世界中の多くの人がGoogle社のサービスを毎日のように利用している実態。広告が人々を洗脳して支配する社会

Google社のサービスは、私たちの生活の中に入り込んでいます。多くのスマートフォンがAndroidというOS上で起動しており、パソコンOSの中心となったWindowsと違ってスマホのOSではAndroidが中心に利用されています。Windowsと違い無料で普及しました。

毎日使ってるGoogle社サービス

私たちは、ほとんど毎日のようにGoogle社のサービスを利用しています。スマートフォンを保有している人の多くがAndroid OSが搭載されているスマホを持っており、そのAndroidを通じてGoogle社のサービスを使っています。

Android自体は無料ではありますが、ほとんどGoogleサービスと連携されており、Google検索はもちろん、Google Map、Google Playなどが標準で付属しています。どのような情報がGoogle社に送信されているかユーザーにはPCより分かりづらくなっています。

巨大化するGoogle社

Google社は、グローバル展開のビジネスを展開しており、その時価総額は数十兆円にも及んでいます。主にGoogle検索を用いた広告事業で稼いでいて、非常に数多くの（月間1社と言われる）企業を買収して巨大化しています。

買収した企業の中で最も成功したとされている会社の1つがYouTube社です。Google社の保有する巨額の資金で動画をいくらでもアップロードできるプラットフォームを提供して、他者を全く寄せ付けません。例えば、日本のニコニコ動画では資金力で太刀打ちできなくなっています。

便利なサービスを使わない選択

Google社が提供しているようなサービスは、非常に便利に利用できる一方で、サービス依存を強める事で『無意識のうちにお金を吸い上げらる』というデメリットも存在します。自分でも無意識のうちに広告に脳が支配され、消費行動を判断できなくなってしまうのです。

Google社は、利用者にサービスを提供する一方、事業者に対してビジネス機会の提供も行っています。例えば、Google Adsenseによる広告収入の分配です。広告収入の分配を受ける為にサービスを利用するのは仕方のない事ですが、それ以外のサービス利用を控えた方が良いのも事実です。簡単に言えば、『広告を作って騙す側』に立つという事になる。

広告による完全な洗脳

広告による洗脳は、新聞などの商業プロパガンダとして100年以上前から使われてきました。それは、テレビという大衆が視聴するものが出来上がった事で大型化していきます。テレビ広告を連日のように放送する事によって、国民を洗脳する事が可能になったのです。

例えば、東電・東芝などが一緒になって『原発を安全だ』と宣伝しているうち、東電それ自体もそれを信じ込むようになっていきました。東芝の年間広告費は、数百億円とも言われており、海外でもニューヨーク、上海などにおいて、ビルに巨大広告を出している事は知られていました。しかし、製品が劣化する中で広告では売れなくなっていたのです。

電力会社による原発広告

電力会社は、年間200億円以上の金額をかけて、40年間も原発の広告を打ち続けてきました。それによって、原発の安全神話を広めて、原発の投資を行う事に対する国民の支持を集めてきた訳です。国民は、自分でお金を払って自分たちが洗脳されている事に気が付きませんでした。

原発ビジネスというのは、国民から集めた多額の資金を多くの利権者が分け合う事が出来る非常に「おいしいビジネス」であったのです。国民は税金のように電気料金を支払って、それの半分以上が利権者の懐に入る仕組みでした。実際には不要な、そして危険な原発がこうして運用されてきたのです。