マーケティング

旧日本軍は、ミッドウェー海戦において「敵空母を壊滅させようという」山本長官の思惑と全く逆に空母４隻を失うという大打撃を受けて、自らの首を絞めてしまう結果になりました。ミッドウェー海戦の失敗というのは、後にいろいろと分析される事になるわけです。ミッドウェー海戦における失敗の理由というのはいくつかあります。

旧日本軍が大敗北したミッドウェー会戦を例にみながら、どのようにしたら企業の業績を改善させられるかという事と、大企業（戦争における大企業側は米国）と中小企業（戦争における中小企業は日本）の戦略の違いであったり、勝てる企業、負ける企業について考えてみたいと思います。

勝ち戦の中で改善が曖昧になる

ミッドウェー海戦までは、旧日本軍が建造した艦船・空母を戦いで失うことはほとんど皆無（1942年5月8日さんご海海戦で軽空母の祥鳳(しょうほう)を失う)であり、海軍に関して改善する余地がなかったというのも事実です。このような勝ち戦の中で、どこをどう改善すれば良いかという事が議論されづらい状況になっていたものと思われます。改善を図るにしても、その方向性というのが非常に重要で、旧日本軍においては、改善の方向性が曖昧になったままで、どんどん領土の拡大戦略のみが先行していく形になります。

日本は、ミッドウェー海戦で負けたにしても、機動部隊を運用できるだけの空母・戦艦はまだ保有していました。しかしながら、航空機分野においてゼロ戦の改善などが遅れていて、その後にゼロ戦などを大量に生産したとしても、喪失数が増えて全くストックが出来ない状況に陥っていっています。当時は、航空機の分野でも日米に技術力の差があり、改良した米国機にゼロ戦は太刀打ちできず損失が増えていった事が分かります。

選択と集中の重要性

ミッドウェー海戦は、ミッドウェー諸島の攻略を目的としていながら、日本は8隻、戦艦11席ほど出撃させた空母・戦艦を分散運用してミッドウェー海戦に実質参加できた空母は4隻、戦艦僅か2隻のみでした。ミッドウェー海戦では、その4隻が全部沈められるという旧日本海軍にとっては許しがたい大惨事となった訳ですけど、8隻・戦艦11席ほどの空母・戦艦を集中運用していたなら、絶対に勝ち目はなかったと後に米軍のミニッツ元帥は語っています。

旧日本海軍の山本長官は、国力で劣る米国と有利な条件で和平を結ぶ為には、米国を短期で攻め落とし続けなければならないと考えていたようです。過去の戦争（現在の戦争は兵器戦なので通じない）において数量で不利な状況で戦いに勝つ為には、戦力を1点に集中させる事によって各個撃破していくという方法があります。旧日本軍の場合には、戦略を重視しすぎて基本的な事を疎かにしてしまって、結局は相手と同等の戦力でミッドウェー海戦を戦って敗北する事になります。

ミッドウェー海戦においては、戦力を集中させたのはアメリカ軍の側であり、兵力で勝っていた日本軍が兵力を分散してしまった結果、旧日本軍は大和をはじめとする主力戦艦を全く使わない状況に陥ってしまいました。山本長官の頭の中では、大和などの主力艦隊を失うわけにはいかず、その為に兵力を温存する作戦になってしまいましたが、これがミッドウェー海戦失敗の原因となります。本来ならば、大戦力で相手を叩くというのが正解だった訳ですが、それが失敗するのを恐れた（つまりリスクをとらなかった）

どんなに良い服を持っていても、デートで使わなければ意味がないという事でしょう。また、企業において能力がずば抜けたような従業員を抱えている企業が、その人員を有効に使いこなせずに飼い殺ししているという事も良くあります。戦艦などを持ったのであれば、その昨日を十二分に発揮しながら相手に勝利する作戦を考えなくてはいけないという事になります。

取りうる戦略の範囲

旧日本軍は、ミッドウェー海戦に対して空母8隻、戦艦11隻、その他の艦船を合わせて200隻以上という大艦隊を分散させて太平洋上に展開します。この頃の旧日本軍は、石油の備蓄も豊富にあって、取れる戦略が沢山あって、多くの戦略を同時に実行できるだけの余力があったので、その余力を発揮しようと様々な分散展開を行います。しかしながら、結果的にこの分散展開は、相手である米軍と互角の兵力勝負になってしまって敗北するという結果を招いています。

個人・企業は、余力があればある程に選択肢の範囲が広くなって、出来る事が非常に多くなります。自己の余力の範囲を測定して、それを将来の必要な場所に集中投下するという事が中小企業に求められる事になりそうです。

現代における企業経営

情報プラットフォームというブログの性質上、IT企業についての成功・失敗事例などについて考えてみたいと思います。

ミクシィ社の失敗

最初にミクシィ社の例を考えてみたいと思います。2003年に始まったミクシィは、2006年2月に株式上場を果たすなど、日本社会で一世を風靡する活躍を見せました。しかしながら、10年後の2013年にはフェイスブックやLINE社などの赤字をたたき出すようになっていきます。それでも10年も良く続いたという考え方もできますが、Yahoo Japanなどが20年近くも続いている所を見ると、ミクシィが企業戦略を失敗してしまった事は明らかです。上場企業でありながら、赤字決算を出してしまって、それが改善される見込みが薄いというのは致命的です。

ミクシィ社の最大の失敗LINE社が「スマートフォンのメッセージ交流」という一点突破に絞ったのに対して、ミクシィ社はミクシィニュースであったり、ミクシィゲームなど機能を多機能化する事ばかりに目を奪われて、集中した特長を打ち出さないままにアクティブユーザーを減少させる事になりました。ミクシィの最大の特徴がコミュニティでの交流にあったのですが、そのコミュニティのプラットフォームは、2003年からほとんど同じままで変化が皆無であり、ユーザーが離れる原因になった事は明らかです。ミクシィの最大の失敗要因は、ミクシィ上の機能をどんどん追加していき、ミクシィの機能を絞りきれなかった点にあるでしょう。結果としてメッセージをやり取りするにも、コミュニティでやり取りするにも全て中途半端になってしまって、メッセージに特化したLINEに敗北してしまうのです。

任天堂の赤字転落

任天堂社は、数年前までは安定株として投資家の間でもてはやされていて、大型ファンドなども任天堂をファンドに組み入れていました。しかし、最近の任天堂社に過去の元気はなくなっていて、スマートフォンの普及によってテレビゲームが過去のものになりつつあります。そもそも、若者の家庭を中心として、テレビゲームをするテレビの保有さえない家庭も増えてきています。売り上げが大幅に落ち込んでいて、利益も全くでない赤字の状況となっています。携帯ゲームプレーヤーのニンテンドー3DSに関しては悪くないようですが、テレビゲームであるWii Uの売り上げが伸び悩んでいるという事です。

任天堂のゲーム機は、とにかく複雑になりすぎました。テレビ画面とコントローラーで単純に遊べたファミコンと違って、今の任天堂のゲーム機は、テレビ画面にコントローラーにまで画面がついて、操作するのも難解です。開発側も2画面に対応したソフトを作らないといけないので、1本20-30億円という開発費用もかかってきます。とにかくハードを普及させてソフトで稼ぐといったって、今はスマホのように「無料で遊べるソフト」が当たり前になっていて、1本数千円のソフトを買い続ける人が減っているのです。映画もDVDもネットで無料、スマホで無料で遊べるのに、6000円する任天堂のソフトを買うのは難しいです。

日本人の考え方がバブルの時代のゲームをやりこむんじゃなくて、もう少し実用的に使えるものを求めるようになってきた事に任天堂は気が付くべきでしょう。Wii時代のwii fitなどのソフトのように「実用的に使えて面白い」というゲームの方向性に特化していくべきだと考えます。もっと簡単に言えば、単なるゲームじゃなくて教育分野とか新しい分野に進出しないとソフトを高値で売るのは不可能で、任天堂は生き残れないと考えます。

以前にも「実用性との結合」という記事で紹介しているとおり、実用的なものづくりに移行して、人々の生活を豊かにするという行動に変化を遂げない企業は長く続かないのです。
http://webplatform.info/node/636

大艦巨砲主義からの脱却

船に大砲を積むという戦艦は、初期の頃には砲撃が不正確なので、どんどん打たなければ当たらずに数を積み込む事で戦艦通しが勝負していました。次第に戦艦の射撃が正確になってくると、巨大砲を積んで遠くから撃って相手の船を沈める事が重要になってきます。

10年ぐらい前までは、食べログとか、トリップアドバイザーとかいうものがメジャーではなくて、雑誌で紹介されたお店などが「良いお店」という事になっていました。雑誌などで紹介されるお店の多くは、記者が取材に行って良いと思ったり、下手をすればレストランから金を貰って雑誌に掲載されていたようなお店が多かったのです。しかし、現在では「1億総レビュー社会」という時代になっていて、雑誌で紹介されたようなお店が必ずしも良いお店とは限らないという事になっています。

大衆によるレビュー評価の時代

従来の雑誌社の評価基準などというのは、単なるハード面に注目したものがほとんどでした。例えば、奇妙な建築の中に入居した雰囲気の良いレストランであれば、それだけで「楽しくて面白いレストラン」という事で行列ができていたという事もあったりしたのです。しかし、現在の評価基準というのは、ハード+ソフト面（サービス面）に移行してきています。そのソフト面を支える役割を担ってきているのがインターネットのレビューサイトという訳です。

サービス産業というのは、人によって評価が違うので点数化されずらいものとされてきました。レビューサイトでは、完全にインターネットというツールを用いて、専門家でない人がレビューで評価を付けていく形式になっています。知識がない人が評定を付ける問題点（評価が適正か分からない）はありますが、お店に行く前にお店の情報を少しでも多く知る事ができるのは、お店に訪問する客にとってみると重要な事です。

また、お店もお店の評判を少しでも良くして、市場で評価されようと必死にサービスを行うことになります。それに加えて、お店は口コミなどの情報を見て、自分のレストランに不足するサービスを補っていくことで、サービスを向上させる事も可能になるはずです。注目されるお店はますます注目されて、お客がいないお店に誰も来なくなるという二極化がはっきりと出てくる事になりそうです。

基本的な所を押さえるチェーン店展開

牛丼の激安チェーン店であったり、ラーメンチェーン店、格安のファミリーレストランなどが全国に展開される事によって、日本人の外食に対する意識が大きく変わりました。清潔であったり、店員の対応が素晴らしいなどの条件は、「当たり前のこと」とみなされるようになって、それが出来ない店が非常に悪い評価を持たれるようになりました。

現在のお店は、お店を清潔に保つ事であったり、店員の対応が素晴らしかったりする事以上の価値を求められるようになっています。例えば、他のお店で食べられない美味しい料理が食べられたり、注目が集まる看板メニューを置いて宣伝材料にしてみたり、他のお店が提供していないメニューを置くなど、「そのお店に行く理由」というものを考える必要が出てきています。

大手の居酒屋チェーン店が詰まらない理由

大手の居酒屋チェーン店は、安くて飲み放題を付けられるというお店が多くて、ワタミ、笑笑、白木屋など全国に一気にお店が広がりました。しかし、最近ではチェーン店の居酒屋に行く事が全く面白い事ではなくなってきています。チェーン店の居酒屋は、3500円ぐらいで飲み放題を付けるというのが普通なのですが、今では大手のチェーン店の居酒屋以外でも飲み放題を付けてくれるようになりました。

最近、5年ぶりぐらいに友達とワ○ミに行ったのですが、料理の不味いこと、不味いこと・・・・あまりに不味くて注文した品を食べるのが大変でした。食べログなどで評価の高いレストランで食事する機会が多かったので、ワ○ミがこんなに不味いとは知りませんでした。今では、同じぐらいの3500円ぐらいで、もっと良い料理を提供してくれるお店は沢山ありますね。

ランチビュッフェが流行する理由

最近では、ランチビュッフェが2000円以内で提供される事も増えてきています。これは、ビュッフェ用に大量の仕入れを行って材料の仕入れ単価を下げると同時に、セルフサービスにして従業員の数を減らす事ができる一石二鳥の方法です。通常であれば、来店客数が減れば準備した材料が残ってしまいますが、ビュッフェ形式にする事によって、準備した材料を全部使い切れます。また、従業員は注文を受けて、それを運んでという手間のかかる作業と教育が必要になりますが、セルフサービスではそのどちらも必要がなくなります。

ビュッフェ形式は、セルフサービスではありますが、自由に沢山食べられるというお客さんの欲求と、来店客数を増やしたいというお店側の考え方が一致して実施されているのです。また、ランチビュッフェを行うことによって、多くの人が訪れるようになれば、夜のディナーなどでリピーターを増やす宣伝効果も期待できます。

食べログの評価の見方

食べログの評価を見る場合に重要な事は、点数のみに注目し過ぎないという事だと言われています。食べログの点数というのは、運営側が故意に操作しているもので、必ずしも良いレストランを示す指標とはなりえないからです。しかしながら、どんな指標で操作したとしても、高い点数になるお店はあるので、食べログの点数としては、1つの判断材料として非常に重要になります。

食べログの評価基準（参考）
3.0以下：ゴミレストランで絶対に行ってはいけない注意レストラン
(3.00レベルのレストランは、料理が出てこなかったり、過去にトラブルを抱えた事が多いです)
3.0-3.2：標準的レストランで、人によって評価が分かれるが失敗あるレストラン
3.2-3.4：満足する人が非常に多いレストラン
3.5以上：ほとんどの人が満足する安全なレストラン

食べログのランキングを見ていると、上位に来ているお店の多くがディナー1万円以上もする高級店ばかりになっており、高級点だったら当然ながら満足度は高くなるよなと思ってしまいます。多くの人が求めている情報というのは、そこそこの価格で「価格以上の満足度が得られるレストラン」という事なので、食べログでいきなりそういったレストランを探そうとしてもなかなか見つかりません。

食べログでは条件検索も付いていますが、そういう複雑な事をせずに、簡単に自分の行きたいようなレストランを一覧で見れたらいいなと思うわけです。NAVERまとめでは、食べログのユーザー投稿写真などを引用できますので、NAVERまとめの担っていく役割というのは、そういったユーザーの要望に答えて、人力で抽出を行ったり、情報を別の角度から切り込んで新たな価値を加えていくことだと考えます。

個人間の情報格差

情報端末の発達によって、個人による情報格差が問題になり始めています。インターネットなどの情報端末を上手に使いこなしている若者層と、それを使いこなせない高齢者層の情報格差が拡大する傾向にあります。こういった世代間であったり人の間の情報格差は、今の所はそれほど大きな問題になっていませんが、今後は更に大きな問題になる可能性があります。情報を上手に扱えない事は、所得の格差にも繋がっていくと考えられるからです。

インターネットでしか発信されていない情報というものが出てきており、ある会社の募集はオンラインでしか行われていなかたり、履歴書をパソコンの印刷で行うように指定している会社もあります。インターネット上のショッピングでは、実在する店舗に比べてはるかに安価で商品が売られています。

スマホによる情報格差の改善

友達を作るにしても、仕事をするにしても、情報を沢山持っている人と付き合いたいと思うのは人間の当然の欲求になってきます。情報を上手に扱えない事は、人間関係を作る上でも非常に不利に作用するようになってしまいます。インターネット端末などを使いこなせないというだけで新しい情報についていけず、結果として誰にも相手にされなくなってしまう可能性があるという事です。

実際には、そういった拡大した情報格差を是正するツールとして、スマートフォンの登場があげられます。誰もが使う携帯電話でインターネットを見れるようになったので、誰でも簡単に情報取得が可能になって、情報格差がかなり改善していると考える事もできます。

情報を発信しても見られづらい

かつて一部のマニアたちが発信してきたネット上の情報というのは、現在においては、ブログや商品レビュー、食べログのお店レビューという形で簡単に発信できるようになってきています。それに従って、以前のように情報を発信すれば誰かに見られるという時代ではなくなってきています。情報を発信しても誰も見てくれず、簡単に言えば情報を発信する意味が薄れている可能性すらあると言えます。

もっと簡単に言い換えれば、少しずつ情報の寡占化が起こってきているという事かと思います。情報を扱うのが上手な人（もしくは企業）がどんどん情報を発信していく中で、情報を発信するのが下手な人（もしくは個人）が負けていくという構図が出来上がってきているのです。

巨大資本がネットを支配する社会

フランスで反アマゾン法が話題になっているそうですけど、日本でもYahoo Japanが楽天に対抗する形で「出品手数料を無料化」して、大きな話題になりました。手数料を引き下げて対抗するどころか、50億円ほども利益をあげている部門を全て無料化にしていくという本当に大胆な手法は世間を仰天させました。手数料無料で行う事をウリにしているネットモールのビジネスは破綻するのではないかと言われています。

インターネットで小売商店を出すにしｔめお、リスクをとって大量仕入れをして、大量に販売しないと利益が出せないような非常に難しい状況に陥ってきています。そんな状況だから、出店手数料などがあると、お店側には大きな負担になってしまって、それを取り除かないと商品を更に安くできないという状況になってきています。

マクドナルドが安いというイメージは既に昔のものになってきており、ビッグマックセット(ビックマック・ポテト・コーラ)の価格は610～680円となっています。牛丼などが激安化したせいで、このビックマックセットの価格を安いと感じる人はほとんどいなくなって、むしろ高いと感じる人が増えてきています。マクドナルドのお店の雰囲気は良くないし、椅子は硬くて休めないし、それでいて牛丼なんかよりも高い価格を支払わないといけないのです。

牛丼チェーン店の激安化

日本では、ファーストフードの代表格である牛丼チェーン店の牛丼価格は大きく下落しています。牛丼(280円)+サラダ+味噌汁(120円)のセット価格で合計400円で食べる事ができます。マクドナルドの主力セットであるビックマック600円以上と比較すると、200円以上も安い価格でセットを食べられるのです。マクドナルドの主力商品であるビックマックは、デフレ化の中で牛丼の1.5倍もする高額商品になってしまっています。これがマクドナルド不振の原因と言えます。

現在では、多くのレストランで500円ランチを提供するようになってきています。ランチで600円以上かけるというのは贅沢な事で、多くのサラリーマンがデフレでランチは500円で良いと考えています。500円のランチであっても、レストランでしっかりとしたものを提供しているお店も沢山あるのです。ビックマックのセットが600円以上もするマクドナルドに好んで入らなくても、500円のランチで楽しめるお店に入った方がお得感があります。

マクドナルド不健康の代名詞

もし「マクドナルドを好きだ」と言っている女性がいたら、多くの男性は「こんな不健康な女性とは付き合えない」と思うに違いありません。また、男性が「マクドナルドが好き」などと女性の前で発言したら、安っぽい男性に思われてしまう事でしょう。食べログなどの口コミ評価がインターネット上で充実してきたおかげで、多くの若者世代がグルメが身近になってきており、マクドナルドじゃなくても安いレストランを探せるようになってきているのです。

マクドナルドは、インターネット上でも不健康の代名詞となっています。マクドナルドのポテトなんかは、添加物の塊のようなもので、中国の「毒入り餃子」並みの不健康な物質の塊です。マクドナルドが提供しているチキンナゲットは、中国の鳥を使っていて、とんでもない中身が使われている事が明らかになっています。

健康的に沢山食べるブッフェ人気

ランチビュッフェでドリンクが付いて1000円-1200円とかで提供されているお店がある中で、マクドナルドに行く理由がどこにあるというのでしょうか？マクドナルドに入る理由としては、コンビニと同じで「手軽に買える」という以外の理由が見つかりません。つまり、他の選択肢が分からないから、とりあえず目の前に沢山お店があるマクドナルドに行くという選択を行っている事になります。

もっと簡単に言ってしまえば、使っている食材はゴミだけど、広告費に大量の費用を掛けた上で大きな看板を掲げておけば、どんなゴミでも買う人がいるという事を意味しています。情報に弱いとされる情報弱者であったり、まともな教育を受けてこなかった貧困層などがマクドナルドというものを信仰して買いに走ると考える事もできるでしょう。

私は、ハンバーガーチェーン店のマクドナルドが大嫌いで、マクドナルドで食事をするのは皆無に近いです。それでもマクドナルドに行く事はあって、一緒に歩いている友達がどうしてもマクドナルドが好きという人であれば、1年に1回、2回ぐらいはマクドナルドに入店する事もあります。それでも、マクドナルドでオーダーするのはコーヒーのみと決めています。ゴミフードと呼ばれるものを食べて、体をぶっ壊すのはごめんだからです。

硬い椅子にゴミ同然のジャンクフード

マクドナルドは、硬い椅子にゴミ同然のジャンクフードを販売して大きな利益を稼ぎ出しています。椅子の間隔を最大限に狭くして、大量の広告を打ちまくって人を集客して、ゴミのように単価が低いバーガーを大量に販売すれば利益が出る事は確かでしょう。マクドナルドの原価が驚くほど安いのは誰でも知っている事で、原価が10円ほどのポテトを200円で販売されている事も多くの日本人が既に知るようになってきています。

マクドナルドのように原価が驚くほど安い製品を広告を使うことによって「普通の価格」で売りつけて利益を稼ぐという手法は、日本では既に通用しなくなってきているのです。牛丼が1杯280円で販売されている中で、原価が安すぎるマクドナルドでは、誰もが満足するような商品を提供するのは不可能になってきています。マクドナルドは、単に目先の利益を追求するだけではなくて、商品の品質をしっかりと確保する必要性に迫られているのです。

ノンカフェインを置かないスターバックス

私は、日本人に人気があるスターバックスを利用する事も多くありません。スターバックスのイメージは、確かにマクドナルドであったり、安い牛丼屋さんに比べたら良いものがあるでしょう。しかしながら、スターバックスの価格設定はあまりに高すぎると感じることが多いからです。スターバックスと言えば、ゆったりとした雰囲気の良い店舗を想像する人が多いでしょうけど、都心の店舗はそんなお店ばかりとは限りません。狭くて窮屈な座席であるにも関わらず、スタバのカフェは高いのです。

スターバックスでは、ノンカフェインを置いておらず、多くの人がコーヒーショップに立ち寄らないとイライラするような「コーヒー中毒者」になっています。夜中になっても普通にスターバックスは営業していまして、夜でもカフェインを摂取する事を奨励しているかのようです。スターバックスでは、ノンカフェインのメニューがほとんど皆無であり、カフェインがガンガン入ったコーヒーを大量に飲ませる事によって中毒症状を与えて、リピーターを作り出すのは、まるで麻薬の販売店か何かの手法のようです。

アホな金の使い方をやめよう

マクドナルドみたいに原価数十円でできているものに数百円も支払ったり、大して気持ちの良くないスターバックスのコーヒーに対して300円以上のお金を支払ったりすることを繰り返していたならば、いくらお金を稼いだところで満足の得られる生活を実現することができません。日本の経済が伸び悩む中で、無駄な出費を避けるということは、多くの人にとって切実な課題でもあります。

何処かのレストランで食事を食べ終わった後に「少し会計が高かったな」と思ったレストランでは、もう食事をすべきではないのです。マクドナルドであったり、スターバックスなどがその典型で、自分の満足度よりも会計が高くなる場合が多いのです。そんな場所で食事したりコーヒーを飲んだりせず、もっと良いレストランやカフェをしっかりと探して利用する時代になってきています。

人が集まるサイトを作るのは、何らかの箱というプラットフォームを準備しておいて、そこにコンテンツを投稿するという形で成立します。それは、まるでクラブに人が集まって文化が形成されていくのと似ています。そこで、クラブの集客方法からウェブコンテンツの人の集め方を考えてみたいと思います。

夜のクラブに人を集める方法

夜の踊るクラブは、単に音楽を鳴らして、そこに人を集めるという箱です。最近では、都内においても1000人も入る規模の体育館並みの箱が増えてきているので、客の入りが悪ければ、土地代だけで赤字になってしまいます。クラブというのは、成功すれば行列ができますが、半数以上が経営に失敗して潰れているようなクラブです。そこには「集客する為の何らかのノウハウ」が必要になる事は間違いありません。

最近の傾向として、多くの踊るクラブでは、DJの名前であったり、それの取り巻きが非常に重要であると認識されるようになってきています。夜の踊るクラブでは、運営側、DJ、それを取り巻く友達たち（カットモデルとか、踊りが好きな可愛い女の子）が中心になって、全体のクラブの雰囲気が決まると言っても過言ではありません。クラブでは、入場するだけで「入場料」などというものが男で3000円－4000円もかかるんですけど、ほとんどの男の目的が「可愛い子と踊ること」にあったりします。（現実的に可愛い子と踊れるほど自信ある男は多くなくて、多くの男はチャレンジなしに敗退していますけど。）

集客ツールの利用で人気DJに？

夜の踊れるクラブでDJの価値というのは、いかに可愛い女の子たちの取り巻きを作って、多くの集客を呼び込むかといっても過言ではありません。単に良い音楽をかけて、凄い能力をDJが発揮したからと言って、人気DJになれる訳ではないようです。そこには、人脈を使ったネットワークが重要になってきています。

単に友達の友達ぐらいを呼ぶだけであれば、内輪の集まりになって「友達だから来たんです」というので、友達の開催するライブハウス状態になって、人気DJにはますます遠のいてしまいます。友達だけの内輪の集まりでは、DJとして全く発展がない事は明らかで、友人が来なければ、DJとしての価値を失いかねません。小箱でやるからと言って、内輪だけの友達で踊って、他を受け入れないような閉鎖的な環境を作るのは、人気DJになるには全く良い方法ではありません。

簡単な話で言えば、最近のネットワークを形成するのに、インターネットツールのLINE、Facebook、Twitterなどが欠かせないようになっています。実際にプロの人気DJになっている人の多くが、ネットワークを上手に利用しています。最初は、LINEやFacebookの知り合いだけなのですが、自分から少しずつ友達の層を形成していって、そこから全く知らない人にも告知できるようなDJになればプロと言えるレベルになれます。友達に声を掛ければ、半分が来るかもしれず、SNSで情報拡散すれば1－10％ほどが参加してくれたら良い方でしょう。

楽しい雰囲気を形成するDJ

人を集めるのに成功したならば、あとは会場の雰囲気が楽しければ良いという事になります。可愛い女の子がいるという事は、男で溢れかえっている会場よりも絶対に楽しいという事ができますが、それだけでは足りません。ただし、それと「場所に楽しい雰囲気」が流れるかどうかは別問題です。楽しい雰囲気を流す為には、せっかくきてくれた女の子に楽しんで貰って、また来て貰うようにしなければいけないのです。

楽しい雰囲気を形成する為には、この人にしか出せない音を出して、皆が思わず踊りたくなる♪と思わせる事が重要になりそうです。その為には、怖がらずに自分の世界の確立を追及する必要があり、流行していて多くの人が望んでいる音楽のスタイルと差が発生する可能性があるので、苦悩する事が多くなりそうです。

カッコいいというのはどういうことか

PSYは、はっきり言ってデブなんですけど、それが「カッコいい」と見えてしまう？のが非常にマジックがかかったところだと思います。

ネットワークの形成とブーム

人が遊びに来るようなクールなサイトというのは、最初に音楽を奏でて場を作るDJがいて、そこに対して友達などの「内輪の取り巻き」が起こります。そこからネットワークを通じて様々な形で拡散していきながら、クラブに興味のある層を取り込んでいき、最終的に全くクラブに興味のなかった層まで取り込めたらビジネスとして成功という事になります。AKB48なども、最初はマニアの間だけで繰り広げられていましたが、少しずつ全国的な人気になりました。

最初のコアのユーザー層が非常に重要で、ミクシィの場合にはITに興味がある学生が最初の主体になったり、AKB48の場合にはモーニング娘などから次世代オタク文化に精通した人たち、クラブの場合には可愛い女の子が主体になってDJに客が集まったりします。また、イラストサイトの場合には、もちろん上手なイラスト絵師を沢山集めたようなサイトに人気が集中するはずです。このようにコアを形成しながら、ネットワークを通じて拡散していって、ブームに持ち込むというのが戦略として必要になってきそうです。

インターネットのコンテンツというものは、昔はマニアの作るものでしたが、ブログのプラットフォームなどの整備によって、基本的に誰でも作れるようになりました。それによって、コンテンツが溢れるようになって、コンテンツのインフレが起こるようになってきています。

コンテンツがインフレを起こした事による影響で、以前とインターネットのコンテンツの価値が変わってくるようになりました。コンテンツのインフレの影響として、情報の選択が検索エンジンに依存する事が難しくなり、共有によってコンテンツを見る割合が増えました。

コンテンツがインフレした理由

インターネット上のコンテンツがインフレを起こした理由としては、クラウドコンピューターの情報容量(ハード面)が上昇した事によって、どんな情報でもオンラインに保存しておけるようになった事が大きいです。特に大量のデータベースが使えるようになった事で、多くの情報がクラウド上で使えるようになっています。

NAVERまとめは、戦略的に大手サイトのデータベースからAPIを使ってデーターを取り込んで使えるようにしていて、膨大なデーターから情報をまとめる事ができるようになっています。NAVERまとめは、Googleの検索とは別の立ち位置になっていますが、Googleの1件目に出てくるような大手サイトのAPIを横断しながら情報をまとめあげるという事で、コンテンツのインフレから発生したサイトと言えます。

コンテンツの保有者

インターネットのクラウド上にコンテンツは大量にあるわけですけど、それを保有しているのが誰かというところが非常に重要になります。更に「コンテンツホルダー」と「コンテンツ」を求めるユーザーの間には、大きな幅があるので、それを埋める検索エンジンやまとめサイトなどが大きな力を持っています。

Googleが莫大な利益を出す背景としては、全てのコンテンツを自らのコンテンツのようにして検索エンジンを提供している強さがあります。実際には、Googleのみが支配している訳ではなくて、その他の検索エンジン、TwitterやFacebookからの流入もありますが、Googleが全コンテンツを支配して大きな利益を出している事は間違いありません。

コンテンツのインフレはGoogle検索を潰すか

コンテンツのインフレは、Googleを潰す可能性があります。例えば、料理が好きな人がGoogleで検索で「カレーライス」を検索しても、料理のレシピが出てくるわけでもなくて、探し続ける必要があります。料理が好きな人であれば、クックパッドのホームページをブックマークしておいて、そこで「カレーライス」を検索した方が圧倒的に多くのカレーライスの作り方が出てきます。

10年前であれば、このように膨大なデータベースを持ったホームページが少数だったので、それを横断検索するGoogle社の検索エンジンに意味があったのですが、現在はコンテンツのインフレが起こってしまっており、膨大なデータベースを持ったホームページというものが大きな価値を持つ時代になってきています。

インフレに対する対応方法

コンテンツのインフレが起こってくれば、コンテンツをほとんど独占する事が不可能になってきています。デジタル化時代においては、ほとんどコンテンツの独占を行おうと思っても不可能で、コンテンツはどんどん共有していく必要性に迫られています。例えば、画像であったり、記事などをNAVERまとめに提供するような会社も数多くでてきています。

（1）巨大データベースを持つこと（Google1件目・NAVERまとめに記事提供）
（2）巨大データベースをまとめること（NAVERまとめ系）
（3）Googleのように弱小サイトを含めて横断すること
（4）膨大な情報量を自分で生成すること（Nanapiモデル）

ここ10年ぐらいのインターネットと言えば、無料で使うというのが当然のような流れになっていました。当初のホームページの公開というのは、趣味でやってる人がほとんどで、お金（マネタイズ）を無視して自分の発信したい情報を発信する程度のものでした。そこから2003年にGoogle Adsenseなどが出現する事によって、無料のウェブサイト（コンテンツ）が比較的簡単にマネタイズ出来るようになってきて、2007年頃になるとゲームの課金という形でモバイルを中心にして仮想通貨を購入するという形が増えてきました。日本では、携帯会社に登録した個人情報を通じて行えるので非常に簡単です。

コンテンツの小額課金について、少しだけまとめてみました。キーワードは、実用性との結合です。

ウェブサイトの小額課金の問題

ウェブサイトにおいて小額課金が難しいのは、先ずは自分のサイトで技術的に課金をするという部分においてセキュリティの問題など課金しないサイトに比べてコストが高くなるという問題点があります。クレジットカードを多数のサイトに登録する事は、カード情報の漏洩リスクを高める事でもあり、クレジットカードが小額課金にはあまり向いていないと言えます。そこで、クレジットカードを１ヶ所に絞って課金する「Paypal課金」「Yahoo!ウォレット課金｣などがありますが、日本ではまだそれほど一般的に使われている手法ではありません。

日本の課金と言えば、その多くが携帯電話からの課金になっていて、携帯会社が課金を代行してくれるケースが多いです。例えば、AUかんたん決済というやつで、AUが決済を代行してくれるので、携帯電話の料金と一緒に支払えばいいですし、セキュリティとしてもクレジットカードを入力するのに比べると安全性が高くなっています。日本の携帯市場においてプリペイド携帯がほぼ皆無で、月額契約で携帯電話会社と契約するので、日本における課金と言えば携帯会社の課金が主流となっています。

オンラインゲーム通貨は換金できない

オンラインゲームのアイテムが無形資産にあたるかどうかという議論はずっと前からありました。オンラインゲームの通貨というものは、購入はできるのですが、売却する事はゲーム会社のルールなどで禁じられています。オンラインゲームの通貨（アイテム）を購入するのは、そのアイテムを購入するという仮想の体験やユーザー間の交流費用を買う行為であって、そのアイテム自体が価値を持つものではないとされています。つまり、いかにユーザーがアイテムに愛着を持とうと、ゲーム会社は「アイテムは保障しない」というスタンスをとっています

現実としてGreeやモバゲー、LINEなどの利益率が高い理由と言うのは、アイテムの換金を保障しなくていいからです。無限に作り出せるサーバー上の仮想アイテムを「売り切り」で販売するので、利益率が高くなるのは当然です。全く同じようにゲームでお金が動く宝くじであったり、パチンコなどの場合には、国の規制に応じて換金率（正確に言えば景品への交換）などが決められています。

オンラインゲームの換金市場

オンラインゲームの仮想通貨はゲーム会社によって換金できないという事にはなっていますが、現実的にはYahoo!オークションなどで換金が行われています。それはゲームに限った事ではなくて、例えば大量のフォロワーを抱えたツィッターのアカウントも売買されています。いわゆる「闇市場」なわけですけど、現実的に１回の取引で数万円－数十万円のお金が動いていて、人によっては１ヶ月で100万円以上も売り上げる人が現れています。こういったオンラインでゲームの無形資産を売却するというのは、法律的にはグレーゾーンとなっており、ゲーム会社としても裁判するなどの強攻策をとっていません。

また、RMT(リアルマネートレード)を専門とする業者もあるぐらいなので、グレーゾーンで商売をしている人は、日本国内においてもそこそこの数はいると考えられています。お隣の国の韓国においてはRMTを法的が法的に規制されています。業者が恐れているのは、RMTを厳しく取り締まる事によって、なんら関係のないユーザーまでゲームのイメージを悪くしてしまう事に繋がって、それがオンラインゲーム市場自体を縮小させてしまう事でしょう。

2007年頃に日本でも電通が宣伝を繰り返していた｢セカンドライフ｣は、仮想世界と現実世界の区別をなくそうというもので、実際にセカンドライフ上の通貨を換金する事が可能でした。ただし、セカンドライフ自体が流行せずに流通した通貨自体も少なかったので、換金どうのこうのが問題になる前にセカンドライフは事実上日本からいなくなりました。

自分が引退の売却は駄目か

スキーの好きな友達に聞いたら、スキー場などに昼頃に行くと、朝からスキーを滑っていて帰る人から「1日リフト券」の中古を安い価格で購入出来ることができたといいます。本来であれば、スキー場はこうした行為を禁止している訳ですけど、スキー場の1日リフト券は20歳の友達にはとても高くて、そういった方法でしか購入する事ができなかったという事なのです。半日の為に1日リフト券を購入した人は、途中で帰るので誰かに売ってしまえば、結果的に安く滑れた事になってお得です。

オンラインゲームでは、自分が育成したアイテムには、少なくとも自分の時間が反映されているのですが、その費やされた時間は、引退した瞬間に全く無駄なものになってしまうという空しさがあります。ゲームという場所で知らない人と交流、体験を買ってみたけど、実際には自分の生活は豊かになるどころか貧しくなってしまったし、それで自己資産は完全減少して1円たりとも増えていないという事に引退する時に気がつくのです。

Greeを引退するユーザーが「Greeで遊んで楽しい事は楽しかったけど、グリーの友達は誰か分からない人だったし、お金には換金できなかったし、単に時間を無駄したと感じる」という感想を持ってやめるようだったら駄目だという事です。ユーザーの一時的な体験として「楽しい」と感じるかもしれないですが、後から後悔させるような体験というのは長続きせず、リピーターも限定されてしまいます。新しいユーザーを取り込もうとしても、もう国内に新規ユーザーなどほとんどいな状況で、引退する人が多いだけです。

LINEのゲームが孤独を解消

今までは、ゲームと言えば、知らない人同士でやるものだったのですが、LINEゲームというのは知っている人同士でゲームの交流を楽しむことも出来ます。そうするとどういう事が発生するかと言えば、ゲームにお金を投じて遊んでいれば、とりあえず現実の友達とも繋がりが持てる可能性があり、それは現実の自分を豊かにする可能性があるという事です。例えば、任天堂のゲームを通じて家族が交流できたり、友達が交流するスタイルに良く似ています。知り合い同士でゲームをすれば、匿名でゲームをするよりも楽しくて安心という訳です。これならゲームを引退してもLINEで友達の繋がりを維持できるのでいいですね♪

簡単に言ってしまえば、ウェブコンテンツにしても、単に「面白い」「楽しい」というだけではなくて、人間と言うのは現実社会への実用性を求めて発展していくものだと思います。例えば、ミクシィは半匿名でありながら、知り合い同士で繋がって「オフカイ」などを開催するという面白さがありました。それが簡単に加入できるように設定が変更されて、スパムが多くなってほとんど完全な匿名になってしまった事によって、コミュニティが崩壊してFacebookの実名性、ほぼ完全匿名のTwitterに移行していきました。ミクシィは、大多数の中でいかに「実用性」を高めるかにフォーカスすべきだったのかもしれません。

LINEの場合には、無料通話と無料チャットという友達との交流の中心にある場所を押さえているのが何よりも強いと感じます。ゲームをやってお金をつぎ込んだけど、その分だけ友達と交流できたからいいかなと思わせる事ができるのです。

中国のオープンソースプラットフォーム

中国において注目しているのがU Center HomeというSNSモデル（中国語から日本語訳の部分を私がボランティア翻訳しました）です。このモデルは、オープンソースのSNSを誰でも簡単に作る事ができまして、そこにユーザーを集めて簡単にゲームをインストールする事ができます。そのゲームでユーザーが遊んでManyoubiという仮想通貨を購入すると、サイトを構築してユーザー課金を成功させた人に対して課金額のうち一定金額が配分されるという仕組みです。このU Center Homeプロジェクトは、中国でそこそこの成功をおさめていて、巨大なSNSプラットフォームとして稼動しているものもあります。

サーバーにインストールして多少のカスタマイズできる能力があれば、小額課金をManyoubiに任せてゲームからお金を稼げるというモデルとなっています。日本では、手島屋がミクシィを真似してオープンソースのSNSのOpenPNEを作りましたが、ゲームの課金まで発達させる事ができずに今ではほとんど使われなくなったオープンソースになっています。設計段階において、モジュール（プラグイン）に柔軟性を持たせておかないとプラットフォームとしてはすぐに陳腐化してしまうのです。

小額課金のまとめ

最初は「面白いだけ」で見られるコンテンツは、やがては「実用性」を求めて転換していくという事が分かりました。ウェブ世界においても、最初は面白いからという理由だけでコンテンツを公開していた人たちが、少しずつ広告を掲載したり、課金ビジネスを開始したりするようになっています。単におもしろいゲームを提供していくというだけでは、やがて市場全体が飽きてしまってグリーのように業績が悪化していく事になります。そこで、ゲーム会社は、更に現実社会とリンクさせた「実用性」を打ち出していく段階に入っていくのかもしれません。

また、今まで広告を使ってきたコンテンツビジネスを行っている会社に関しても、広告だけに依存せずに、実用性を高めた「日頃から使える情報」の提供にフォーカスしていく必要性がありそうです。最終的には、実社会を豊かにできる会社だけが生き残っていけると考えるからです。

Google社は、基本的にはコンテンツの生成者にはならないという立場をとってきました。Googleは、コンテンツ生成者とならずにコンテンツを検索するという巨大サイトになることで、プラットフォーマーとしての地位を確立してきました。しかしながら、最近になってそのGoogle検索のアクセス数をFacebookが抜き去っており、そのFacebook社のアクセス数も頭打ちとなっています。

人々の求める新しいもの

これは以前から言われてきた話なのですが、Google検索が人々の需要に答えられないというのは、多くの人は「自分が何を欲しているかすら分かってない」からです。例えば、暇で何か面白いことを探していたとして、それを提案するのはGoogle社ではなくて、「今の自分の状況を的確に理解してくれて暇を埋める事を提案してくれるコンサルティング」のやる事です。

Googleはあくまで、自分が探したいと思っている事に対して検索フォームに入力して、その結果を提示するという方法なので、多くのユーザーからすると「新しい情報は何ひとつ手に入らないし、何を検索すれば良いか分からない」という状況になります。新しい情報を求めるユーザーにとってみると、Google検索は何ら役に立たない代物になっています。

人々の求める情報の細分化

Google社は、ウェブサイトを自分たちが作ったロジックに照らし合わせて並べる事をやっていますが、多くの人はGoogle社の提示した検索結果の1番目をクリックする事が分かっています。そして、その検索結果の1番目のサイトの中から良い情報を探そうとするのです。多くの人からすると、検索を行う時点で既にクリックするサイトが決定している場合が多くて、例えば「食べログ」であったり、「クックパッド」などを検索して、1番上に出てくるものをクリックすれば到着します。それならば、ドメインを覚えなくていいし、1番目に出てくる事ははっきりしているので、目的のサイトに簡単に移動できる手段です。

以前であれば、京都のおいしい店であったら、「京都 おいしい店」とGoogleで検索していたかもしれません。しかし、実際にはこんな事をしても「本当においしい店」が出てくるとは限りません。また、「カレーライスの作り方」を検索しようとして、「カレーライス 作り方」と検索したとして、カレーライスの作り方が1種類だけ出てきても、それが本当に良い作り方か分かりません。早い話は、食べログの中で検索したり、クックパッドの中で検索すれば、京都のおいしい店は沢山見つかるし、カレーライスの作り方も見つかるわけで、その方がBetterなわけです。

情報細分化によるドメインの価値

おいしいお店を知りたいならば「食べログ」、おいしいレシピを知りたいならば「クックパッド」、安いものを買いたいならば「アマゾン」、旅行に行くのであれば「HIS」、旅行で旅館を予約するなら「楽天トラベル」というように目的に応じて多くの人がサイトを思いつくようになれば、別にGoogleを通す必要はなくなってくる訳です。最新の情報を知りたいなら、Google検索よりもTwitter検索の方が使えたりする。

では、今でもGoogleを使うのはどういう時かと言えば、個人旅行で上海に行きたいけど、おいしいお店ないかな？という時は食べログでは見つからないからGoogle検索してみる。しかし、出てくるのは4Travelの上海訪問日記のようなブログで、実際にその上海のお店がおいししいかどうかも分からない訳です。結局のところは、自分でGoogle検索を何十回と行って、自分のノートなんかを使って情報をまとめないといけなくて、これは時間のロスが非常に大きい訳です。ここを埋めるのがNAVERまとめのようなサービスです。

NAVERまとめであれば、サイトを横断して4travelと別のブログを横断しながら、上海のおいしいお店のまとめを見られるかもしれない。これは海外旅行者にとっては、ここにしかない価値ある情報という事になるでしょう。

Google検索は1サイトに過ぎなくなる

Googleは世界中の情報を横断して、全ての膨大な情報を並べる事を目標にしましたが、実際にはGoogleが並べる情報というのは、ほとんど価値がなくなっていて、コンテンツ提供会社が並べる情報に価値が発生するようになっています。言い換えれば、クックパッドを人気順で並べる為にお金が発生したり、食べログを並べるのにお金が発生したりして、無料じゃないけど多くの人は課金でもそれを利用しようとするわけです。Googleは無料でも使って貰えていない領域です。

Google検索のサイト横断検索がなくなる事はないのでしょうけど、その利用方法としては、単に重要なリンクを出力するだけのものとなって、人々は目的のものを見つける事をほとんど期待しなくなってしまうでしょう。人々が目的のものを見つけるのは、スマホのアプリ検索からアプリをダウンロードして、そのアプリの中で検索したりと、検索の小規模化が起こってきています。

ソーシャルが中心の世界へ？

何らかのコンテンツがインターネット上に公開された時には、以前であれば「どこからリンクされるか」で流入数が決まっていました。Yahooのカテゴリからリンクされる事でアクセスが増えたり、Googleの検索エンジンからリンクされる事でアクセスが増えるなど、リンクが軸になったアクセスの増減が主流でした。現在では、FacebookやTwitterなどからのソーシャルの流入がかなりの割合を占めるようになってきています。

Google社などでも、FacebookやTwitterのフォロワー数などから、そのアカウントにおける信用評価を行う事によって、Googleの検索に反映させようとしています。つまり、FacebookやTwitterでフォロワーが多いようなアカウントが信頼性が高かったり、FacebookやTwitterで数多くの話題になっているようなものが信頼性が高いコンテンツと判断されたりしています。

面白いコンテンツがどこにあるか分からない中で、面白いコンテンツがTwitterなどから飛んできて、それを友達と共有して遊んでいるような感覚は、コンテンツが一種の友達との共通した話題づくりのようになっています。面白い情報を友達に伝えれば、友達からは「ありがたい存在」と思われるかもしれないし、沢山情報を持った存在だと思われたい欲求というものもあるわけです。
 

Adsenseに依存しているGoogle

Google社の収益の柱と言えば、毎年3兆円という膨大なお金を稼ぎ出すGoogle Adsenseなわけですけど、Googleの検索エンジンの横に付いている広告からの収益がその半分ぐらいであるとされています。人々が検索したキーワードにマッチしたものが表示されるので、広告効果が非常に高くて人気の高いプログラムとなっています。しかし、Google検索エンジンが使われなくなってきたら、広告主が減少する事も考えられます。

実際にGoogle Adsenseは、経済の影響もありますが、2007年頃をピークにしてジワジワ下降トレンドを形成しており、このままGoogle社が検索エンジンに対して何ら施策を施さなければ、10年後にGoogle社の検索エンジンを使う人は大幅に減少して、Google Adsenseに広告を出稿する広告主も減る可能性があるでしょう。