仮想通貨

日本で既に100万人以上が仮想通貨の取引に参加していて、その数が増え続けているとされています。仮想通貨は、取引所に口座開設する事で誰でも簡単に取引する事ができます。一方、セキュリティの安全性が懸念されている事も事実です。

日本が借金漬けになって危険とされている中で、仮想通貨が日本円の避難先になりうるとされていて、仮想通貨を保有しておく事は重要です。

遅まきながら、仮想通貨デビューしました！
リップルリップル

— たなさん (@slyFSsunshineD) 2018年1月20日

知らないチームの略称みるたびに仮想通貨だと思ってしまう今日この頃

— 実質こげたろ'ω' (@k0getaro) 2018年1月20日

安全な取引所を利用する

仮想通貨の取引所は、仮想通貨を取引所に預けている状態になっています。取引所がハッキングされたり、破産したりすると、仮想通貨を引き出す事ができなくなってしまいます。安全な取引所を利用する必要があります。

上場企業が運営している【GMOコイン】 のように管理体制がしっかりとしていて、技術力もある安心できる取引所を利用する事が大事です。海外の取引所では、香港を中心とした世界で最大手のBinance（バイナンス）がオススメです。

パスワードを強化する

パスワードの強化は、セキュリティにとって非常に重要です。自分しか分からない『11桁以上の英数字＋文字』を利用しましょう。簡単なパスワードだと、機械的に入力されて簡単に破られてしまいます。また、他のサイトと使いまわしを絶対にやめましょう。

2段階認証の設定は当然として、できる限りのセキュリティ対策はやっとくべきですね。銀行と違って色々とガバガバなので...
取引所別に専用アドレスを利用してる人もいる、そのくらいの意識が必要です。#仮想通貨 #ビットコイン

— Bluepool管理人 (@bluepoolcoin) 2018年1月20日

かつて『ビットコインは中国人に占拠されている』と言われていましたが、中国政府の規制強化によって、人民元を使った仮想通貨の取引が出来なくなりました。代わって仮想通貨を購入し始めたのが日本人です。

2017年に日本人が大きな仮想通貨の相場を作りだして、100万人が既に仮想通貨に投資していると言われています。ここから世界の人々が仮想通貨に投資するか否かは、日本人の投資家に大きな影響を与えます。

日本で開設される取引所

『GMOコインで口座開設する方法』でも書いてある通り、日本に次々と仮想通貨の取引所が開設されて、口座開設の審査（今まで不正取引をしてないなどの簡易審査）で3週間かかるという情報もあるほど、GMOコインなどで口座開設の行列待ちが出来ています。

日本政府は、税収を期待して仮想通貨の取引にも前向きになっており、世界で最も仮想通貨の法整備が進んでいる国として世界から注目を集めています。仮想通貨の取引所に認定制度も出来ました。

注目されるウォール街の動向

今後、注目されるのはウォール街など外国人投資家の動向です。日本人が買っている仮想通貨に対して、ヘッジファンドなどが入ってきている事が知られていますが、その規模については未知数です。今後、本格的にファンドの資金が仮想通貨に入るか注目されます。

2018年に世界の資金がウォール街などを通じて仮想通貨に入ってくるようになれば、仮想通貨の市場が更に値上がりして、初期に投資している日本人投資家が更に利益を上げられる可能性があります。

政府が創設する仮想通貨

ロシアなどは、旧ソ連の6か国からなる『ユーラシア経済共同体』で仮想通貨を取り入れる可能性が報じられています。もともと経済の結びつきが強い地域であり、共通の通貨を用いる事で、経済活動を活発化させる狙いがあるものと見られます。

各国政府は、ビットコインなどの仮想通貨で経済を統制できなくなると考える半面で、国際的な経済活動がスムーズに行われるようになったり、現在のドルが基軸通貨になっている状況を変化させる可能性にも注目しています。

仮想通貨の発掘事業で動くお金

仮想通貨の値動きが注目される事が多いですが、裏側で行われている発掘事業の規模も拡大しています。ビットコインの発掘事業は、現在でも電気代が安い中国で盛んに行われていると言われていますが、世界中で事業者の参入が相次いでいます。

日本でもGMOが北米で2018年から発掘を開始すると発表しています。大規模にサーバーを動かす発掘事業は、データセンター並の電力を使う事業なので、その事業が世界にどういった影響を及ぼしているか（発掘事業の誘致、銀行業務の代替など）が気になるところです。

仮想通貨は、2018年も買われて行く可能性が高いでしょう。それは、GMOコインのような国内の口座開設に行列が出来ているからです。口座開設を申し込んでから、口座開設が終わるまで3週間も待たされている状況です。

仮想通貨の取引所に口座開設を行った人の多くは、実際に仮想通貨を購入するでしょう。購入する人がいるという事は、需要があるので、価格がどんどん値上がりしていく事になります。そして、値上がりが続くと更に多くの人が参入します。

日本人が半数を占める市場

仮想通貨の市場は、日本人が半数を占める市場になっています。日本人の30代、40代の取引が活発とされていて、インターネットに親しんだ世代が特に熱心に投資を行っています。最近では、学生などがなけなしの金で仮想通貨を買っているそうです。

日本の新聞なども仮想通貨の事を書いたりしていますが、良く知らない人も多いので『国民が熱狂している』とまでは言えないかもしれません。2018年には、更に多くの取引所が出来て、多くの日本人が仮想通貨に熱狂するかもしれません。

経済危機に強い仮想通貨

ビットコインが注目され始めたのは、2013年にキプロスが全預金口座に9.9％を課税すると発表した『キプロス危機』にあると言われています。ロシア人たちが危機感を強めてお金をビットコインに変換して、ビットコインが注目されるようになりました。

実際の世界通貨が信用されなくなると、人々がその逃避先として仮想通貨を選ぶ可能性が出てきたのです。もし、米国で株式市場がクラッシュして経済危機になったり、米ドルが暴落すれば、仮想通貨を購入したい人が増える可能性があります。

仮想通貨の種類が急増

現在、仮想通貨の種類は1500種類以上に及ぶとされていて、ビットコインとその他のコイン（アルトコイン）に分類されています。ビットコインの時価総額が半分を占めていますが、その他の通貨の割合が伸び続けています。

どの仮想通貨が実際に金融危機が起こった時に買われるかという事は、今の段階では分かりません。仮想通貨は、似たようなアルゴリズムを使っていても、コミュニティの宣伝が上手だったり、音の響きが良いものが買われていたりしてかなり大雑把に買われています。

芸能人が仮想通貨を話題にする

芸能人が仮想通貨をテレビなどで話すことがありますが『自分も買った』という話は出ていません。芸能人が『自分も仮想通貨で儲かった』と言い始めたら、一般の庶民も買っていくようになるでしょう。最近では、渋谷ギャルがビットコインの話をする事もチラホラ出てきました。

1920年代のアメリカでは、株価がどんどん上昇する中で、芸能人が株を買ったという話で大衆が乗っていく事になります。また、1920年代に女性が社会進出をして、株を購入する事になっていきます。

先進国の通貨は、銀行に放置しておいても金利が全く付かないのです。金利が付かないにも関わらず、お金を移動するだけで多額の手数料を徴収してぼろ儲けしています。主に高齢者をターゲットにしたこのビジネスモデルは、ジワジワ通用しなくなってきています。

インターネットで膨大な情報がやり取りされるようになった今日においては、お金の移動がこのように『手数料が高額で遅い』という事が時代遅れのビジネスモデルになってきています。

国家の通貨発行権が揺らぐ

多くの人が仮想通貨を信用して、仮想通貨決済を強めるようになると、国家の通貨が流通しなくなってきます。特に発展途上国において政府が発行する通貨の信用度が低くて、トルコなどで自国通貨ではなくて、ユーロを保有する人も沢山います。

自分の住んでいる国家の通貨が暴落した時には、『自分の人生まで巻き込まれたくない』と考えるのは普通の事です。仮想通貨のように自分が保有する通貨を自由に選べる事が必要で、その通貨を保存する場所も自分が好きな所に選べるべきでしょう。

お金を融資する銀行特権

従来の銀行は、国家が厳格に管理して特権を享受してきました。例えば、個人で金利を付けてお金を融資すると『出資法』の壁があり、銀行を通さずに100万円以上の資金を直接やり取りすると『資金決済法』に接触する可能性もありました。

仮想通貨は、従来の銀行特権を回避できるように作られているので、各国の政府が警戒心を強めて規制などに動いています。

誰でも通貨が発行できる社会

企業であったり、個人であっても簡単に通貨を発行できる社会が到来しようとしています。現在、多くの企業がICOと呼ばれる通貨発行を行っていて、新しい形の資金調達の方法として注目されています。

従来であれば、資金調達を行うのに銀行・証券会社などを通さなければならず、大きな手間と手数料がかかっていました。ICOであれば、ダイレクトに資金調達を行う事ができるので、無駄な銀行・証券会社を介する必要性もなくなります。

GMOインターネットグループの【GMOコイン】

SBIグループが仮想通貨ビジネスに本腰を入れて乗り始めてきました。仮想通貨Ripple社と提携したり、SBIバーチャル・カレンシーズという取引所を開設したり、SBI Crypt社を設立したりと、とにかく仮想通貨で圧倒的ナンバーワンを目指すとして、仮想通貨のビジネスに次々と投資を始めています。

SBIグループが仮想通貨に本格的に参入する前に、上場企業で安心できるGMOコインで仮想通貨の取引を始めておくのが良いでしょう。2018年に仮想通貨の値上がりが続くと、1日でも早く始めた方が有利になります。

日本の大手が仮想通貨に参入

日本では、大手の都市銀行も仮想通貨のビジネスに参入しようとしています。東京三菱UFJ銀行は、独自の仮想通貨を発行すると表明しました。SBI社がSコインというものを発行すると表明したり、ゆうちょ・みずほが提携してJコインを発行すると発表しています。

日本の大手銀行、SBIグループなどが仮想通貨に投資していく事により、仮想通貨の認知が高まって、更に多くの人が仮想通貨の投資を始める可能性が出てきました。

ファンドが仮想通貨に投資

SBIグループは、2017年に米ヘッジファンドと組んで仮想通貨に投資するファンドを組むと発表しています。仮想通貨は、株式市場などに比べてもボラティリティ（変動幅）が非常に大きくて、ヘッジファンドなどが利益を出しやすい環境にあります。

2018年からは、本格的にヘッジファンドなどが乗りだしてくるようになれば、相場の上下が非常に大きなものになるかもしれません。

仮想通貨の本当に素晴らしい点は、個人情報を一切入力せずに、気軽にインターネット上で投げ銭ができることだと思う。好きなサービス作成者やクリエーターにボタン一つで支援できる。クレカ情報なんていらない。このネット上の流動性こそが本当の価値だと思う。

— れとると・きゃりー@モナコイン&ビットゼニー (@retoruto_carry) 2018年1月14日

「仮想通貨始めてみたい」と年末から言っていた同僚…取引所に登録はしたが「どの通貨をいつ買えば良いか分からないので入金すらしてない」との事。こういう人、結構居る気がする。

— かわっち (@kwacchi) 2018年1月15日

ビットコイン発掘の中心は、2013年からずっと中国が牽引してきて、仮想通貨＝中国が保有するものでした。2016年頃から中国政府が規制に動いた事で流れが変わって、2017年に日本人が仮想通貨の主要なプレーヤーとなりました。

日本人の仮想通貨に対する目覚めは凄まじくて、既に100万人以上が口座開設を行っており、その数が増え続けています。特にインターネットを得意としている30～40代男性の仮想通貨に対する投資が大きいそうです。

激しい動きが人気の理由

仮想通貨の取引は、ボラティリティ（変動幅）が非常に激しくて、1日20％も動いたりしています。少額の資金を運用して大金にするには、ボラティリティ（変動幅）が大きい方が短期で資金を増やす事ができます。この為に少ないお金でリスクを取れる若者世代にも人気となっています。

韓国では、政府が仮想通貨の規制に乗りだそうとしましたが、韓国の若者たちが猛反発しています。韓国の若者は、ボラティリティが大きい仮想通貨に将来の希望を感じているようです。

日本人が世界に勝負する

日本人は、多くの仮想通貨をかなり買っている状況なので、国際的に仮想通貨が広まっていく事で、先行している日本人が『勝ち組』になることができます。今後、日本企業は仮想通貨を国際的に広げていく事に注力してほしいものです。

仮想通貨が暴落するような事態が起こってしまうと、仮想通貨に投資を行っている日本人が大きな損失を出す事になってしまうので、もっと価格が上がるように米国・欧州から仮想通貨に投資する流れが加速していけばいいですね。

取引所を慎重に選ぶ

仮想通貨を取引する場合には、取引所を慎重に選ぶことが重要になります。日本では、過去にも取引所が破産する事件（マウントゴックス事件）が起こっています。

『仮想通貨GMOコインで安全に口座開設する方法』にも書いているとおり、信頼できる上場企業のGMOコインで口座開設を行う事が今の日本で最も安全な取引できる場所であると言えるでしょう。

広がりを見せる仮想通貨

仮想通貨は、三菱東京UFJ銀行が2018年1月に独自のものを採用する事を発表するなど、金融業界において活用が広がりを見せようとしています。日本の電子決済の普及に仮想通貨が役に立ちそうです。

既に国際送金の手数料を引き下げる為に仮想通貨の利用が試験されている段階で、今まで異常な手数料を取っていた国際送金は、国内送金と同じレベルで安価に出来るようになる可能性が指摘されはじめています。

不便すぎた今までの銀行

従来の銀行は、金利が全く付かないにも関わらず、手数料が100円以上もかかる事があります。また、自分の銀行口座にお金を移動するだけで、15時以降になると翌日扱いになる意味不明の『日本ルール』も存在しており、オンラインで買いものをして振り込みを行う時などに非常に不便でした。

海外送金に至っては、3万円を国際送金すれば、4000円以上も手数料が取られる20年前のシステムのままです。このように銀行の古いシステムが非常に非効率で、それが銀行の利用者負担となっていました。

今までの銀行は、高齢者を騙してぼろ儲けしてきましたが、そのビジネスモデルがジワジワと通用しなくなっていくでしょう。

正直今は、XRP価格の未来予想の興味より、MUFGコインの動きやSBIさんの動きなど水面下で蠢いている国内決済関連の動きを追うのに興味が津々。国内決済プラットフォームにおける熾烈なシェアー合戦が繰り広げられている予感。私の目指している長崎経済活性化活動に直結しているだけあって目が離せない。

— Keiki (@Keiki_XRP) 2018年1月14日

仮想通貨は、自分が出したお金を失うかもしれないリスクはありますが、それ以上に大きなリターンが期待できる投資です。

仮想通貨の取引所に口座開設して、僅かな金額から投資が可能になっています。現在、日本で100万人ほどが仮想通貨を取引していますが、そのほとんどが投資経験がほとんどない主婦、学生、サラリーマンなどです。誰でも簡単に仮想通貨の取引は行えます。

仮想通貨にまだチャンスある

仮想通貨は、少額で大きなお金を手にする可能性がある投資として注目を集めています。2017年には、Bitzenyのように短期間で1000倍以上を記録した銘柄がいくつもありました。

2018年になってからも、仮想通貨の取引所に行列が出来ている状況です。多くの人が仮想通貨を取引したいけど、口座開設が終わらない状況で出来ないうちは、需給のバランスで仮想通貨は熱いままでしょう。
 

ソフトバンクが仮想通貨に参加

ソフトバンクグループは、仮想通貨をビックチャンスと位置付けて『仮想通貨で圧倒的トップになる』としています。SBIバーチャル・カレンシーズという仮想通貨取引所を開設して、仮想通貨の取引に乗りだそうとしています。また、香港にも仮想通貨のグローバル取引所を開設予定としています。

仮想通貨の1つであるRipple社に出資も行っており、SBI Ripple Asiaが銀行間の送金ビジネスを手掛けるという事です。SBIの取引所が本格的に稼働すれば、今まで株式投資などを行ってきた層まで仮想通貨の投資に乗り出すとみられ、さらに仮想通貨の取引が活発化していく可能性があります。

三菱東京UFJ銀行も仮想通貨に参入

日本では、2017年から法律の整備も進んでおり、仮想通貨に多くの企業が参加するようになっています。2018年1月に電撃で新聞に掲載されたのが『三菱東京UFJ銀行が仮想通貨に参入する』というニュースです。

2018年から日本を代表する銀行である三菱東京UFJが仮想通貨に参入して、日本で仮想通貨の取引が一気に広がる可能性が出てきました。

安全に口座開設する方法

口座開設を行う取引所は、安心・信頼と実績があるGMOグループのGMOインターネットグループの【GMOコイン】 に口座開設しましょう。

GMOグループには、今までIT企業として養ったノウハウと、FX取引所の運営を行ってきた実績があり、日本国内で信頼のおける取引所です。

仮想通貨の取引所にフリーメールを使うだけであり得ないですが、特に評判が悪いYahoo!メールを使うなんて考えられません。他のサイトとメールアドレス・パスワードを使いまわしていると、取引所にも簡単にログインされてしまいます。資産を守る意識がない人は取引所を利用すべきではありません。

こうした事態を防ぐ為には、仮想通貨に専用のメールアドレスをドメインを購入して生成するか、安全なメールアドレスを有料で購入して使います。GmailとかYahoo!メールを使いまわすのは最悪です。更にパスワードは、その取引所に固有のものとして、最低でも11文字以上で大文字・小文字・英数字・記号を混ぜたものにします。このぐらいは、オンラインの資産管理では常識です。

中国の取引所で盗難されたビットコインを回収するのは、ほとんど不可能と言えるでしょう。ちなみに、中国の場合には、運営側の内部者がグルである可能性もあります。仮想通貨の取引所を利用する場合には、国内で知名度と実績があるGMOグループのGMOコインを使いましょう。

binanceに入れてた1.5BTC盗まれました・・・・・
おわた・・・・・・

— ヤマp (@yamapiiiiiii_) 2018年1月11日

①いつもはMicrosoft edgeでログインするのですが、この時はGoogle Chromeで検索してbinanceにログイン。二段階認証が何故か二回失敗する。ログインすると所持していたコイン全てBTCに交換された後、保留状態に。

— ヤマp (@yamapiiiiiii_) 2018年1月13日

②すぐにサポートに連絡するも返事なし。二日後保留状態のBTCが消える。
登録アドレスに送金の通知がないのはおかしいと思いメールBOXを調べ上げると、ゴミ箱にbinanceからのメールを発見。
つまりメールアカウントもハッキングされていたってこと。使っていたのはYahooのアドレス#binance#拡散希望

— ヤマp (@yamapiiiiiii_) 2018年1月13日

③コメントで多かった二段階認証してたかどうかは、やってました。それでもやられてしまったのでフィッシング詐欺かと思われますが、Yahoo IDまでやられていたのが気になる。
セキュリティソフトはノートン入れてます。

— ヤマp (@yamapiiiiiii_) 2018年1月13日

④防ぐ方法としては、取引所のAPI設定を固定のIPアドレスからしかアクセスできないようにすることが有効かと思います。アクセスしてきたIPアドレスを見るとイギリスからになってました。被害届出そうにも中国の取引所でイギリスの人に奪われたとかまじカオス。
まじで天才かよ・・#Binance #拡散希望 pic.twitter.com/LrJZ5S652g

— ヤマp (@yamapiiiiiii_) 2018年1月13日

⑤みなさん大切な資金を奪われないように十分気を付けてください！長文読んでいただいてありがとうございました！#Binance #拡散希望

— ヤマp (@yamapiiiiiii_) 2018年1月13日

200万円も稼ぐとなると非常に大変なので、200万円を盗まれたショックは大きいでしょう。仮想通貨を自分でセキュリティを意識して防衛しながら、取引所選びも慎重になりましょう。
 

コインチェックの貸仮想通貨、1年で貸し付けてたのになぜか6ヶ月でなんの連絡もなく返却されてきた。
なんだこれ、、、メール報告もなし、、
信用という言葉の重みって知ってるのかコインチェックさんよ。。はやくSBI来てください、コインチェック怖くて資産預けてられないよ。#XRP #SBI

— やっさん@blockchain (@will_yasu) 2018年1月11日