テレビを家に絶対に設置すべきでない理由！受信料の為に働く奴隷をやめよう！

最近の20代～30代の自宅には、テレビもなくて、電話も置かれていない家が増えています。私も今までテレビを設置した事がありませんので、受信料を支払った事がありません。引っ越してからすぐにNHKの受信料徴収する人が訪問してきて『テレビは設置していませんか』と尋ねてきましたが、テレビを設置していない旨を伝えて撤収して貰いました。

テレビを設置しない事が大事

テレビを設置したら、NHKを見ている事になって、受信料を払わなければいけないという裁判所の判断も出ています。市民として裁判に訴える事は良い事ですが、テレビを設置しなければ支払わなくても良いという事なので、最初から設置しなければいいのです。

テレビを保有している家庭は、テレビを捨ててしまえば、合法的に受信料を支払わなくても良くなります。テレビを早めに捨てる事が大切です。テレビを設置しないで死ぬほど困ったという人を聞いたこともなければ、見た事もありません。

日本はテレビ固定費がある

日本では、残念ながらテレビを購入する＝毎月の固定費がかかるという事になるのです。テレビを１０年ほど設置した場合には、地上契約で13,990 円×10年＝約14万円。衛星契約で１年間の受信料24,770円×10年＝24万770円も支払わなければいけない事になります。これが20年になると、50万円にもなります。多くの家庭が気が付かないうちにNHKに50万円も支払っている事になるのです。

家の中にテレビを設置して視聴する事は、自分が馬鹿になっていく事を手助けすると同時に、お金まで搾取されてしまうのです！こんなに意味不明な話はありません。

新聞・テレビはいらない

多くの家庭では、新聞紙に月額2000円かけて、テレビに月額1000円を支払って、合計3000円も不要な出費をしています。新聞とテレビをやめるだけで、月額3000円、年間36000円も浮くことになります。そして、この不必要な出費が10年で36万円にもなります。

日本の消費スタイルというのは、旧ソ連のような消費スタイルに似ていると言われる事があります。新聞を全家庭が2紙も購読して、政府のプロパガンダ広告を毎日のように熟読しています。何の意味もない政府広告のNHKをお金を支払って視聴しているなんて、本当に信じられない事です。