民党）と会食を繰り返しており、紙面に大きな影響を与えています。戦前の新聞社が政権に批判的な事を取り扱わずに戦争に進みましたが、現在も全く同じような状況になっています。読売新聞、産経新聞が政権寄りの報道と言われる事も多いですが、今では朝日新聞や毎日新聞まで安倍晋三と一緒に会食を繰り返して、政権批判を控えるようになっています。

消費税の新聞社に対する『軽減税率』

消費税の増税に関して、新聞社だけ『軽減税率』というものを適用するという動きがありますが、そういう姿勢だからこそ読者離れが進むのです。消費税増税が人々の暮らしを破壊する事をしっかりと解説して、『国会議員が自分の身を削れ』という態度で消費税の増税に反対して、庶民に寄り添う新聞紙であれば、解約する人はほとんどいないでしょう。新聞社が考えている事は、国民の事ではなくて自分たちが生き残る事であり、そうした姿勢が見透かされているのです。

地方紙の多くは、全国紙に比べて解約率が低くて、地方紙の中には販売部数を伸ばしている地方紙すらあります。それは、地域に寄り添って、地域の情報を流す媒体としての役割が非常に大きくて、地域の人から『なくてはならない情報源』と認識されているからです。全国紙の場合には、地域情報と違って『なくても困らない』情報ばかり流しているので、スマートフォンで代替できる情報であれば、すぐに解約されてしまうのです。

朝日新聞の財務体質は盤石

朝日新聞の財務体質は盤石であり、すぐに経営危機になるようなことはなさそうです。The Pageの記事においても『朝日新聞は築地や銀座など都心の超一等地に多数の不動産を保有していることで知られており、自己資本比率は60％近くに達するなど財務体質は盤石です。しかも同社には1800億円もの運用資金があり、大規模投資ファンド顔負けの規模を誇っています。』と書かれている通りだと思います。売り上げ2014年3月期に4700億円から2015年3月期に4400億円に300億円も落ち込んでいるというのは、驚くべき数字です。

朝日新聞社に限った事ではないですが、新聞社が生き残るためには、固定費用としてかかってくる人件費を大幅に削減するしかないでしょう。今まで、平均1200万円だったとされる朝日新聞社の社員4000人を大幅に削減して、平均年収600万円、社員2000人ぐらいのスリムな会社として生まれ変われないと、赤字を垂れ流す新聞社になってしまって、グループ全体の足を引っ張る事になりかねません。

富山市議が犯罪行為を行って次々辞職していく中で、同じ行為を行っていた稲田防衛相が辞めないのがおかしいという声がインターネット上に出てきています。稲田朋美防衛大臣は、不正に520万円分の領収書が見つかっており、この違法行為について国会でまともに答弁できませんでした。
 

白紙の領収書をもらって自分たちで勝手に金額を記入する行為は、刑法の文書偽造罪にあたる可能性が高い。領収書は法律上、弁済を示す公的書類で、これを記載することができるのは発行した側だけだからだ。さらに、仮に稲田氏側が自分たちで実際の金額よりも水増しして記載していれば、これは刑法の詐欺罪や横領罪に該当する。実際、過去には政治団体や行政職員が白紙領収書を使った経費水増しや横領で逮捕されている。（リテラ）

舛添要一元東京都知事が辞職した際も、家族で食事した時に『白紙領収書』を受け取ったことが問題になりました。舛添要一氏の白紙領収書の時には一生懸命に取り上げていたメディアですが、何故か安倍内閣の閣僚たちが白紙領収書で問題になると、黙ったままです。安倍政権が完全にコントロールしている寿司メディアと言われる理由も理解できます。



舛添氏の白紙領収書


10/6 小池晃議員が稲田朋美の「白紙領収書」を追求

報道ステーションで降板させられる前に『I am not ABE』という文字を生放送で放送した古賀茂明さん。古賀茂明さんは、惜しまれながら降板しましたが、その後に古舘伊知郎さんも出演料が高すぎるという事なのか降板させられることになり、報道ステーションとしては番組リニューアルのような形になりました。

 

安倍の寿司仲間である後藤謙次がコメンテーターに就任

安倍晋三と会食していると新聞で報道されている後藤謙次ですが、報道ステーションのコメンテーターに就任しました。このあたりは、安倍政権側とTBSに対して何らかの話し合いを行ってこうなったとしか言いようがありません。この後藤謙次ですが、放送中にも安倍晋三を擁護するような発言を繰り返し行っています。



2016年1月21日に安倍晋三と後藤謙次が会食した事が新聞報道によって明らかになっています。日本のメディアは、こんな事をしていると信頼性を損なうと思います。

この後藤健次さんなんですけど、自民党から交通費という名目で金を受け取っていたことが明らかになっています。

日本のマスコミは、安倍信三と頻繁に食事をして、完全に取り込まれてしまっています。本当に腐りきっていますね。

日本では、新聞の購読者数があまりに多くて、新聞大国とされています。読売新聞が1000万部、朝日新聞が800万部など、世界で最も新聞が読まれている国です。このように新聞が読まれる背景には、配達システムが地方まで行きわたったという日本独自のシステムがあります。新聞の発行部数は、世界的に減少していはいますが、今でも日本の新聞社の発行部数が世界でトップクラスです。

このような世界でも異常とも言える新聞の発行部数は、日本人を情報弱者にしてきました。一部の企業が情報流通を独占している状況と言うのは、国家が情報統制をしやすい状況にあり、安倍晋三がメディアの人間と寿司を一緒に食べていれば、それで流通する情報をコントロールできるという事になっていました。政府に不利な事を報道しないで無視しておけば、それで国民が政府の支配下に置かれるという状況がずっと続いてきた訳です。


安倍政権は、#寿司メディア と呼ばれる人たちと寿司を一緒に食べることによって、自民党とマスメディアを癒着させてきました。日本の大手メディアは、そもそも『記者クラブ』というものに加入していて、その記者クラブに加盟した新聞社・テレビ局だけが使える『国会記者会館』というものが記者クラブのメディアに無料で貸し出されています。国民のカネをつぎ込んだものが一部のメディアに貸し出されるおかしな状況が起こっている訳です。

フジテレビ視聴率が落ちる理由

フジテレビの視聴率が落ちているのは、フジテレビが自分たちが流したい情報ばかり流して、市民が見たい情報を流さないからです。市民が見たい情報と言うのは、本当の事を知れる情報源です。原発事故などが起こって、今まで政府が発表してきた原発が安全などという政府プロパガンダの『大本営発表』に対して、多くの市民が疑問を持ち始めています。そうした疑問に答える『真相究明の報道番組』みたいなのが最近の人気になってきている訳です。

フジテレビの場合には、従来通りに自分たちが中心になって放送していれば、視聴者がついてくると思い込んで放送していますが、その視聴率は悲惨なものになっています。芸能事務所と癒着して、大物タレントと言われる人たちを生み出したり、引っ張り出してくる手法と言うのは、インターネットのYotuberなどが登場する事で通用しなくなってきたのです。有名人を見るよりも、インターネットで身近にいそうな人を見た方が共感ができて面白いと思うようになってきたのです。

誰かに気を使ったものはつまらない

テレビ番組を見ると、芸能界は厳しいのか知らないですけど、上下関係とかハッキリしすぎていてつまらないのです。SMAPとか昔のアイドルが40歳になった今でも目だったり、30代の嵐が目だったりと、いい歳になったオッサンが目立つテレビ番組が多すぎです。それに気を使って、若手が全く伸びてこないのです。

若手が『自分たちの独自性』を伸ばす場所がなくて、芸能界で全くつまらない状態になっているのです。本当にやる気がある人は、事務所に所属なんてしないで、自分でYoutubeなどで動画を配信する時代になってきました。どこにも所属しないで自由にやっている人の方が面白いのです。

東京新聞がTPPのスクープ記事

東京新聞がTPPについて、『TPPで日本の農業が壊滅するのが確実』と報じています。東京新聞には珍しい『スクープ記事』な訳ですけど、他社にはない記事を1面で取り上げています。この報道は早速SNSで話題になって、画像、文章などがツィッター、フェイスブックで出回っています。このように話題になれば、その結果というのは、自然と発行部数にも表れる事は確実でしょう。


週刊文春の甘利スクープで、週刊文春が売り切れ

週刊文春は、甘利スクープをした時には、店頭から売り切れが続出して、スクープ号が完売したという事です。新聞社などは、後から甘利問題を報道していますが、今回のスクープが与えた衝撃は非常に大きくて、『週刊文春』の名前が特に有名になりました。『週刊文春』は、こうしたスクープを掲載できるという事は、『生き残れる雑誌社である』という証明でもあるでしょう。

新聞社などは、完全に安倍メディアと化しており、安倍を批判するスクープなど全く掲載しないようになっています。『メディアの力が落ちた』とまで言われていますが、読売新聞がSEALDsの取材に全く来ないところをみても、『メディアの力は落ちた』と感じます。しかしながら、これは大きなチャンスでもあります。新聞メディアが詰まらない報道ばかりになっている半面で、雑誌メディアなどが力を付ければ、新聞メディアは売れなくなります。



スクープしないと紙媒体など売れない

紙媒体がうれなくなｔｔいるのは、世界で共通の現象です。本屋さんで本を買うのではなくて、AppleのiPadであったり、AmazonのKindleなどを使う人が増えていて、書籍をオンラインでしか読まない人も増えています。新聞では、リアルタイムに伝えられない事は、インターネットでは即時に伝わります。そんな中で、新聞が伝えなければいけない事は、市民の立場に立った『記者がしっかりと検証した内容がある記事』なのですが、今の新聞社が完全に『安倍のプロパガンダメディア』になっているので、そのような報道が期待できません。

新聞社が全くスクープを行わないで、『政府広報機関』となってしまっていますが、そのような状況を続けていると、いずれ政府と一緒に安倍メディアも共倒れになるでしょう。市民の事を一切報じない姿勢というのは、新聞メディアそのものの価値を失わせます。だって、市民が知りたい情報ではなくて、政府・新聞社が伝えたい事ばかり書きたてるんですからね。
 

新聞を読んでいないと就職に不利になるようなアホな話を新聞社が流して、就職活動をする学生が新聞を読んだりする姿をたまにみかけますが、本当に新聞社の宣伝に騙されていますね。面接の時に新聞を読んでいるかどうかなんて聞かれたら、普通に「読んでいません」と答えたって採用に何ら影響ないです。新聞を読むか読まないかなんて、本人の自由だし、読んだから賢くなるのは完全な嘘です。

インターネットが発展していなくて、人々が活字と情報に飢えていた時代であれば、新聞というものもそれなりに意味を持つメディアでした。今では、インターネットがほとんど全ての世帯で利用できますし、スマートフォンからインターネットに接続して情報を仕入れる事もできます。こんな時代に新聞を読む必要性は全くなくなっています。スマートフォンのアプリで興味ある情報を少し見ればそれで十分です。

ニュースを知る必要がない

世界中で起きている大半の事というのは、自分には何ら関係のないことです。自分の関係ない事に対して自分の頭を使い続ける事は、無駄な時間でしかありません。確かに世界で起こる情勢について多少の理解があった方が良いでしょうが、それはスマートフォンのアプリのタイトルを見る程度で十分です。別に世界の情勢について細かく知る必要はないし、政治について詳しくなる必要もないでしょう。

多くの人は、メディアを使っているように見えて、メディアに使われているという認識を持つべきです。ファッション雑誌を読むことと、ニュースを消費するという事は、消費行動という点で全く同じなのです。友達の前でニュースの話題を語るようになったのであれば、「自分は特に語る事がありません」と言っているようなものなんですね。人に興味を持ってもらいたいのであれば、流行についていくことはなくて、自分の独自性がある話題を人に提供できるようにならないといけないでしょう。

本当に大事なところは、新聞に掲載されてない

新聞を読むと馬鹿になる

大衆向けの新聞は、プロの記者が書いてはいますが、専門的なことが書かれている訳ではありません。言い換えれば、NAVERまとめで「プロのライター」と称する人たちが書いている内容とほとんど変わらないのです。それを有料で高いお金を支払って、新聞を購読するのは、本当に馬鹿げているのです。

無料でも必要ないような内容が書かれたものを有料で購読するなんて、本当に恐ろしい事だと思います。月額3000円ほどを新聞に支払うのであれば、そのお金でどこかで美味しいものでも食べた方が良いでしょう。新聞を読むという行為自体が自分たちにとって何もメリットがないどころか、デメリットの方が圧倒的に多い事を多くの日本国民が知るべきなのです。

日本人は新聞が大好きで洗脳されやすい

日本人が独自性がなくて、個人が面白くない人物が多いとされるのは、新聞に洗脳されている影響があると考えられます。日本では、世界の新聞発行部数でも1人1日あたりの部数で世界トップです。それを牽引するのが読売新聞なんですけど、世界のメディアでも特に影響力を持っているメディアとされています。

日本人は、明治維新の頃から新聞を各自の家に配達して、それを情報源としてきました。しかし、今ではそんな事をしなくても情報を手に入れることができるようになっています。1社か2社の新聞を読んで、それを情報源としていると、自分の考え方というものが極端に偏ってしまって、洗脳された状態になります。高齢者ほど新聞を読むので、考え方が偏見に満ちている可能性が高いと言えます。

暇つぶしにもならない新聞

私も以前であれば、新幹線の移動中などに新聞を読むこともあったのです。それはいわゆる「暇つぶし」であって、雑誌のような感覚で読んでいました。しかし、最近では新聞を買っても本当に偏見でつまらない事が書かれている上に、全く役に立たない時事ネタばかりで面白くないので、新聞を購読する事は皆無となりました。新聞は、私にとって全く必要の無いものとなったのです。

新聞を熱心に読んでいれば、会社にしっかりと貢献したサラリーマンとしての「社会の適合者」になれる可能性はあるかもしれません。それは、独自の感覚であったり、感性というものを失わせる可能性があります。自分をしっかりと持って、独自の世界観からお金を得て生きたいと思う人は、新聞などをまともに読まないで、もっと高度な場所で自分なりの研究を進めていくのが良いと考えます。

新聞が書いているのは、嘘ばかりで新聞社に都合が良いことのみ