東京五輪

東京五輪は、『ブラックボランティア (角川新書)』が話題になっています。電通に支配された広告業界が仕切り役になって、日本人を騙してお金のかかる東京五輪を誘致しました。当初、数千億円とされていた東京五輪の予算案は、膨れ上がって数兆円となっており、国民負担が1人当たり数万円になると見られています。

東京五輪で、日本企業のスポンサーが50社以上になっていて、日本の企業の多くが東京五輪に前のめりになっています。もはや、大企業・新聞社のために開催される東京五輪になっており、一般庶民が巻き込まれるようになっています。もちろん、かつてのように戦争に巻き込まれるよりは、随分とマシなんですけど、それでも

東京五輪は、猪瀬さんの時に国民に国・東京都・広告代理店が大嘘をついて誘致しました。その強引に誘致された東京オリンピックは、計画された通りに予算が膨張して、多額の税金が投入されようとしています。また、無償ボランティアに反発する声も高まっており、ブラックボランティアが話題になっています。

東京五輪・パラリンピックに1兆8000億円かかるとＮＨＫが報じており、最終的に3兆円を超えるのではと言われています。

誰もやりたくない東京五輪

東京五輪を開催したいのは、利権の政治家・業者だけで、普通の国民から東京五輪を開催したいという声も聞こえてきません。ツィッターにおける東京五輪に関するツィートでは、『東京五輪を中止しよう』というツィートを沢山みかけます。

東京五輪の事務所費用が30億円もかかっています。

 

東京オリンピックは、今からでも遅くはないので返上＆中止するべきでしょう。国民を騙して誘致して、多額の税金を流用する手段として使われている事は明らかです。東京オリンピックのスポンサーには、日本の名だたる企業、そして大手の腐敗メディアが名前を連ねています。報道でも、大政翼賛会のような五輪を称賛・絶賛する報道を続けています。

ボランティアは、有名女優をCMで使ったり、広告費をどんどん使っているにも関わらず、実際に多くが集まっていません。東京オリンピックのボランティアに対する評判は、インターネット上で非常に悪いものであり、それを見た人たちの警戒心が強くなっていると考えられています。

東京オリンピックのボランティアは、2018年10月5日から募集が開始されて、12月まで2か月ほどの募集期間ですが、『騙された可愛そうな人』しか応募しないとみられています。

東京オリンピックのボランティアを批判した沖縄・せやろがいおじさんが話題になりました。

元博報堂に勤務していた本間龍さんが東京オリンピックのボランティアを疑問視する講演会を行っています。

東京オリンピックを理由にして、庶民から僅かな企業が税金を搾取する仕組みが出来上がっています。

国民・都民の多くが反対する中で、経済的に回収が絶対に困難と分かっていながら、儲けるために強引に誘致するから悲惨な結果になるんです。

ツィッター上で東京五輪に反対する意見が多数になっています。多くの庶民にとって、東京五輪はお金を吸い取られるだけで何のメリットもないからです。

竹中平蔵には最低賃金で雇用される派遣社員として残業もせずに生活をして頂き、東京五輪組織委のメンツには真夏の日差しの下でタダ働きをして貰いたい。他人に無理を言い立てて冷然と搾取し私益を築いている強盗には、そうやって自らの愚行を自覚して頂く他ない。

— 異邦人 (@Beriozka1917) June 22, 2018

東京五輪のメダルを作る為に、使い古した携帯電話やスマホの回収を始めた東京都。
努力や姿勢は認めるが、国は安倍晋三の外交費のほんの一部の税金を回してあげれば全て解決する。日本て本当にバカで情けないね(>_<)

— クラーク (@koutaro0677) June 15, 2018

東京五輪のボランティアが足りないようだし、とりあえずカイロ大首席卒業の都知事(その頃には無職？)通訳ボランティアを率先してやってもらいたいです。

— tomo–bambi (@tomonobambi) June 21, 2018

東京五輪
このままだとボランティア足りなくて強制徴用とかされそうで怖い
「おめでとうございます！」とか言って赤紙渡されるんだよ

— 那智 (@Q_SA_I) June 14, 2018

ボランティアは労働法上の労働者ではないので、労災法の適用は無い。
勿論、現場に行く途中の、いわゆる通勤災害に係る補償もない。
東京五輪のボランティアに自腹で参加し、熱中症等で死亡しても何の補償も無い。
未成年者を無償のボランティアに参加させるには、法定代理人の同意も必要。

— けん (@KSN1HybmjjiCMoQ) June 17, 2018

東京オリンピックに反対する意見が多いにも関わらず、東京オリンピックに膨大な予算が投じられて、誘致で賄賂を渡した不正が海外で報じられて明らかになりました。既に市民が誰もやりたくないのに強行されようとしている東京オリンピックは、単なる利権団体が税金を吸い上げるための道具になっています。

東京五輪組織委員会の事務所がヤバい

東京五輪組織委員会の事務所は、月額4300万円の超高級オフィスになっています。何故、東京五輪の組織委員会にお金がないと言いながら、これほど高級オフィスを借りているのか謎です。月4300万円というと、年間5億1600万円という事になり、2020年まで借り続けると30億円超となる事が指摘されています。

アベマTVでこの東京五輪組織委員会の事務所家賃が月に4300万円することを話題に取り上げた若狭氏は、「月に4300万円というのは前から分かっていました。現在、公表されているのは4000万円ぐらい。外にいる人間だと分からないので、組織委が自ら情報公開し、説明を果たしてもらいたい」と語りました。

東京オリンピックに税金が投入予定

東京オリンピックでは、3兆円が必要とされており、組織委員会が大会運営などで準備できるのは、多くて1兆円程度とされています。残りの2兆円ほどが不足する計算になり、その2兆円が税金から出されるという事に東京都民・国民からの反発が強くなっています。

東京オリンピックでは、豪華すぎる選手村が建設される予定になっていますが、この選手村が東日本大震災の仮設住宅と比較された画像がネットに出回っています。今でも東日本大震災の被災者が仮設住宅に住んでいる中で、豪華すぎる選手村を建設するのは、優先度が異なるという批判が相次いでいます。

オリンピック選手村（左）と東日本大震災の仮設住宅（右）の格差

 

再度言おう。全ての学生諸君は東京五輪のボランティア参加をやめましょう。なぜなら五輪はただの巨大商業イベントで、現在４２社ものスポンサーから４０００億円以上集めており、無償ボラなんて全く必要ないから。あなたがタダボラすれば、その汗と努力は全てＪＯＣと電通の儲けになる。バカらしいよ。

— 本間　龍　　ryu.homma (@desler) June 1, 2017

東京オリンピックは、日本にとって、百害あって一利なしである事は間違いありません。

東京五輪は、猪瀬さんが誘致したところから嘘で始まりましたが、その後に舛添東京都知事が発表した『＆Tokyo』のロゴに何と1億3000万円かかりました。そして、このロゴの評判は全く良くなくて、電通などが主導して広めようとしましたが、全く広まずに都民の反応は冷ややかなものでした。ハローウィーンで＆Tokyoを広めようと2015年のキャーンペーンは渋谷でゴミ袋などでニュースにもなりましたが、2016年には取り上げたメディアは皆無。もう、＆Tokyoの存在すら誰も知らず大失敗になっています。1億3000万円は無駄な予算に消えた訳です。

猪瀬知事の嘘で誘致された東京五輪

猪瀬知事は、東京五輪が世界一安くなると宣伝して、そのプロパガンダ宣伝を都民が信じ込まされて、『安く実現できるのであれば、まあいいかな』と誘致するという事になったのです。しかしながら、実態としては、誘致した後に何故か1兆8000億円かかりますとか言う事になって、挙句の果てに3兆円という事になりました。当初の予算の6倍どころか、10倍もかかる試算が出てきた。このような状況に都民が税金がかかり過ぎるから中止するべきという声も出てきて、小池都知事になってから予算縮小しようとしていますが、全く棚上げの議論ばかりで、いっこうに議論が進む気配がありません。

もともと、利権団体が『自分たちだけ稼げれば良い』として、都民の事など全く考えずに誘致した東京五輪です。それには日本政府も加担して、安倍信三が『福島はコントロールされている』という大嘘を国際社会の前で発表して誘致した東京五輪でした。このような嘘で固められた東京五輪を実現する必要など全くないわけで、今にも破たんしそうな国家が全く国家の復興の役にも立たないオリンピックを開催しても何も経済に貢献しません。むしろ、ギリシャのように財政悪化に拍車がかかるだけでしょう。

東京オリンピック中止で責任を取るべき

東京オリンピックを完全に返上・中止して、その責任者たちは責任を取るべきでしょう。今、日本の消費税を2014年に8％に値上げして、それから医療費の削減、年金の削減などが行われる中において、日本が東京五輪を開催する余裕などどこにもありません。日本の子供の6人に1人は貧困状態にあり、ほとんどお祭りなど出来るムードではないのです。これから沈みゆく日本の将来をどうしようかを真剣に考えるべきで、それを東京五輪で予算を使うべきではありません。

東京の中央は、こうした日本の現状が良く分かっておらず、東京五輪を開催して利権から税金を吸い取ればいいと思っていますけど、もうそんな時代じゃないのです。全国では貧困家庭が溢れていて、明日の食事にも困るような家庭が沢山あります。

東京五輪の事務所だけで年間5億円

東京オリンピックの五輪組織員会が使っている事務所が新しい虎ノ門ヒルズにあって、家賃が月額4300万円です。これから税金が投入されると言われている東京五輪の事務所としては全くふさわしくない事務所であるにも関わらず、東京五輪の組織委員会はこの事務所から動こうとしません。まるで、管理者である森ビルにお金を渡す為にこの事務所にしているかのようです。

東京五輪の組織委員会が2020年までこの虎ノ門ヒルズの家賃4300万円の事務所を借り続けた場合には、総額で30億円を超えるとされています。事務所費用だけで30億円もかかるとされているのに、当日の10万人通訳などを合わせた人は、ボランティアが行うというふざけた待遇になっています。東京五輪の事務所が30億円で、スタッフが無休で働けというブラック企業よりも酷い状況に開いた口がふさがりません。

都内の事務所であったとしても、1ヶ月200万円もあれば十分に間に合います。また、関係省庁などに間借りすれば、もっと安く済ませる事も可能です。それなのに、どうして月額4300万円の最高級の虎ノ門ヒルズ（森ビルが経営）にオフィスを構える必要があるのか、全く謎なのです。簡単に言ってしまえば、森ビルに金を渡したいために虎ノ門ヒルズにオフィスを構えていると考えて良いでしょう。

東京に子供食堂が50ヶ所以上ある

東京には、食事に困った子供の為にボランティアが開設している『子供食堂』が50ヶ所以上あり、全国に子供食堂が300ヶ所以上になっています。このような状況において、東京五輪組織委員会の事務所が月額4300万円で借りているだけで、都民の理解が得られるものではないでしょう。全国では食べ物に困っている人がいる中で、東京五輪のオフィスだけは超高級オフィスなのです。

東京新聞の報道によると、東京都知事である小池氏に調査委員会が『このままでは東京五輪開催で3兆円を超える』と報告していた事が明らかになりました。更に『五輪の準備や運営を担う組織委員会が集める民間資金は五千億円とみられ、残る二兆五千億円超は都民の税金など公的資金で賄われる可能性がある』というのです。

東京五輪がヤバすぎる

ハード面においても相当の金額がかかりますが、選手であったり、関係者が来日する事によるサポート・セキュリティなどに膨大なお金がかかる事が判明しています。いかにハード面を削ったとしても、ソフト面の費用を削れるわけではなくて、一時的に開催される東京五輪の為に税金からの支出が相当のものになると考えられています。こうした無駄な財政支出は、国・東京都の財政を圧迫させるので、将来的な増税になる可能性が非常に強くなります。


東京五輪の組織委では、首都高の営業補償など想定していなかった経費や、資材や人件費の高騰が要因などと適当な言い訳を並べていますが、2012年ロンドン五輪の例を見ると、最初から3000億円で収まらないことは、東京五輪の組織委員会では知っていたはずです。国民・都民を騙して誘致して、誘致した後で想定金額を釣り上げる予定だったのです。

 

東京五輪組織委員会の超高級事務所

東京五輪の組織員会は、虎ノ門ヒルズに賃貸物件を借りています。何と月額4300万円で、年間5億円以上がこの事務所に使われているというのです。2020年まで借り続けると、この事務所費用だけで30億円を超えます。

日本では、子供の貧困問題も福島原発の問題も解決していませんが、東京オリンピックを強引に誘致しました。国民の税金を吸い上げて、関連する広告会社や建設会社を儲けさせようとする目的です。

東京五輪で労働力の搾取問題

東京五輪では、ボランティアを大募集して国民を無償で働かせようとしています。

東京五輪については今の時点ではボランティア言っているけど開始半年前になったら全国の派遣会社に問答無用の動員がかかるだろうな。
ちなみにこの状況は愛知万博ですでに発生した。

— 擲弾兵 (@tekidanhei) 2018年3月29日

異常、ついに中高生までタダボラ動員。１１万人の無償ボラだけでは足りず、中高生までＪＯＣと電通の利益のために働かせようとしてる。保険もかけず、酷暑で倒れても全て自己責任。まともな親なら絶対に応じてはならない。
ボランティアに中高生枠　東京五輪で大会組織委https://t.co/rmodsIFFJc

— 本間　龍　　ryu.homma (@desler) 2018年3月23日

#Tokyoインパール2020
今の日本の職能者たちのスキルだと（彼らも下請で搾取対象だが）募集、選別、決定通知、研修、現場配置、欠勤者管理、スタッフ健康管理、保険対応など。数々の場面で不手際と個人情報漏洩がでるだろう。重傷者と死亡者がでないことだけ祈る。あーオリンピック辞退しないかなぁ。

— しげぞう（熟慮中） (@isms1533) 2018年3月31日

「ボランティアは基本的に労災とみなされない」という凄まじいリスクが常にある訳で、所属企業・大学もしくは個人でボランティア保険に入っていない状態で東京五輪ボランティアするのは、労働を遥かに超える高リスク。中高生のボランティアはこの状態に置かれることをもっと考えるべきだと思う。

— kemofure (@kemohure) 2018年3月25日

東京オリンピックというのは、国民の為に行われる祭典ではありません。ほとんどの人には全く関係のない祭典であり、その為に使われるお金が3兆円以上になるという見通しになっているのです。東京オリンピックの利権関係が汚いと話題になっています。

ロゴ製作費が何と1億3千万円で、それを受注している永井一史は、エンブレム選考委員長となっている永井一正の父親だというのです。新国立競技場問題もあって、東京五輪を中止して返上すべきでしょう。

東京オリンピックの事務所家賃が月額4300万円

東京オリンピックの事務所が虎ノ門ヒルズに高級オフィスを借りていて、その賃料が何と月額4300万円（年間5億1600万円）に達するという事です。この賃料は、当然ながら公的機関の事務所賃料としてはあり得ないほどの高額です。

どうして新しく作られたばかりの虎ノ門ヒルズに事務所を構えなければならないのか、それが本当に謎なのです。年間5億円の賃料を支払って超高級オフィスを借りる必要がどこにあるというのでしょうか。税金を出す都民・国民に説明が求められるでしょう。

巨大イベントの割にはインフラの交換にも消極的で大した財政出動にもならない上に、ビッグサイトの使用中止で中小企業のビジネスチャンスを潰したり、建設労働者を過労死に追い込んだりと、始まる前からロクでもない東京オリンピックは返上しろとしか言いようがない。

— 不確定性異星人 (@Beriozka1917) 2018年2月11日

1940年東京オリンピックの開催中止決定は1938年7月。今回も戦争に突入して開催できないなんていう流れがあり得る国際情勢。

でも、私は戦争にならなくても開催権を返上すべきだと考えます。これからでもまだ社会や自然への被害は減らせます。嘘と買収で招致した五輪には正当性がありませんし。

— Joshua Martin あたま抱え中 (@JoshuaM2063) 2018年3月1日

当初の6倍である1兆8000億円必要と試算

東京オリンピックを開催するにあたっては、当初の6倍である1兆8000億円と試算されていて、税金が1兆円以上投入されるという試算があります。更には、1兆8千億円では不足しており、2016年に出された新しい試算において3兆円にもなるという試算が出されています。3兆円というのは、とんでもない数字で、破綻寸前で世界で最も国債の発行残高が多い国が行うようなイベントではありません。

東京都に子供食堂が沢山ある現実

東京都には、貧困に苦しむ子供たちの為にボランティアが開設した『子供食堂』が沢山あります。東京都は、貧困の子供が数多くいるにも関わらず、そうした子供たちを放置してボランティア任せにしてきました。貧困の子供たちをボランティア任せにする一方で、建設業者などが東京都からカネをむしり取ってきた訳です。

日本の労働市場が非常に弱体化している

日本は、少子高齢化が加速している事から、企業などを見ても高齢者だらけの構成になっており、中心となる世代が40代という企業も珍しくありません。こうした中において、非正規雇用などで採用される人が日本企業で非常に多くなっており、彼らの労働意欲というのが大変に低いばかりでなくて、技術的にも『若いという以外何ら技術を持たない』という人が多くなっています。20代・30代において何も技術を持たないまま40代になるというずっと非正規雇用者として働き続けている人も珍しくありません。

労働者が減少している日本においては、再雇用制度などを整備して60歳を過ぎた高齢者を働かせるなどして年金受給を遅らせるなどしていますが、60歳を過ぎた高齢者が持っているのは昔の技術であり、インターネット技術などに精通している労働者が極端に少ないという特徴があります。

東京オリンピックを中止すべきとの声

東京オリンピックを中止すべきという声がツィッター上で沢山あります。

早くオリンピック終わらねえかな。東京オリンピックも中止になるといいな。

— 軽爆(かるはぜ)ちゃん(仮) (@tom_eto) 2018年2月19日

直前になって東京オリンピック中止とか、出来たとしても質が悪かったら色々と日本の立場が無くなりそうな気がする。

— ラメール・ハツネ (@keikyumiku_love) 2018年2月17日

東京オリンピックの誘致と計画が余りにもひどいから、オリンピック自体への興味が薄れてしまったよ。
スポーツの世界が汚いことばっかで、スポーツ自体への興味も薄れたよ。
あーあ、嫌だなぁ。東京オリンピック…
中止にならないかなぁ。東京オリンピック…

— Choji (on the Tail Wing) (@choji459041k) 2018年2月17日

東京オリンピック中止へ 「おもてなし」とは賄賂のことだった！！

— 不正選挙監視団 (@rigged_election) 2018年2月15日

全然関係ない話だけど、奨学金の件は東京オリンピックの中止と豊洲移転のゴタゴタがなければ、希望者全員に1000万円くらい返済不要で配ってもお釣がくるんじゃないかと思った

— シエル＠フロッピー＆SCSI沼浸かり中 (@star_alpha2) 2018年2月15日

他国でのオリンピックでこれだから、東京オリンピックは彼らのオトモダチの祭りになるのだろう。既になっているのかもね…以前出ていた賄賂問題で、東京オリンピック中止にならないだろうか。開催をきっかけに、ますます国は傾く気がする。まさに漫画アキラの日本へと落ちていく…

— かずちゃん (@KAZU_CHANN) 2018年2月14日

２０２０年東京オリンピックは政府の謳う「復興五輪」とはまったく逆の「復興妨害五輪」であることは明白だし、施設建設に携わる若者の命を過労死で奪うなど、数多の不幸をすでにまき散らしており、このような醜悪な事態を防止するには五輪中止しかあるまい。

— 三浦徹二 (@heliconien) 2018年2月12日

オリンピックが政治の場として使われるのであれば、やめちまえ! (東京オリンピックも中止!)

— 臍まがりタロー (@e666zzz) 2018年2月12日