為替


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俺的JINさんがFXで-6000万円の大損失。

  • 7 January 2019
  • のぶやん

基本的に、俺的JINさんのような初心者の投資家は、レバレッジを低くして、通貨を1つか2つに絞り込む必要があります。私も、以前はユーロ円、今はドル円しかやっていません。俺的JINさんは、沢山の通貨に手を出しすぎてましたね。何だかど素人がユーチューブのネタとしてFXに手を出して大損してヤバいという「良くあるネタ」になってきました。

それにしても、俺的JINさんはお金持ちで、-3000万円の大損失と、-2800万円の含み損を抱えていて正常でいられるのだから、本当に凄い資金力ですね。全資産が数億円と言われているだけに、まだまだ余裕がありそうです。正直、そんなに大金を注ぎ込まないで、100万ぐらいで練習した方がいいと思いますね。

自社で運営しているサイトのビジネスに飽きて、毎日のようにやる事がなくて刺激を求めて24時間も動き続ける為替に刺激を求め続けている様子が良く分かります。ギャンブルにはまっている状態というか、一種の為替依存症になっている感じですね。

為替でこれだけ大損したら、為替とは距離を置いて、趣味とか、友達と遊ぶとか充実しないとダメな気がします。大損した時には、冷静さを欠いてしまって、損失を取り返そうとして大きな損をしがちになってしまいます。冷静な判断が出来なくなる可能性があります。
俺的JINさんがFXで-6000万円の大損失。

俺的JINさんは、スワップ狙いで豪ドルに投資して、2019年初めに円高でレバレッジが高すぎてロスカットされていました。金利スワップ狙いであれば、もう豪ドルが高金利と言える時代ではなくて、ドル円も十分に金利差が広がっているので、ドル円でスワップを狙った方が安全性が高いと言えるでしょう。

俺的JINさんの場合には、2億円もあるのだから、本来であれば『米ドルのスワップ金利』だけで生活するぐらいのお金を得る事ができます。1億円をレバレッジ3倍で運用して、3億円のスワップ年利2%だとしても年間600万円の米ドル利益を得る事ができます。米ドルをそのまま銀行口座に流せるような証券会社であれば、数年のスワップ金利でアメリカ不動産を狙うのも良いでしょう。

いずれにしても、資産2億円の人が損失3000万円、含み損3000万円というのは、非常に大きな数字であることは間違いありません。

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トルコリラの大暴落!日本人のFX投資家の多くが涙目( ;∀;)

  • 12 August 2018
  • のぶやん

トルコリラが僅か数日で20%下落、年初来40%下落を記録しています。特にトルコリラを保有しているのは、高金利を狙っている日本人の個人に多くて、2007年リーマンショック前にはミセスワタナベと呼ばれた人たちです。最近、FXの会社は、手数料稼ぎのために盛んに高金利の通貨を勧めていました。

サラリーマンなどでボーナスであったり、コツコツ貯金したお金を100万単位で失うほど痛いことはありません。さすがに1000万単位でトルコリラに投資する人は多くないと思いますが、今回の暴落で数百万円の損失を出した人が沢山いたようで、ツィッター上にも書き込みが見られました。

トルコリラ

暴落したトルコリラ。


トルコリラで強制ロスカット

トルコリラでは、強制ロスカットが発動された人も多いでしょう。強制ロスカットが発動されると、資産は半減している事になります。スワップ狙いの投資では、強制ロスカットほど怖いものはありませんが、下手をすれば全財産を失ってしまうので、強制ロスカットは仕方ありません。

手を出してはいけない新興国の通貨

基本的に玄人になればなるほど、新興国通貨には手を出さないでしょう。トルコリラは、金利が高いですが非常に不安定な通貨であり、変動幅も大きいのでスワップを取りに行くのに不向きです。スワップで稼ごうと思うのであれば、金利が高くなっている米ドルを買うので十分でしょう。米ドルを購入して放置していれば、スワップ派として十分に稼げるだけ日米の金利差が開いてきています。

新興国で強いて帰るとすれば、広く流通している人民元です。米ドルの外貨準備も100兆円ほどあり、流通量も多い事も会って、トルコリラほど簡単に暴落する事はありえません。トルコリラのような非常に不安定な通貨には、触らないのがいいことです。






俺的JINさんトルコリラで2600万の含み損

まとめサイトを運営しているJINさんがトルコリラの暴落で大きな含み損を抱えている事を報告しています。ネタとしては面白いですけど、2000万円を超える含み損というのは大きいですね。

JINさんの場合、沢山の通貨をやりすぎな感じがします。

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俺的ゲーム速報@JINさんがFXで大損をユーチューブで報告。

  • 15 February 2018
  • のぶやん

まとめサイト大手の『俺的ゲーム速報』を運営しているJINさんは、高卒で経済に疎いにも関わらず、FXに手を出して大損しています。

昨年は、アベノミクス相場で4000万円ほど勝っていたそうですが、今年になって含み損が5000万円を超えた(株マイナス3000万、仮想通貨マイナス1000万、為替マイナス1000万)事を報告するなどボロボロです。





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2018年2月に円高が加速してロンガー大ピンチ!オレ的ゲーム速報JINさんがマイナス1000万円

  • 14 February 2018
  • のぶやん

2018年に入って日経平均が崩れて、円高が加速しています。

ドル円107円付近まで下落して、多くのロンガーのお金がショーターに移動しました。

嘆きのロンガーたち




大儲けするショーター



更なる円高を予想する声




仮想通貨は動かない

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アルゼンチン化する可能性がある日本経済!日本の労働者のやる気が失われて貧困化で技術力を消失

  • 23 June 2017
  • のぶやん

アルゼンチンでは、現在でもインフレ進行が激しくて、旅行で1週間ほど滞在するのであればOKですが、現地で生活するとなると大変だという事です。

通貨安が引き起こされると、誰もアルゼンチンのペソを信用しなくなってしまうので、資産性があるもの(金、自動車など)にお金を移したりする動きが加速して、ますますアルゼンチンのペソが信用を失っていくという事態に発展しています。アルゼンチンの平均月収は、10万円を下回る水準ですが、

デフォルトから経済成長

2001年にデフォルトを起こしたアルゼンチンではありますが、2000年代半ばにリーマンショックまでは、国内経済は比較的好調に推移していました。しかしながら、リーマンショックが起こった事の影響で海外投資が引き上げるなどして、再び不安定な経済に陥りました。この結果として、2007年も1 米ドル=3ペソだった為替レートは、2015年に1 米ドル=9.5ペソまで下落しています。数年で資産が3分の1以下に下落して国民経済に大きな打撃となったのです。

実際にトルコリラも2007年に1リラ=100円を付けていたものが、2017年の今では1リラ30円で3分の1に下落しています。数年で資産が3分の1になっているのは、トルコとアルゼンチンは似たように通貨の信用を失っていると言えるでしょう。

トルコリラ円の下落
トルコリラ円
 

当局による為替コントロール

当局としては、何とか国内の市場を充実させようとして『輸出課税』を行った結果、それが外国に輸出する際の価格を高くする結果となり、逆に近隣諸国の牛肉などに価格競争で負けるようになって、外貨の獲得が出来なくなって為替を更に下落させる結果となりました。

ペソを安定させる為に、ペソからドルに換金する事を規制しましたが、闇換金が横行してほとんど効果を持ちませんでした。ドルを保有しておけば、それだけで生活を安定させる事ができるので、多くの人は米ドルを好んで使うようになるのはどの国でも同じことです。

労働者のやる気低下で国内産業の衰退

日本で国内産業が衰退すると、日本の国力を維持したり、通貨を維持する事は不可能になります。国際的な競争力を失えば、日本自体が信用を失ってしまって、通貨が下落する事になります。特に問題になるのは、『日本人の個人の技術力低下による消費力の低迷』です。日本人であるだけで高給が取れる時代は終わって、隣の中国と人材の競争になった時に、労働者としての労働力がインフレを起こしてしまっているのです。

労働力のインフレが起こってくる中において、労働者が賃金を得る事は難しくなっています。労働者が賃金を得るのが難しくなる中で、年金受給者、生活保護者の権利などが相対的に高い物になって問題になっているのです。働いている人の賃金がどんどん下落していく日本においては、年金受給者などが受け取るお金が相対的に高い物になってくるのです。この年金受給者であったり、税金の収入を確保する為に増税が行われて、働いている人の賃金が下落しているとすれば、日本の技術力が落ちて当然という事になります。

若い人材がやる気を失う

日本においては、社会主義のようなシステムが起こってしまっているのです。『旧ソ連はなぜ崩壊したか』に書かれている通りです。先ず、資本家の卵である自営業者(偽の富農)を潰しながら、計画経済を行おうとした訳です。日本だけではなくて、世界の先進国においては、こうした『計画性のある人材育成』などを行った挙句、その人材が低所得で時代の変化についていけないというような現象が発生してきて、国際競争力を失っていく訳です。

日本における戦時統制経済のような形に近づいている事は間違いなさそうで、生産の現場、消費の現場、或は国民の生活状況、労働者の生活状況が無視されているのではないかという事があります。例えば、国民生活が困窮する中で、どうして強行に消費税をひきあげられのかという事があります。更に日本で起こっている事は、旧ソ連と同じで『重工業への回帰』であり、今更になって利益率が高くなるとは思えない航空機にこだわりを見せたり、客船事業で失敗したりと、三菱重工がなすことは裏目に出ている事からもその重工業偏重が破綻している事が分かります。

実際に劣悪すぎる労働者の生活

表面の国力としては、『強そうに見える』のですが、実際に需給のバランスが悪くなると、国内経済がボロボロになっていくと同時に、輸入に依存した経済になっていきます。そうすると、自然と技術力の低下を招く事になります。ベレンコ中尉亡命事件の時に函館空港で捕獲されたMiG-25Pは、ソ連で最新式と言われていながらも、旧式の真空管などが用いられていました。

このように最新鋭の機体を保有したパイロットが亡命する背景には、そのパイロットたちが置かれた環境が劣悪で悲惨すぎるものであったという事が分かります。29歳の彼は、ソ連の軍部の内部における腐敗と、家族との不調和に不満を抱いた結果として、アメリカに亡命する事を考えて実行に移す事になります。非常にリスクの高い行為ではありますが、そこまで追い込まれていたという事です。

ベレンコ中尉が亡命に使ったMiG-25P
ベレンコ中尉が亡命に使ったMiG-25P

若者の需要と供給のギャップ

若者の消費スタイルは変化を見せていますが、その需要にマッチしているのが海外からの輸入品ばかり(特にインターネット分野)となっています。Facebook, Twitter, LINEなど若者向けのツールの多くが海外製品で、日本の供給側がそれらを開発できなかったところに大きな問題があるでしょう。ソ連の計画経済と同じで、需要にに敏感な人がそれを開発しようと思っても、それを社会的に何とか抹殺するように大手などが圧力をかけたりしている訳で、うまくいかないのです。内側で潰しあっているうちに、外資系に全てのパイを取られてしまっているという現実があります。

このように需給のギャップが起こる背景には、『国による補助金』があります。企業が地方自治体、国などの補助金に依存して非効率で生産性が悪いまま生き残る訳です。そして、その産業競争力がない企業が生き残る原資とされているのが国債の発行だったりする訳です。本来は潰れるべき東芝のような企業が救済される事に寄って、投資されるべき企業に投資されるお金が回らず、日本が更に悪循環になっていきます。

実際にこういった誤魔化しは、少しず企業の力、国家の力を失わせていきます。個人というのは、本来の需要がある場所に対してアクセスしていくので、需要がないところにいくら補助金を出したとしても、赤字国債の増発を招くだけで人々の生活は豊かにならないのです。それは、高齢者に対して国の社会保障を投入しすぎる事も危険である事を示しています。本来は若者に投入すべきカネを若者から搾取して高齢者に投じるという逆の事を行っており、こういった行動はなが続きするものではありません。

低所得の若者が日本の競争力

非常に残念なことではありますが、低所得の若者が日本の競争力になっている事は事実でしょう。日本の若者は、低賃金の上に社会保障費用も非常に高い、税金も高いのでお金が全く貯蓄で気ないような状況にあります。また、低賃金を期待されているので、技術的にも高くない場合があり、派遣社員・アルバイトなどの身分で年収200万円(月収15万円)というような貧困ギリギリの生活という事になります。それでも20代のうちは何とかなりますが、30歳を超えてくると厳しさを増す事になってきます。

こうした若者を安く使う事によって、企業は一時的に利益が出たようには見えますが、実態としては高度な技術力をどんどん流出、喪失する事態となり、最終的に内需が細くなるので、内需で生きている企業から衰退していきます。日本でも実際に内需起業が多い事は事実なので、技術力をいかに高めるかという事は課題になってきます。つまり、労働者の労働生産性を高める為に技術力が必要とされる訳で、労働者のやる気も必要です。そのような事が日本ではガチガチの企業文化の中で起こりづらくなってきている事は確かです。

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ドルは通貨価値を保てるか?米国債が暴落して金利上昇する日

  • 1 June 2017
  • のぶやん

2008年まで10兆ドルあまりの負債だった米国債は、中国という巨大な買い手を抱えて膨れ上がって、今では18兆ドルにもなっています。そのうち、日本が100兆円以上、中国が100兆円以上の米国債を保有しています。

貿易黒字で米国債を購入

米国債の大量保有国である日本と中国は、貿易黒字をそのまま米国債につぎ込むことで、大量の米国債を保有するに至りました。中国、日本ともに発展途上の段階で通貨を安定させる為には、米国債を大量に保有する事で自国通貨を安定させる狙いもありました。

今では、米国債を圧倒的に大量に保有しているのは、米国を相手に貿易黒字を膨らませてきた日本と中国であり、日本も中国もアメリカ様をお客様に家電製品などを販売する商売を行ってきました。そして、そこで出た利益でせっせと米国債を購入してきたのです。米国にとってみると、米国債で支払う金利負担は大変なものになってきたのです。

人民元が売られない理由

人民元がヘッジファンドなどによって売り浴びせられない理由としては、1つはクローズドで取引が制限されているという事と、もう1つ中国が米国債を通じて米ドルを大量に保有しているという事があります。もし、中国の人民元を売り浴びせようとすると、それに対抗する中国当局は、人民元を防衛する為には、米ドルを売って人民元を買い支える介入を行う事になり、そうすると米ドルが暴落します。

米ドルは、いつ価値を失うか分からない状況です。アメリカ企業の国力は確かで、軍事力も確かなものではありますが、米国政府にはお金がありません。米国政府は、どうしても国内を中心に課税する事になってしまうので、グローバル企業が課税逃れをすると全てを徴税できないのです。結果として、国内の福利厚生を維持する為には、中間層に増税をかけていく事になり、本国の景気後退を招いてしまいます。

先進国で広がる格差

日本では、学費が払えない為に大学を諦める人は沢山いて、大学も奨学金という名前の多額の借金によって学費を支払う人が多いのです。こうした基礎教育に国がお金をかけない事は、貧富の格差をどんどん拡大する事に繋がってしまって、労働者が借金を返す為に働くという『奴隷』のような状況に陥ってしまいます。

一部の人がお金を独占しているせいで、お金がない人が成長の機会を失って『お金がないから諦める』という事に陥ってしまっています。こうなると、日本国全体の力としてはどんどん低下していく方向に向かっていくので、技術力などが失われる事が懸念されます。また、『努力しても豊かになれない』と考える層が出てくるので、ニートなどが増加する事に繋がります。

中流家庭が低所得に転落

中流家庭が低所得に転落する背景には、先進国として物価が高いにも関わらず、それだけの所得を得る技能などを持ち合わせていないという事があります。その技能を得る為に大学などに入ると、今度は大学などの学費は高額で、借金をして大学に行かなければいけないなど、家庭環境が大きく影響してしまいます。家庭が貧乏だと、そもそも大学の選択肢がありません。

先進国・特に都会で生活する為には、先ず高い不動産費用の負担が大きい事と、生活費も田舎に比べて高くなる傾向があります。高額所得を得なければ、非常に厳しい状況になる事は間違いありません。発展途上国と同じような収入であれば、お金が手元に残らない先進国の都市で苦労するよりは、発展途上国に住んだ方が豊かな暮らしができます。

銀行で外貨預金をすべきでない理由!外貨を買うなら証券会社を使うべき

  • 1 June 2017
  • のぶやん

銀行で外貨預金をすべきでない理由は、スプレッドが高くて、場合によっては手数料も取られてしまうからです。

絶対に外貨預金すべき理由

外貨預金をすべき理由は、日本の急激な人口減少に伴って経済力が損なわれる可能性が指摘されていて、日本円がいつ暴落するか分からないからです。

銀行だから安全とは限らない

預金保護の法律では、1000万円まで保護されるのは日本円のみなので、外貨はその対象にはなりません。銀行だから安全とは限らないという事で、銀行で運用するよりは、信頼できる証券会社で運用した方がむしろ安全性が高いと言えるでしょう。

基本的に証券会社で外貨預金

外貨預金を行う時には、基本的には証券会社を利用するのが良いでしょう。その理由としては、銀行で運用すると、手数料・スプレッドが非常に高額になってしまって、無視できない金額になるからです。証券会社で外貨を運用すると、スプレッドは非常に小さいですし、手数料はほとんどかかりません。

外貨を証券口座に移動

住友SBI銀行で運用している外貨は、そのままSBI証券に移動する事が可能となっています。また、SBI証券から住友SBI銀行に外貨を移動する事も可能です。このように銀行・証券会社をまたいで外貨を自由に運用できるのは、大きなメリットであると言えるでしょう。2012年から開始されているサービスで、手数料無料で外貨の行き来が出来るのは、総合商家会社であるSBIグループの特徴と言えます。

SBI証券
10通貨単位以上1/100通貨単位(例:10米ドル以上1セント単位)

SBI証券

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トルコリラの暴落が悲惨すぎ!スワップ派が涙目のトルコリラ現状

  • 14 November 2016
  • のぶやん

トルコリラが大変な暴落ぶりを見せています。円高だからというよりは、どの通貨に対してヤバい状況です。

トルコリラの大暴落

トルコリラと言えば、金利が高いという事で、スワップを受け取る人が多いのですが、この暴落ぶりでは金利どころではありません。買いで1万トルコリラで50円のスワップが付くのですが、1万通貨を保有するのに32万円持っていて、1年間に付く金利50×360=18000円という事になります。レバレッジ2倍で持てば32000円で10%下落しても元が取れます。レバレッジ3倍にしても44000円ほどしかスワップが付かないので、下落幅が大きいと損失を出す可能性が極めて高い通貨と言えるでしょう。

数年の長期を見通して持つのは悪くない選択ですが、売られている理由としては、ユーロが不安定化している事も少なからず影響しているとみられています。ユーロの不安定化は、英国のEU離脱などで更に高まっていて、トルコの経済の先行き不安定となって、リラが売られる要因ともなっています。

下落したところが買い場

トルコリラを購入するのであれば、多くの人が悲観している今がチャンスと見る事もできます。長期的な目線で見ると、トルコは若い人材が多い国であり、インターネットにも精通している人が多いです。5年~10年先で考えると、EU加盟もあり得る国です。

トルコリラを購入するのであれば、DMM.com証券のDMM FXがオススメです。取引できる通貨が豊富で、全20通貨でスプレッドが業界最安値でお得に取引する事ができます。

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