メディア

数年前だと、NAVERまとめなどでも注目されるような記事を作ったら、それだけでサクサクとアクセスが集まりましたが、今では似たようなまとめサイトも大量にあるし、そもそもWordpressで書かれる記事も膨大なので、アクセスが簡単に集まらないようになっています。Twitter、Facebookに流れる記事というのも増えていますが、とにかく記事の本数が増えて競争が激化しているので、アクセスを大量に集めるのが難しいのです。

PV至上主義は終焉していない

イケダハヤトなどがPVを稼ぐことをやめて、Noteなどで稼ぐとしており、一部のファン層を開拓する事で稼ぐ方にシフトしていくとしています。確かにそれはお金を稼ぐという面では良いのですが、メディアとして宣伝媒体の価値を考えた時には、『多くの人にアプローチをかける』という強みというのは、やはりPVだったりします。まあ、Noteで1000人もコンテンツ買ってくれるなら、私も確かにNoteに転向しちゃうかな（笑）

News Picsの佐々木氏も『PV至上主義は終焉する』と言っていますが、PVというのは多くの人が見る媒体なので、課金が多くなってもやっぱりPVの重要性というのは保たれるのではないかなと思ったりします。PV至上主義が終焉するというよりは、PVが分散されて集めづらくなるので、PVだけでやっていけないメディアが課金に移行する必要性が出てくるという事だと思います。

インターネットメディアの多様化

インターネットメディアでPVと言えば、それはページがどれぐらい見られたかという事だったのですけど、動画などのコンテンツが大量に見られるようになると、状況が大きく変化していくと思うのです。テレビメディアではできなかった事というのは、新聞メディアではできなかったことというのは、記事と動画の同時展開です。記事の中に動画を挿入して、そこで動画を楽しんで貰う事ができます。テレビでは実現不可能だし、新聞紙面上に動画や音声を掲載する事も不可能です。

『いい音楽があります』と音楽の紹介を行った後から、動画の挿入を行って音楽を聞いてもらったり、講演会の動画を解説・書下ろしと同時に楽しむという事も可能になり、画面上で様々な展開が出来るわけです。簡単に言ってしまえば、動画と解説を1つの画面に収めるのがテレビであり、1つの映画を集中してみるのが映画館、そして何でも出来るのが液晶ディスプレーです。

クオリティの高さは自分の基準で決める

映画館に行って、お金を支払って映画を見た後で、ある人は『楽しかった』と言うだろうし、ある人は『つまらなかった』というかもしれません。同じ映画を見たとしても、人によって全く感じ方が異なるのです。マクドナルドを美味しいという人もいれば、全く食べに行かないぐらいマクドナルドを嫌いな人もいるでしょう。『価値観の問題』というものがはっきりしてきて、自分の価値観に合わないものにお金を出す事がない社会です。

NAVERまとめで稼げなくなってきているのは、かなり感じています。それと言うのも、Googleの検索エンジンで上位表示が厳しくなってきて、キーワードで大きく当たったコンテンツでないと、アクセスを伸ばせなくなっているからです。当初は「Googleの検索エンジンに反応が鈍くなったからだろう』と思っていたのですが、どうもそうではなくて、プラットフォームとしての魅力が薄れてきている、つまり『ユーザーから飽きられてきている』と感じました。

NAVERまとめでは、ここ3年間ほど、ほとんどプラットフォームの内部に手を入れず、同じプラットフォームを使い続けてきました。本来であれば、奨励者制度などではなくて、アマゾンの報酬を奨励者にだけ開放したりして比較サイトを作らせたりするなど、もう少し様々な形として使えるプラットフォームに広がりを見せれば良かったのですが、あまりやる気がなさそうです。

古いプラットフォームになりつつある

NAVERまとめは、2009年に登場したものなので、既に7年を経て、古いプラットフォームになろうとしてきています。今では、Facebookなどにおいても、様々な情報がやり取りされるようになってきており、必ずしもNAVERまとめの情報に新鮮味があるという状況ではなくなってきました。数年前に『ユニークで面白い』とされた情報は、今では『どこにでもありふれた』情報になってしまっています。

フェイスブックなどは、大量のアクティブユーザー（2500万人とされる）を囲い込んで、かなりの割合が50代以上の高齢者な訳なんですけど、そのユーザーに対して、少数のユーザーから『違法にアップロードされたテレビ動画』で楽しませるようになってきています。著作権として明らかに問題ある動画で、Youtubeなどで削除される動画なのですが、フェイスブック上で大量に見る事ができます。

Googleじゃなくて、インスタグラムを使って、様々な情報を得るという事が書かれています。また、インスタグラムが写真であるのに対して、動画が流行ってきているということも指摘されています。８００枚を撮影して、利用するのが１枚というのは、少々大げさなような気がしますが、とにかく大量に写真を撮影して、その中から厳選してイメージを出そうとしている事だけは間違いなさそうです。それを『セルフブランディング』と呼ぶのかもしれません。

大量に出すのがマーケティングの手法として有効ですが、少数のこだわりあるものを出すのがブランディングとして重要で、フォロワーを集める上で重要になりそうです。


http://www.huffingtonpost.jp/techcrunch-japan/genking-instagram_b_9379904.html

Instagram向けの撮影、そしていかに影響力のある投稿ができるかについて。当然だがInstagramに求められるのは写真のクオリティ。GENKINGさんは1枚の写真をアップロードする際、ベストショットが撮れるまで何度も何度も写真を撮り直すという。「ひどいときには800枚くらい（撮り直す）。（アップするのは）1枚の写真だけれども、それが10枚、100枚と『その人』になっていく。なので写真の品質は徹底している。（後から品質がダメだと思うと）上げても落としたりする」（GENKINGさん）。

撮影にはiPhoneを使うが、常に2台持ち歩いている。1台で撮影し、もう1台はライティングに使うのだという。 また海外戦略も明確だ。「今は海外でお仕事がしたい、受け入れられたいので、テキストをたまに英語にしてみたりしている」とのことだが、以前は韓国語での投稿に注力する時期なども作っていたという（それが前述の韓国からのオファーに繋がった）。「韓国や米国、1カ月くらいの間当てたいところ（＝ユーザー層）に当てていく」。国によって好みの写真も変わる。米国ならパキッとした原色が受け入れられる、韓国ならエフェクトが掛かっている方が受け入れられるといった具合だ。
http://www.huffingtonpost.jp/techcrunch-japan/genking-instagram_b_9379904.html

「僕の友だちは雑誌を買わなくなっている。雑誌は作られていてリアルじゃないんですよ。Instagramは好きなモデルの私服を見られたり、すごくリアル。それ（モデルなどのアカウント）を見ることで、『このブランドの新作の鞄がかわいい』と発見できたり、レストランだって新しい情報がケータイで見られる。好きな子をフォローすると、好きな子の情報が全部入る。若い子、間違いなく10代はかわいい子や格好いい子（のアカウント）を探して、Instagramで欲しい洋服を探している」（GENKINGさん）。他にもこんな使い方がある、と長谷川氏は「旅行で行き先を見るだけでなく、旅の準備だってInstagramを見て決めるということがある」といった例を挙げる。GENKINGさんもそれに同意する。

「Instagramをやっているのは10〜20代。『大人っぽい』ものはクリックしないと思うんです。どの会社でも若い子がいて、そういう子のほうが『リアル』を知っている。そういう子にSNSのマーケティングを任せないと『わー、大人がやってるんだな』と思ってしまう」

『私たちは怒っています』と声をあげた名のあるジャーナリストたちですが、彼らが本当に怒っている理由は何でしょう？言論の自由が大事だと思う事は確かにそうなのでしょうけど、それ以上に『テレビを通じて活躍してきた自分たちの発言の場所が取り上げられる』事に危機感を頂いているようです。この人たちは、皆さま高齢で大変に有名です。

テレビの電波は国民のものだというのであれば、そもそもテレビ局が独占している時点でおかしいよなと思う訳です。


政権に批判的なコメンテーターの存在

政権側からすれば、テレビの視聴率がどんどん下がっている中で、インターネットを反政府勢力に支配されると政権支持率が落ちてしまうのを危惧しているのかもしれない。そこで、テレビの側から政権側の批判を一掃しようとしていると考えられ、そうなると『政権に批判的』であったコメンテーターが出場機会を失います。

このコメンテーターは、インターネットで自分のチャンネルを持つなどの努力をしてきたのか？という事もあります。鳥越さんは、Oh myニュースの日本語版編集長になりましたが、あまりうまくいく事なく退任しています。結局、テレビのコメンテーターは、多くの人が見る華やかなテレビを降ろされるとまともに仕事がなくなってしまうという事実があります。だって、この『著名なジャーナリスト』という人は、テレビをメインに仕事をしている人で、他のチャンネルを持ち合わせていないですから。

この人たちが『自分の保身のため』に声をあげているのではない事を強く願います。

 

1人目が在京キー局報道番組のディレクターの方です。

高市大臣発言を含めて一連の安倍政権下の動きで実際の報道現場に影響が出ているのは確かです。最も顕著に現れているのが、番組内の決定権者らの自粛です。それはやりたいのは分かるが我慢してくれ、そこまでは突っ込めないなどと言われることは何度もあります。これまでなら当然指摘してきた問題の掘り下げなどについてです。政権批判と取られるのではないかと恐れ、自粛しています。これは報道側の情けなさではありますが、実際にある圧力によって影響を受けています。これまでの政権下でも公平性に注意して報道してきましたが、安倍政権になって特に自粛が強まっています。

　もう1人、在京キー局報道局の中堅社員という方からです。

　報道現場に充満する自粛の空気というのは、皆さんが想像する以上の深刻な域に達しています。われわれは今、伝えるべきことを伝えられていないという自責の念に日々駆られています。2012年12月の選挙の際、自民党が選挙報道に当たっての要請文を、放送各社の記者、1人1人を呼びつけ手渡しましたが、これまで政党がこんなことをしたことはありませんでした。共産党など少数政党が他の党と同等に扱うようにという文書を送ってくることはありましたが、放送内容について細かく要請してきたことはありません。文書で細かく注文を付けるのは、報道への政治介入と捉えられ、明らかに表現の自由に抵触するという節操がまだあったからです。自民党がNHKとテレビ朝日を呼びつけたことも同じように報道への政治的なプレッシャーです。実際にこうした文書や動きが報道現場に自粛の効果をもたらしています。表向き、各局の記者やコメンテーター、経営陣が恥ずかしくて認めないため、多くの国民の知るところとなっていませんが、現場には明らかに大きな影響が出ています。例えば、この文書を受けて街録を削りました。

　街頭録音という、街の声ですね。

　街録を削りましたし、デモの批判的な映像も自粛しています。デモは市民の意思を表す動きですが、デモを警戒している官邸に気を使ったのです。ニュースの選択の段階で気を使い、なくなったニュース項目は山ほどあり、数を上げたらきりがないほど気を使っています。高市大臣の発言は、これまでの動きからさらに踏み込み、電波停止という明らかに憲法の表現の自由を侵す憲法違反の発言です。この発言は参議院選挙前のこの時期に、報道現場にさらに自粛させる効果を持っています。すでに自粛の空気は充満していますが、それ以上に放送局経営陣が慎重になり、それが現場へのプレッシャーになるからです。高市大臣が国会で、私自身に対するここ1週間ぐらいの報道を見ましても、決してメディアは萎縮されてないと思います、と答弁していますが、そもそも放送局でこの問題をしっかり放送したのは3つ、4つの番組だけです。毎日いくつもの報道番組がニュースを流す中で、この重大な発言を扱う番組がこれだけしかないというのが現実を表しています。

Twitterが、初めて日本国内のユーザー数を発表したところによると、2015年12月末時点の月間アクティブユーザー数は3,500万人となり、日本の増加率が世界一だったということです。

日本でツィッターが健在で強い

全世界ではアクティブユーザー数でTwitterを5倍も上回るFacebookですが、日本国内の月間アクティブユーザー数は約2,500万人強（12月末）、Instagramも810万人（6月末）なので、日本において最も強いのはTwitterという事になります。また、日本国内においては、情報プラットフォームとしての『NAVERまとめ』がTwitter以上の利用者を抱えていて、同じ会社が運営するスマートフォンのアプリLINEの利用者が圧倒的に多いです。

世界的に見るとフェイスブックが圧倒的ですが、匿名を好む日本の事情では、フェイスブックがツィッターほど流行っておらず、匿名のツィッターが流行っています。ただし、ツィッターでヘビーなやり取りを行ったり、長い動画を公開する事ができないので、ヘビーなやり取りは全てフェイスブックで行われています。この結果として、ツィッター社の業績は良くないにも関わらず、フェイスブックは利益を上げて絶好調です。

情報のやり取りする場所としてLINEが最強

SNSなどひとくくりにして比較は不可能なのですが、情報をやり取りする場所としては、日本国内においてLINEが実力を持っている事は確かです。LINEは、LINEニュースなどでニュース記事が読めるという取り組みも行っています。


2015年6-9月媒体の資料PDF

情報を誰のサーバーに置くのかという勝負

戦国時代には、土地の奪い合いをしていましたが、現代社会においては、情報をどこのサーバーに保存するかという事が非常に重要になっています。情報がある場所に人が集まるからです。人々は、フェイスブックに日々の生活の様子を記録して、まるで公開日記のように利用している人が多いのですが、そこに広告を掲載して儲かるのはフェイスブックです。言い換えれば、自分の商売で情報を公開している芸能人であったり、フリーランスで営業活動を行っている人は別ですが、普通に働いている人がフェイスブックで情報を公開する事は、自分がフェイスブックの為に働いている『労働者』になっているの同じ事です。

フェイスブックのような情報ツールは、ビジネスを意識している人にとっては、顧客情報を集められたり、顧客にダイレクトに繋がる最高のツールになるでしょう。しかし、ビジネスに利用しない人にとってみると、自分の個人情報を公開して、自分の生活を公開して、その広告収入をフェイスブックにあげながら活動するという事で、メリットよりデメリットの方が多い事に気がつくべきでしょう。

いずれにしても、Googleやフェイスブックのような企業が多くの人の情報をサーバーに保存して『ボロ儲け』できるのであれば、古代の土地というものがサーバーに置き換わって、サーバー上に多くの情報を取得したものが『この世界の勝者』になることで間違いなさそうです。アマゾンだって、サーバーのサービスの利益が事業の大きなウェイトを占めるようになっています。

情報のストックとフロー

情報には、ウィキペディアであったりNAVERまとめのようにストック型とフロー型があるとされていますが、Googleが検索なのでストック型であるのに対して、Twitterはリアルタイムの情報なので完全にフロー型であると言えるでしょう。お金になるのはどちらかと言えば、ストック型でじっくりと見てもらうタイプの方です。新聞社などを考えると、フロー型であるのですが、フローで大量に情報を出すというのは、膨大な作業量であるにも関わらず、１つの情報を見る人が多くなければ、費用対効果の割が合わないという事になります。ストック型であれば、後からたくさんの人が見るので、最終的にはお金の割に合うという事になります。言い換えれば、狙うならば『ストック型』の情報を狙わなくてはいけないという事です。

ツィッター社を見ていると、いかにユーザーを囲い込んだとしても、『フローで稼ぐのは厳しい』という事が良くわかります。フェイスブックの場合には、ゲームやら、動画やらに事業を拡大していっていますけど、ツィッターの場合には、ユーザー機能の拡張が利用されておらず、ユーザーは拡張機能をあまり期待していないようにすら見えます。結果として、文字・画像だけのフローの動きというのは、世界的に見ると『飽きられている』ようです。日本は、世界的な潮流とやや異なる島国ではありますが、１０〜２０代を中心とした若者は、ツィッターの利用率がそれほど高くないというデーターもあります。ツィッターは主に３０代以上が利用しています。日本の場合には、フェイスブックの年齢層は更に高そうです。

スマートフォンで情報を閲覧するのが一般化した現代において、テレビを全く見ない若者が急増しています。パソコンの液晶ディスプレーが発達したことによって、テレビとデスクトップパソコンの区別がどんどん薄れてきています。

メディア媒体の大衆化

かつてのメディアと言えば、新聞・テレビ・ラジオなどが主だったわけで、作り手と受けてがいました。しかし、今ではインターネットを使って、『誰もが日々、情報を発信している』という状況であり、ソーシャルメディア（Twitter、Facebook）を使った情報発信だけではなくて、ブログメディアであったり、NAVERまとめのようなまとめサイトを使った情報発信を行っている人がたくさんいます。こうした情報発信は、ジワジワと社会に影響力を与え始めています。

従来であれば、新聞・テレビ・ラジオが取り上げなかったような話題は、インターネットのメディアにおいて取り上げられるようになっているという事実があります。政府の批判であったり、日常の風景であったり、田舎のデモなどが配信される事が増えています。今までは、単なる文章であって状況が分かりにくかったですが、動画で配信されることによって、地球の裏側の人まで状況がわかるようになってきました。

報道のコストが大幅に低下

技術の発達によって、小型カメラでテレビの品質で撮影が可能になったので、記者がカメラを持ち歩いて撮影した動画は、プロのカメラマンが撮影した動画とほとんど区別がなくなっています。また、『誰もがカメラマン』になれる状況においては、記者を囲い込んで『記者クラブ』だけで会見する意味が薄れてきているのも事実です。人々は、既得権益でなされる報道だけを信じるスタイルではなくなっているのです。

市民が路上で偶然に撮影した動画は、カメラマンが撮影した動画よりも、多くの人が見るという現象が発生しています。記者が1日動けば、1人あたり2〜3万円かかる訳で、カメラマンも含めれば10万円もかかってしまう事になります。それが1人の記者兼カメラマンがカメラ1台で撮影するとコストは1万円以下で10分の1になります。Youtuberなどであれば、交通費と1〜2時間の自分の人件費ぐらいしかかからない訳です。コストが全然違うのに、画面に写っているものは一緒です。どこで差別化するというのでしょう。

私の知り合いでも、有名になりたいとか、モデルになりたいという人がいて、誰かに注目されたいとしてオーディションとか受けたり、事務所に所属したいと思って様々な活動をしている人がいますけど、ほとんどの人が有名になる前に20代後半になってしまって、芸能人としてデビューする年齢を過ぎてしまっています。芸能人として注目されるには、25歳ぐらいまでに何とかしないといけないと思います。

プロデュースの方法が多様化してきている

以前であれば、どこかの芸能事務所に所属をして、そこからテレビ・ラジオ・雑誌などに出演する機会を増やして・・・というルートが一般的でした。それは、2000年頃からインターネットが登場して、更にYOUTUBEなどの動画メディアが登場するにしたがって大きく変化するようになってきています。HIKAKINのように個人で早くからセルフプロデュースして、芸能人並みに人気が出て成功しているYOUTUBEも沢山います。

HIKAKINの場合には、ヒューマンビートボックスという特技から世界的に注目されて、YOUTUBERとして大成功しています。そこには、単なる会話だけではない視覚・聴覚に訴えているところが成功要因であると言えます。最初に人前に立つときには、自分のイメージを作り出して、爆発的なアクセスを取る事に成功する必要があるという事でしょう。今では、日本で曲を売り出したい海外アーティストがHIKAKINのYOUTUBEに写りたいからという依頼も殺到しており、有名人と一緒にYOUTUBE出演も果たしています。HIKAKINは、日本のアーティストの中でも既に大物です。

カメラを回さずにカメラマンになれない

プロのカメラマンになるにはどうすれば良いですか？多分、毎日のようにカメラを操作していれば、カメラに自然に興味を持って誰よりもカメラに詳しくなって上手に撮影できるようになるでしょう。最近では、お金を実際に生み出す『実務経験』というものが求められるようになってきていて、企業としてはカネを生み出す『即戦力』の人材をほしいといいます。勉強するよりも、実際にお金を生み出す活動を実践してきた人でないと、企業の中で学習するだけで使い物にならないと判断されるようです。特に30歳を超えた人であれば、その傾向が強いでしょう。

派遣社員みたいな働き方をしていたとしても、いつまでたっても業務の実務経験なんて積めません。業務の経験を積む為には、何かお金を受け取る実務経験を積まなくてはいけません。日本企業では新卒から入社した時に実務経験を積む例が多いですが、海外ではインターンなどを学生時代から行う事によって実務経験をPRする例も多いようです。いずれにしても、カメラを回さずにカメラマンになれないのと同じで、業務経験なしに自分のやりたい事を実現するのは不可能です。

チャンスというのは、自分で作り出すもの

『チャンスは誰にでも来る』という言葉がありますが、多くの人はチャンスを誰かがくれるものだと思ってしまうのかもしれません。芸能人に限った話ではないですが、以前であれば芸能事務所に所属して一生懸命に頑張っていれば、チャンスが来ることもあったかもしれません。しかし、最近ではSMAPのようにアイドルの王様みたいなのが芸能界から立ち去らず、嵐のように「30代になって既にオッサン化」したグループがいつまでもテレビに出続けています。

自分である方向性を作り出して、それに向かって努力していたとしても、その努力が報われるまでには、1年、2年、もしかしたら、5年、10年もかかるかもしれません。自分の実力というのは、他の人に比べて高いものになる為には、それなりの時間が必要であると考えます。そして、実力を高める為に何度も自分自身でチャレンジしていかないといけない。言い換えれば、モデルになるのにカメラの前に立つ機会が増えれば増えるほど良いという事になります。カメラの前に立って発言する機会が増えないと、話だって上手になる事ができません。

今の自分ができる事を考える

芸能人とかモデルというのは、「両親の勧めでオーディションを受けて受かったら誰かがお膳立てしてくれて有名になれる」というのは、高校を卒業する18歳ぐらいまでの事です。HIKAKINの場合には、高校生の時から自分でセルフプロデュースしていたという事で『凄いな』と思います。HIKAKINは、インターネットの動画で自分が得意だったヒューマンビートボックスの披露で有名になりましたが、自分の得意分野を披露していく上で、動画というのは有効な手法であると感じます。

費用対効果でチーム戦ができない

最近の記者は、自分1人で現場に来てカメラをセットして、自分を撮影するような事をやっているようです。従来のように記者・カメラマン・アシスタントなど複数で行動していたのでは、採算が合わなくなってきているという事でもあります。YOUTUBEの撮影などを1人で行うというのは、撮影単価（1再生で0.025～0.05円：1万再生当たり250～500円）という厳しい広告収入なのでやむなしです。通常YOUTUBEの動画は、ヒットした動画でも数万再生なので、1000円稼ぐのも大変です。出来る限り少人数で、手間を省いて、アクセスを大量に集める方法を模索しないといけないでしょう。