メディア

かつては、戦場の映像を撮影するのが難しくて、1枚の写真などがインパクトを持って伝えられた事などがありました。それが真実であるかどうかは別として、1枚の写真が多くの人々に影響を与えたという事が数多くの事実としてあったでしょう。しかしながら、そうした1枚の写真のインパクトで勝負する時代というのがようやく終焉をむかえつつあるのかなと思ったりする訳です。人々は、インターネットを通じてより多くの情報に触れられるようになっていますし、情報を自分で集める事も可能になっています。

情報を集めて判断するという行為がある訳ですけど、それ以外に「自分が情報の発信者となって社会に影響を与える」という事がインターネットの特徴でもあります。情報の発信する内容については別に何でも良くて、ファッションでもいいでしょうし、料理でもいいし、政府支持のないようでも、反政府の内容でも、それに共感してくれる人がいて、情報が多くの人の役に立てればそれが「社会に影響力を与える」という事なのだと思います。

生まれてくる情報の格差

情報の格差というものについて理解するのは難しいのですが、情報を持っているものと、情報を持てないものの格差というのは、限りなく広がってきているという印象を受けます。先ず、若者と高齢者の情報格差というものが存在していて、明らかに高齢者の方が情報をテレビ・新聞から得ていて、若者がインターネットから情報を得ています。何が違うかと言えば、若者の多くが情報を発信する側にも立っているのに対して、高齢者が単なる受信者となっている事が多いという事です。

フェイスブックにしても、ツィッターにしても、インスタにしても、もちろんブログでも、情報を発信する側に回っている人は、周囲の人を中心に自分が影響を与える側に回っているのですけど、高齢者などは情報を受ける側でしかないので、一方的に受信し続けて、自分と言うものを失って、洗脳される可能性が極めて強いと言えます。そして、洗脳された大量の高齢者によって、現在の日本はもう少しで日本の繁栄も崩壊しようとしています。少子高齢化の中で国債の発行残高が増え続けてマネーの流動性が鈍って非常に危険な状況です。

情報を作り出す側

情報格差の中においては、情報を生み出す側・作り出す側が強くなっています。情報を生み出したり、作り出すというのは、情報を受信するよりも高度な作業というか、人々に少なからず影響を得た得られる作業となります。以前とは違って、インターネットを使って誰でも情報を発信できる時代になっているので、情報発信をする側として社会に影響力を与えていける人が若者の中に少しずつ増えているのが日本に限らず、世界にとっても大きな変化であると考えています。

北アフリカの「アラブの春」などというのも、誰かが発信した情報がインターネットで拡散された事によって、政権打倒に向けての実際の行動が生まれたという事で、政治的な構造を変化させる要因ともなり得る時代になったと言えます。日本においては、かつて安保闘争などがありましたが、インターネットがある現在においては、ああいった活動の形も路上に出て闘うという単純なものではないと考えられます。

情報格差というお金の使い道

情報を持っている人と情報を持っていない人の最大の違いと言えば、「お金の使い道（消費活動）」だと思うのです。情報を持つ事で、人間というものは、合理的な判断に基づいて消費活動を行う事が出来るのだと思います。情報を保有している人は、一般的な判断とは別の判断基準を持っており、その判断基準に基づいて消費活動を行っていれば、最終的に非常に合理的で、かつ別の人が実現できないような次元のレベルで勝ち残る事ができると考えます。

情報を持たない大衆が「こんな所にお金を使うのは、金を捨てるようなものだ」と言われたとしても、確固とした情報を持っていれば、そこにお金をつぎ込むことができます。例えば、日本がバブルの時代に中国にお金を投下する事が可能であれば、資産は大きく増えていた可能性があるでしょう。もっと分かりやすい情報格差の例を以下のAKB48の握手会の例で示すとします。

AKB48の握手会にお金を使うオタク

私は1度も握手会に参加した事が無いので分からないのですが、AKB48の握手会に参加しているオタクの友人に聞いたところによると、AKB48の握手会に参加する事で、「アイドルに直接触れる事ができる」というのはもちろん嬉しいのですけど、それ以上に嬉しいのが「アイドルに覚えて貰える」という事のようでうす。アイドルに覚えて貰う事によって、もっと近づけるという事がアイドルオタクにとっての喜びのようです。

確かに「アイドルに会って触れ合う」という事にお金を使うのはいい事なんですけど、アイドルと付き合いたいと思うのであれば、自分の見た目を磨く事に資金をつぎ込んだ方がアイドルに近づけると思うのです。アイドルと握手する事は、アイドルに近づくという目的を果たす上で近道なんですけど、本質が「アイドルと付き合いたい」という事であれば、自分に磨きをかけてアイドルに直接会うという事にお金をつぎ込むという方法もある訳です。自分がアイドルに認められるぐらいの良い男性になれば、アイドルに簡単に近づく事ができます。

資本主義におけるお金の構造

中国人が3600万円でAKB48のアイドルを1位にする為に投票権を買いまくったとありますけど、AKB48のコンサートを開催するのは、1時間あたり400万円ぐらいで呼ぶ事ができます。来てくれるかどうかは別として、お金を払えばアイドルグループをイベントに呼ぶ事は可能なんですね。だから、3600万円ほど支払えば、自分の為にコンサート開催という事もできるはず（恐らくは前払いだとやってくれると思う）なんですね、つまりスポンサーの側に立ってアイドルと付き合うという事ができる金額。スポンサーは、握手どころかアイドルと一緒にカラオケに行ったり、LINE交換したりするのも別に当たり前の事です。

オタクの話を聞いていると「今までいくらAKB48にお金を使ったか分かりません」みたいな人がいますけど、仮に500万円をAKB48に使っていたとすると、それはAKB48の押し面をイベントに十分に呼べる金額なので、スポンサーとして呼んで、そこでサインなり握手なりをして貰う方が効率的と考えます。AKB48との付き合い方も、ファンだけどスポンサーとして支援するという方法もあると思うんです。

最近では、報道記者が1人でカメラを持ち込んで放送するというような状況も珍しい事ではなくなってきています。新聞記者と言えば、メディアの花形職業の1つでもあって、多くの記事が人々に影響を与えることから、高給取りとして知られていました。しかしながら、今ではその記者という職業も、高給を維持する為に更なる努力が求められているようです。

米国では、従来の紙媒体の新聞社は、経営難に陥っており、専属カメラマン・記者の削減などに乗りだしています。

Flicker:Alen Levineより

シカゴ・サンタイムズが写真家を全員クビ

シカゴ・サンタイムズは先日写真部のフォトグラファーを全員解雇したニュースが衝撃的でした。今後は、シカゴ・サンタイムズの仕事は、全てフリーランスの写真家であったり、リポーター自身が写真を撮影して、それを投稿するという形に改められているのです。こういった流れになってきている背景には、新聞社に限らず、誰でも簡単に記事や写真を投稿出来るようになる時代にあって、新聞社の発行部数が減少しており、高給でカメラマンを維持する事ができなくなってきているからです。

また、iPhoneなどのカメラが発達したことによって、一般人が撮影したり、記者が撮影したりする写真が、プロのカメラマンが撮影したものとほとんど変わらない品質になってきたという事があるでしょう。この背景にあるものは、写真のデジタル化であると言えます。写真がデジタル化したことによって、自動フォーカスなどが発達して、誰でもピントや光具合を自動的に調整された良い写真・映像が撮影できるようになってきたという事があります。今では、プロのカメラマンで無ければ撮影できないような写真・映像の方がむしろ珍しいと言えるでしょう。

素人の撮影が美しすぎる

Instagramを見ていると分かるのですが、素人がiPhoneで撮影した写真が、そのまま雑誌で使えるほどに「美しすぎる」のです。こうした美しい写真をInstagramで見れるとあれば、写真集などの雑誌が売れなくなる事は容易に理解する事ができます。

新聞を読んでいないと就職に不利になるようなアホな話を新聞社が流して、就職活動をする学生が新聞を読んだりする姿をたまにみかけますが、本当に新聞社の宣伝に騙されていますね。面接の時に新聞を読んでいるかどうかなんて聞かれたら、普通に「読んでいません」と答えたって採用に何ら影響ないです。新聞を読むか読まないかなんて、本人の自由だし、読んだから賢くなるのは完全な嘘です。

インターネットが発展していなくて、人々が活字と情報に飢えていた時代であれば、新聞というものもそれなりに意味を持つメディアでした。今では、インターネットがほとんど全ての世帯で利用できますし、スマートフォンからインターネットに接続して情報を仕入れる事もできます。こんな時代に新聞を読む必要性は全くなくなっています。スマートフォンのアプリで興味ある情報を少し見ればそれで十分です。

ニュースを知る必要がない

世界中で起きている大半の事というのは、自分には何ら関係のないことです。自分の関係ない事に対して自分の頭を使い続ける事は、無駄な時間でしかありません。確かに世界で起こる情勢について多少の理解があった方が良いでしょうが、それはスマートフォンのアプリのタイトルを見る程度で十分です。別に世界の情勢について細かく知る必要はないし、政治について詳しくなる必要もないでしょう。

多くの人は、メディアを使っているように見えて、メディアに使われているという認識を持つべきです。ファッション雑誌を読むことと、ニュースを消費するという事は、消費行動という点で全く同じなのです。友達の前でニュースの話題を語るようになったのであれば、「自分は特に語る事がありません」と言っているようなものなんですね。人に興味を持ってもらいたいのであれば、流行についていくことはなくて、自分の独自性がある話題を人に提供できるようにならないといけないでしょう。

本当に大事なところは、新聞に掲載されてない

新聞を読むと馬鹿になる

大衆向けの新聞は、プロの記者が書いてはいますが、専門的なことが書かれている訳ではありません。言い換えれば、NAVERまとめで「プロのライター」と称する人たちが書いている内容とほとんど変わらないのです。それを有料で高いお金を支払って、新聞を購読するのは、本当に馬鹿げているのです。

無料でも必要ないような内容が書かれたものを有料で購読するなんて、本当に恐ろしい事だと思います。月額3000円ほどを新聞に支払うのであれば、そのお金でどこかで美味しいものでも食べた方が良いでしょう。新聞を読むという行為自体が自分たちにとって何もメリットがないどころか、デメリットの方が圧倒的に多い事を多くの日本国民が知るべきなのです。

日本人は新聞が大好きで洗脳されやすい

日本人が独自性がなくて、個人が面白くない人物が多いとされるのは、新聞に洗脳されている影響があると考えられます。日本では、世界の新聞発行部数でも1人1日あたりの部数で世界トップです。それを牽引するのが読売新聞なんですけど、世界のメディアでも特に影響力を持っているメディアとされています。

日本人は、明治維新の頃から新聞を各自の家に配達して、それを情報源としてきました。しかし、今ではそんな事をしなくても情報を手に入れることができるようになっています。1社か2社の新聞を読んで、それを情報源としていると、自分の考え方というものが極端に偏ってしまって、洗脳された状態になります。高齢者ほど新聞を読むので、考え方が偏見に満ちている可能性が高いと言えます。

暇つぶしにもならない新聞

私も以前であれば、新幹線の移動中などに新聞を読むこともあったのです。それはいわゆる「暇つぶし」であって、雑誌のような感覚で読んでいました。しかし、最近では新聞を買っても本当に偏見でつまらない事が書かれている上に、全く役に立たない時事ネタばかりで面白くないので、新聞を購読する事は皆無となりました。新聞は、私にとって全く必要の無いものとなったのです。

新聞を熱心に読んでいれば、会社にしっかりと貢献したサラリーマンとしての「社会の適合者」になれる可能性はあるかもしれません。それは、独自の感覚であったり、感性というものを失わせる可能性があります。自分をしっかりと持って、独自の世界観からお金を得て生きたいと思う人は、新聞などをまともに読まないで、もっと高度な場所で自分なりの研究を進めていくのが良いと考えます。

新聞が書いているのは、嘘ばかりで新聞社に都合が良いことのみ

大手広告代理店の知り合いと飲む機会があった。はあちゅうさまも居たことがあるという業界の最大手だ。アドバイスなんて特に求めてなかったけど、人間関係などアドバイスしてくれて、本当にありがたい事です。

広告代理店などは、様々な広告を扱っていて、企業と企業を結びつけています。大手のTVメディアなどに企業の広告を出す事があって、セカンドライフなどが「ごり押し」でテレビに出たなどと話題になりました。テレビに出る事でセカンドハウスは一時的に話題になって、トヨタなど大手企業も広告を出すにいたりましたが、すぐに流行しなくなってしまいました。

最近では、広告代理店が良いキャッチコピーを考えて流行らそうとしても、流行らないことが起こってきています。それでも、企業は強い広告を期待してTVや新聞に広告を出していますけど、その広告効果がどんなものかは微妙な所にあります。だからと言って、インターネットのメディア広告では、TVや新聞ほどの影響力を持てないという事実もあります。

テレビ・新聞の広告効果

インターネットメディアの広告効果が、テレビ、新聞に劣るというのは、インターネットのゲーム会社などがテレビ、新聞を用いている事からも明らかです。インターネットでは、Yahoo! Japanが強いですが、メディア全体としてはテレビ、新聞などよりもメディアが大量にあってアクセスが分散されているので、テレビ、新聞のように独占・寡占化した状態にありません。大衆に一気に広報をかけるには、テレビ・新聞が良いとされています。

Google Adsenseなどのキーワード広告を利用して、インターネットで一気に広告を仕掛ける事は、不可能ではありません。Google Adsenseなどでは、広告効果が見えやすいというメリットがあります。それでも、大衆の全てにアプローチしたいという時には、キーワードを選定してアプローチをかけるよりも、日本人の全体にいきわたるようなTVのCMであったり、新聞広告などの方が爆発力があると考える広告主が多いです。

ツィッターのBOTはスパムか

TwitterのBOTなどで何度もつぶやかれたりする広告などがありますが、それは本当にスパムと呼ばれるべきなのかという疑問もあります。テレビCMなどで流れる大手の商品と言えば、テレビ局が審査も行っていて信頼性も高いです。しかし、TwitterのBOTなどで流れる広告の情報については、誰も審査しておらず、信頼性も低いものになっています。ただし、共通しているのは、どちらも消費者が必要な情報かどうか分からないという事です。

簡単に言ってしまいえば、Twitterで流れる情報がスパムか、そうでないかは、消費者が少しでも必要としているか（もしくは興味を持っているか）という点のみで判断する事ができます。消費者が興味を持てるものであれば、スパムと呼ばないで、広告と呼ぶことも出来るわけです。企業は、インターネット上においても、そうした消費者メリットを考えたような広告を打っていく必要に迫られています。そこで最近のインターネットで主流になっているのが「記事広告」と呼ばれるスタイルです。

記事広告と呼ばれるスタイル

NAVERまとめであったり、Nanapi、ALL ABOUTなどの記事メディア媒体においては、記事広告と呼ばれるスタイルを利用するようになってきています。記事自体が広告であるという事で、従来のコンテンツマッチ広告よりも一歩踏み込んだ広告になる訳です。記事広告というのは、企業の商品などに「自然に興味を持ってもらう」という事を目的にしています。

記事広告では、企業側が何らかのストーリーを組み立てて、そのストーリーを「面白い」と思ってもらう事が目的になっています。TVのCMなどであれば、非常に短い時間でPRするので、インパクト勝負になりがちですが、インターネットでは文章や写真を含めた「ストーリーの解説」をする事もできます。企業側としては、多くの人に見て貰えるようなストーリーの組み立て方を構築していく必要があるのです。

中国の企業の多くは、現在は社内E-mailなどほとんど使わないで、多くの企業がWechatを仕事に使って顧客とやり取りを行っているという事でした。実際には、日本の大手企業なども、中国の部署においてQQを使ったり、Wechatでやり取りするという事が増えてきているという事です。一方で、日本企業の多くが今でも（恐らくセキュリティの観点から）LINEやインスタントメッセンジャーを使った顧客とのメッセージやり取りに慎重です。

多くの日本企業でメールが主流

E-mailであれば、社内のサーバーの中に保管しておけますし、セキュリティの観点から言うと、社外に情報が漏れる危険性というのが非常に低いと考えられています。その一方で、E-mailというのは、チャットのように即時性を求めるように開発されていないので、やり取りに無駄が出てきてしまって、それだけ時間がかかってしまう事になります。

ビジネスは、スピードが大切なので、時間を節約する為に様々なツールを使っていかないといけません。その中で、モバイルで気軽にチャットを行えるという事は、時間を節約する上で非常に重要になってきます。また、LINEなどを使えば、パソコンからモバイルに対して気軽にメッセージを送信する事も出来るようになっています。

社内人間の管理にチャット

LINEなどのチャットを営業員の管理に活用すれば、かなりの成果をあげられる事は間違いありません。例えば、営業先に外出した部下に対して、「この顧客から用件が入っています」というようなショートメッセージをパソコンからLINEで気軽に送る事も可能だからです。そうする事によって、社外にいながらも、社内の人間と容易にやり取りができて、仕事の効率を高める事ができます。

また、顧客の訪問が終わった事を上司に電話で報告したのでは、お互いに電話を受けたり取ったりする手間がかかってしまいます。だからと言って、顧客訪問をメールで報告するほどのことではないと考える人もいるでしょう。そんな時にLINEを使って「顧客訪問が終わりました。今から戻ります」というような形で報告するのは、簡単に上司に仕事の報告を行う事ができて便利です。

メーリングリストの代わりにLINE

10年前であれば、サークルや社内の情報などのやり取りは、「メーリングリストのやり取り」になっていました。また、ミクシィのコミュニティなどを使っていた人もいたでしょう。しかし、現在のグループがやり取りするのは、LINE上にあるグループが主流になっている事がほとんどです。

LINEのグループは、基本的には「知り合った事がある人」の場合がほとんどで、サークルなどであったり、チームメンバーなどで構成することが多いです。

日本では、テレビ局がLINE社のLINEアプリに「テレビ番組表」を出すなどケチくさい事をやっていますけど、中国だとオンラインで中国語のテレビを見放題です。もちろん、中国政府が「中華思想を世界に広める為」に容認しているので可能となっていて、合法であり、日本人が見たってべつにいいですよ。

日本人は変な所でお金を使う

日本人の収入は高いですけど、大きなテレビを買い込んで、NHKに無駄金を支払って、その上に何の情報も載っていない広告新聞を毎日有料で高い金出して買っていれば、それは日本人はどんどん貧しくなりますよね。日本のテレビは見ないで海外のテレビをみる事、そして新聞を買わないでオンラインでニュースを仕入れる事が一番です。

テレビを家におかずにNHKを見なければ、それだけで年間3万円の節約、新聞を全て停止すれば、それだけで年間3万円の節約で、生活の質を全く落とすことなく「合計6万円の節約」を行う事ができます。皆さんもさっさとテレビを捨てて、NHKを解約しましょう。

中国語のテレビもドラマも見放題

Cbox
http://cbox.cntv.cn/

テレビもドラマもオンラインで見るもの

日本のテレビ局は、残念ながらオンライン放送を行っておりませんので、日本のテレビをオンラインでみるにはお金を支払っていろいろと見る必要があります。下らない音楽番組であったり、日本の詰まらない洗脳テレビを「お金を支払ってみる」ぐらいだったら、中国の非常に豊富なチャンネルから好きな番組を見ましょう。12億人が見る番組は多彩で、非常に面白いですよ。

中国のメディアは豊富な情報量

日本では、中国のメディアが偏っていて、中国は共産主義でメディアコントロールが激しいと考えている日本人は多いです。しかしながら、メディアに関しては、新聞とオンラインニュースともに日本のメディアコントロールの方が圧倒的に支配力が強いです。客観的に見て、中国のメディアの方が情報を配信する新聞社、そしてオンラインニュースともに情報量、情報力ともに日本のメディアを圧倒しています。

何が言いたいかと言えば、中国で情報に接触しようと思えば、いろいろな角度から様々な情報に接触できるという事です。例えば、日本の新聞社が報道した報道も、脚色なしに「そのままの事実」を中国メディアが取り上げる傾向があります。脚色をつけて、事実を捻じ曲げて報道する日本のメディアよりまともな側面もあります。情報を受ける側としては、中国の報道の方が日本の報道よりも発達しているのです。受ける側としては。

中国のネットから情報発信は難しい

しかしながら、中国の報道は良い事ばかりではありません。中国のインターネットの場合には、政府が付与するIDをとらないといけないという参入障壁の高さがあり、誰でもインターネットで情報配信できる日本ほど自由ではありません。政府に批判的な文章などをオンラインで書いたらマークされて、運が悪ければ逮捕されてしまいます。このような事実から、中国ではインターネットで個人が情報を発信するのが非常に困難であると言えます。

自分で情報を発信する側に立とうとすると、中国では、たちまち困難に直面します。サービスを始める段階からオンラインのIDが必要になづだけではなくて、実際にニュースサイトなどとなってくると、政府から「メディア許可証」などを取らなくてはいけないなどめんどくさいのです。その点、日本であれば、そんな変なものがなくても、勝手に「ニュースサイト」などと言ってメディアを名乗って始める事ができる参入障壁は低いと言えます。情報を発信する側に立つなら、日本は自由な方だと言えるでしょう。

日本はオンラインで日本の情報を発信しないと

日本でもドラマやテレビなどをガンガン開放していって、もっと日本語を学習する世界の日本語話者に対して日本文化を理解、洗脳させていかないと、これから厳しいと思いますね。親日は親中派に比べて世界的には圧倒的に少ないのです。Chineseと言えば中国を支配する単語ですが、Japaneseというのは、イギリス人に嫌われていて、アメリカ人にもマニア以外に好かれてない、戦争があったせいですけどね。

NHN JAPANウェブサービス本部サービス企画1室室長の島村武志氏は、インタビューで「目指すのは1000億PVです」と答えています。これは、Yahoo Japanの500億PVを目標として、NAVERまとめにおいて、それ以上のアクセスを稼ぎ出したいという目標が読み取れます。1日平均して20億のPVを稼ぎ出す必要があるので、達成するのはかなり大変と思う反面で、今の速度でNAVERまとめのアクセス数が伸び続ければ、500億PV、1000億PVを稼ぎ出すのも「夢のような話」ではないと言えます。

日本のウェブサイトは、「Yahoo Japan」と「その他のサイト」に分類されます。それほどまでにYahoo Japanのポータルサイトとしての影響力が強くて、Googleの検索を凌いでおり、世界最大で最強のサービスと言われています。Yahoo Japanは、日本のウェブサービスの半分以上を保有していると言っても過言ではありません。インターネット先進国の日本において、2007年時点でインターネットユーザーの約9割が月に1度はYahoo! JAPANが運営するいずれかのWebサイトを利用しています。

年間1000億円の利益を叩き出すYahoo Japanの利益を利用して、孫社長がソフトバンク購入を行えた理由もわかります。こういった状況は、歪んだウェブの情報を生み出していると言えるので、早急に解決される必要があるでしょう。そのYahoo Japanに対抗できるサービスとして、NAVERまとめが注目されます。

存在しないものを存在するものへ

Google検索のランキングでは、サイトごとにランキングされるので、1ページ目にないサイトは「存在しないサイト」として扱われます。どんなに歪んだ情報であっても、Googleの1ページ目に表示されれば「社会に注目される情報」となる訳です。NAVERまとめでは、少なくとも引用形式で少しずつ情報を拾ってくるので、多数のウェブサイトの「良い所をつまんでくる」という事で、情報にかかる歪みはGoogle検索よりも少なくなります。Google検索で「存在しません」とされた優良なサイトは、NAVERまとめでは、目立つ優良サイトとして掲載する事が可能になるのです。

2013年はNAVERまとめ勝負の年

2013年1月時点におけるNAVERまとめのPV数は、10億PVほどですので、Yahoo Japanの20分の1、下手をすれば50分の1ぐらいしかありません。これをYahoo Japan並に高めていくには、物凄いスピードでPV数を増やしていく必要性に迫られます。Googleの上位表示をとったり、TwitterやFacebookで拡散したり、Wikipadiaの地位を奪うなど、ありとあらゆる考えられる策を全て打って、PV数を伸ばす必要性が出てくるでしょう。2013年にアクセスをどれだけ伸ばせるかという事は、NAVERまとめにとって非常に重要になりそうです。

1つのコンテンツで100万PV以上のコンテンツ量産

普通にまとめを作っても、10万PVも集まれば「優秀なまとめ」と言う事ができるでしょう。100万PV以上のアクセスを集めるコンテンツというのは、NAVERまとめ内部においても、それほど多くありません。現段階で数百といったところでしょう。1つのコンテンツで100万PVを集めるには、毎日数万PVを集め続ける必要があり、そうしたコンテンツを生産するのは簡単な事ではありません。今後は、数百万PVのコンテンツをいかに沢山NAVER内部に抱え込むかというのが１つの重要な課題となってきます。

億単位のキュレーターの育成

アイドルまとめを量産した卍郎さんを奨励者にしていたようにNAVERまとめでは、PVを稼いでくるキュレーターの育成に力を入れていました。商売でやっているので、PV数が必要な事は理解できますが、サービスの質の低下を招きすぎると、今度はサービスとしての存続が危うくなってしまいます。何故なら、アイドルまとめを量産したところで、広告単価をあげる事は不可能だからです。PVばかり集まって広告単価が落ちたのでは、商売になりません。広告の単価をあげようと思えば、金を持ったビジネスマン・高学歴者をウェブサイト内部に抱え込む必要があります。つまり、金融などの情報が金を運んでくるには良い情報なのです。

卍朗さんなどは、NAVERの計測で1500万PVほどでしたが、NAVER全体でNAVERまとめが目標とする1000億PVを達成する為には、トップキュレーターに億単位のアクセスをとってきて貰う必要があります。何故なら、現在数千名のキュレーターがいるなかで、ほとんどのアクセスをトップ100人ほどが稼ぎ出している可能性が高いからです。NAVERまとめのアクセスの多くは、トップ100人ほどのキュレータによって稼ぎ出されているでしょう。このキュレータの1人あたりのPV数を10倍ずつに伸ばされば、100億PVを超えてくる見込みが出てきます。

キュレーター側としても、現在の状況で月額数千円ー数万円のインセンティブの人が多い仲で、PV数が増えて、月額数万円ー数十万円になってくると、NAVERまとめに対する意欲や方法も大きく変化してくる事でしょう。何故なら、月額数十万円の収入といえば、NAVERまとめだけで生活できるレベルになってくるからです。

専門性の高いまとめも重視する姿勢

NAVERまとめの過去のインセンティブ制度では、PVだけが評価されていたので、広告単価が低い「おもしろ系まとめ」などPVだけが集まってお金にならないまとめに対して、沢山のお金が配分されるという問題点がありました。そこで、NAVERまとめの運営者である島村室長さんも、インタビューの中で「ユーザーが楽しく使える場にしたいというのは前提にありますが、それとは別に、専門知識を世の中に役立ててもらう場、知見を交換できる場としたいですね。」と答えています。専門知識、知見を交換できる場とした方が、様々な広告に対応できる可能性が高まるでしょう。

NAVERまとめは、特に10代、20代が多い訳ですが、巨大サービスにしていく為には、そういった層を限定せずに、日本のどの層にも利用者層を広げていく必要があります。特にお金をたっぷり持っていて、高額の単価を落としてくれる高齢者層にNAVERまとめのユーザーが広がっていけば、NAVERまとめも1000億PVに近づく事ができるでしょう。その為には、高齢者にも対応できる専門知識や知見の交換の場となっていく必要もあります。

ALL ABOUT JAPAN並みの情報量に

現在のNAVERまとめでは、ALL ABOUT JAPANの専門性に太刀打ちできていません。専門分野においては、ライターが執筆したとされるALL ABOUT JAPANがまだ優勢です。しかし、NAVERまとめでは、少しずつ専門的なまとめも作られてきていますので、これからはALL ABOUT JAPANの専門分野も脅かすほどの潜在的な成長力を持っている事は確かです。現段階においては、まだNAVERまとめの情報力は不足しており、まとまっていない情報が散在しているように見受けられます。

今後、NAVERまとめがALL ABOUT JAPANのように専門的な情報を重視して、情報が充実してくる事が期待されます。数千人が活動しているまとめ作成者に対して、「NAVERまとめで欲している情報は、専門知識なども欲していますよ」というメッセージを積極的に発信していく事で、NAVERまとめにおいて専門知識が少しずつ充実していくのかもしれません。卍朗さんのようにアイドルまとめ量産したところで、大きなお金を動かせない上にALL ABOUT Japanに勝てるようなサイトには仕上がりませんからね。

ALL AOBUT JAPANの特徴としては、フリーランスの「ガイド」と呼ばれている人を用いていて、非常に強力な専門知識を繰り出して、独自の有益な情報を提供しています。NAVERまとめでは、そこまで専門的な情報を提供している人は多くありません。しかしながら、ALL ABOUT JAPANにない「誰でもまとめができる」という強みもあるので、フリーランスで情報をもて余している人、もしくは「書籍も出版したけど、NAVERまとめにも情報を出しておくか」という積極的な情報提屋さんをいかに取り込むかというのは、課題になってきそうですね。

知ってました？中国のインターネット上では、引用するURLを文章の最後に付ければ、「文章をそのままコピー＆ペースト」が認められています。中国などの個人ブログ上においても、ほとんどコピペだけで済ましている個人が大半です。

日本だと、新聞社の書いた内容をコピーしたりすると、最後にURLを付けたとしても、著作権違反で訴えられる危険性があります。しかし、中国の場合には、メディアすら同じようにコピペ文章しているので、お互いに何も言わないのです。中国は、コピーの文化は世界で最も発達している国であり、それは既に「当たり前のこと」として国民に浸透しています。

日本のメディアは脚色が激しい

日本のメディアは事実と乖離

続いてメディアの質についてですが、日本人からすれば意外に思えるかもしれませんが、日本のメディアと中国のメディアを比較した場合には、日本の方が脚色が多くて事実と乖離しています。中国のメディアの客観性は日本のメディアよりも高くなっており、そして中国メディアの方が報道の多様性があり、事実に近い内容を報道しています。

日本人は「中国は共産主義経済だからメディア規制されている」と思い込んでいますが、メディアの多様性が低い（言い換えれば新規参入が出来ないほど規制が激しい）のはむしろ日本の方であるというのが真実です。僅か3社（読売、朝日、毎日）が市場を独占している状況で、報道に異常なバイアスがかかってきます。

日本人はその事に気がついておらず、その事が日本を一体化させているというか、暴動などが起きない平和な国となっている要因とも言えるでしょう。一方で、こうしたバイアス自体がかかり続けていくと、日本の最も深刻な問題である少子高齢化であったり、国債の発行残高の問題などがどこまでも放置し続けられていくという事態を招き、最終的にどうなるかは歴史が証明していく事になるでしょう。

コピペが当たり前の大学論文

論文に価値が低い

日本の論文自体は、中国の論文より「マシ」ではありますが、日本も中国も学生論文はほとんど価値がありません。特に中国の場合には、100％に近く一字一句同じ文章を使っても良いので、大学の論文は1円の価値を生み出すものでもありません。30分ぐらいで終わる作業です。苦労する事は何もなく、多くの学生が最も苦労するのは、いかに文章を印刷した時の「表紙の見栄えを良くするか」という事だったりします。

中国の学生の多くは、単に適当に論文をどっかから探し出してきて、それを「100％同じ文章で」ペタペタ貼り付けて「引用しました」と言って最後に引用元を付けるだけです。それで大学の論文程度であれば通ってしまうんですね。学士論文ぐらいであれば、コピペを書き換えた程度で、実際に慣れた人なら数時間で書きあがります。日本は、中国より程度はマシですが、学士論文に使い物になる論文などほとんどありません。

クリエイティブである必要性ゼロ

中国の場合には、大学の先生ですら、かなりの部分をコピーに依存している国なので、コピーは罪でも何でもないんです。論文というよりは、文章の「まとめ文」と考えた方が良いでしょう。それだけ、試験の成績だけがよほど重視され、論文が軽視されます。クリエイティブである必要性は何もない国なのです。そして、そうした誰もクリエイティブな行動をとらないコピー社会を人々は「社会主義計画経済」と名づけました。

時代はいずれ新しいものを求める

いかに計画を立てようとも、計画というのは従来のものを基準にして計画されるので、時代が進むにつれて少しずつ計画と実態がずれていくのです。そして社会はやがて世界の潮流から遅れていって、いずれは崩壊を招くのでしょう。中国において5ヵ年計画で経済の全体像が決められますが、こうした過去の手法が通用しない時代に入ってきているのです。例えば、欧州危機などの状況で、中国経済が大きく揺らごうとしています。

言い換えれば、大卒の価値が下がる

大卒の論文は数時間あれば書ける

論文を図書館で調査して、それを基にして教授と話し合って論文を書き上げるという時代は、既に90年代には終了していたと言えるでしょう。現在の大学生の論文の書き方と言えば、単にウェブサイトを検索して、それをダウンロードして適当にコピペして、それを貼り付けて加工する作業となりました。パソコンを使うと書き換えるのが非常に簡単なので、慣れたら数十分の作業となりました。

多くの作業工程は誰でも出来る

大学の論文がコツを掴めば誰でも書けるように、ほとんどの企業の作業というのはマニュアル化されてきており、ある程度の訓練を積めば誰でも出来る状況になってきています。つまり、大学を卒業した人材であれ、高校を卒業した人材であれ、企業から見ると技術的な部分がほとんど変わらなくなってきてしまったのです。大学で何を勉強したのかと言えば、人付きあいであったり、社会でのアルバイト経験だったりする訳ですが、それで企業で通用するほど高いレベルに持ち込めるのでしょうか。

だけど大学の学費は高い

日本の大学では単位制を採用しているので、3年生までに単位を取得していれば、4年生は論文だけという人もいるでしょう。4年生は論文だけだというのに、学費は国立50万円－私立100万円ほどもします。以前であれば、大学は職場で言うオフィスのような機能があり、勉強する場所としてきちんと機能していました。しかし、現在はインターネットがあるので、大学に行かずに論文を書いたり、勉強する事が可能です。

大学としては、大学に来なくても良い学習方法をもっと発展させるべきで、実際に米国などでは無料授業などがインターネットで盛んに公開されはじめてきています。大学という場所は、既に勉強する場所ではなくなっており、1つの資格を取得して社会的地位を得るという目的で行く、一種の身分制度みたいなものになりつつあると考えた方が良いでしょう。

資本主義計画経済

デジタルを否定する人々

本来の国際競争で生き残ろうと思えば、コンピューターを率先して勉強していくべきだという事に異論を唱える人はいないでしょう。せめて簡単なプログラミングぐらいは出来ないといけませんが、高校の教員、大学の教員にプログラミングを出来る人材が揃っていません。英語の先生は沢山いますけど、彼らの英語能力は何故か外国人が驚くほど低いのです。英語の先生が教えるよりも、プロによるビデオ学習の方が良いに決まっていますが、何故かそうならずに多くの人が塾に通って巨額の支出をしています。

デジタルに対応できない世代格差

個人のパソコンが発達したのは、2000年を過ぎてブロードバンドが普及してからの事です。つまり、大学でパソコンを使い始めた世代と、それ以前の世代のパソコンに関する使いこなし方の格差が非常に大きくなっています。仕事がIT関係であったり、良くパソコンを使う仕事は別として、仕事で使わない人はパソコンの扱い方が不得意です。

特に経営者が60代、70代などであれば、コンピューターについて非常に疎い経営者が多く、パソコン用語を言ってもさっぱり分からず、ソーシャルネットワークを使ったりする事もなく、現在のマーケティングについて理解しなくても工場経営であったり、人脈を作る事が大事と大昔の考え方をしている経営者が多いのは、困ったものです。