資産

日本において、労働で稼げる時代が既に終わっている事は、派遣社員・アルバイトだらけになっている事で良く分かります。その結果、年収が低い『結婚できない男性』が急増しています。東京なのに月額の手取りが15万円ほどで、家賃を引くと手元に7万円ぐらいしか残らない貧困状態にある人が増えているのです。

労働のみで稼ごうとして貧困化

グローバル化の時代において、労働のみで稼ごうとすること自体が無理があります。投資を行わないと資産が増えて行かないのです。投資の種類としては、コンテンツを作成するなど時間を投資してリターンを得る方法と、お金を株式・不動産などに投下してリターンを得る方法があります。

どうして、普通に働いているはずの人が全く貯蓄できないんでしょうか？

真面目に働いても豊かになれない

派遣社員・アルバイトの人は、安定した正社員を目指している人も多いですが、『安定した正社員』というのは、かつての幻想になっています。今では、正社員もかつてのように安定したものではなくなっており、男性社員の平均給料もどんどん下落しています。また、大企業であったとしても、会社の中で昇進・昇格の厳しい競争があり、昇進・昇格ができなければ、40代ぐらいになると会社にしがみつくだけの人間になってしまいます。

真面目に働いても豊かになれない理由は、男性社員の給料が低下している事と、税金・社会保障費が上昇している事です。

田舎の生活がおかしい

日本の田舎に行くと、車が一家に何台もあったりします。工夫して1台でやりくりすればいいのに、田舎だと1人1台ないとダメだと思われているんです。はっきり言って、田舎で1人1台の車を維持するほどの収入を得ている人はほとんどいないはずなんです。月収20万円を少し超えるぐらいの人が車を持つというのは、あまりに贅沢すぎる消費です。それだけ車の維持費がかかるんです。

子供が東京に行って必死で稼いでも貧困状態にあるのにも関わらず、田舎の親が贅沢に旅行に行っているという光景は、日本で当たり前のように起こっている事です。1億円以上の金融資産を持っているおじいさんは、『娘が派遣社員で200万円なんだよ』と話していましたが、本当にそんな感じなんです。

自立しろというのはおかしい

日本では親と同居するだけで何故か非難の対象となって『自立すべきだ』という人がいますけど、自立という言葉の使い方を間違えています。自立というのは、自分で事業を起こして稼ぐことであり、人の会社で労働者として金を貰う事ではありません。多くのの中小企業は、ファミリー企業の形態をとっており、ファミリーとして株式を支配しています。自立として、どこかの労働者になる事は、そのファミリー企業の小作人（悪い言い方では奴隷）になるという事です。

知的な教養が薄くて小作人をやっている人は、その概念が分からないので搾取され続けます。1つの家族は、ファミリーとして事業体を形成していくべきなのです。現在、世界ではグローバル企業による株式の争奪戦が過酷になってきており、ソフトバンクのような新興企業も10兆円規模のファンドを形成してグローバルに戦おうとしています。この時代に家族をファミリーとして考えられない人たちは、どんどん没落していきます。事業のリスクを他人に取らせて、リターンだけ得られる訳がないんです。

他人のファミリー企業で働くという事は、クレジットカードでジワジワと借金していくのと構図として全く似ています。何故かクレジットカードの借金は怖がられますが、どこかのファミリー企業で生活を立てる事は怖がられません。株を全く保有していなければ、自分が関与している会社でもなければ、自分が貢献すべき会社でもないのです。

お金の稼ぎ方を変えていく必要性

これからの社会では、ファミリーで事業をやらないと勝っていく事ができません。他人の企業でいくら働いたところで、大した賃金を期待する事はできないのです。それでも死ぬ気で一生懸命に働くならば、大きな自己犠牲を伴うようになるでしょう。例えば、女性であれば稼ぎが多くなるほど結婚できなくなったり、子供を作らなかったりする人が増加します。

1000万円を貯金したとしても、優遇金利で0.03％で僅か3万円にしかならないのです。年間3万円というのは、消費税の増税分にも対応できないような微々たる金額です。貯金せずに資金をどこかに投資してリターンを高めていく必要があるのです。貯金しているだけでは、物価の上昇と税金で、どんどん貧しくなってしまうのです。投資について学習して、積極的に投資する事を心がけていく必要性があるでしょう。

個人が借金して不動産を保有する意味というのは、その不動産を担保にしてさらに金を買い入れる可能性があるという事でしょう。個人のバランスシートが大きくなればなるほど、個人が労働から解放される時間が大きくなります。バランスシートを拡大する事で、なるべく労働しない生活スタイルを確立していく事が重要になります。

どんなにお金に困っていたとしても、お金がなかったとしても、それでも5万円でも10万円でもいいので貯金して、それを投資に回していく必要があるでしょう。もし投資活動を全く行わなければ、自分の労働力だけに頼って生きていく事になり、今の日本で、グローバル化している世界においてもそれは全く現実的な事ではありません。

低金利で借金を重ねる

極端な話を言えば、低金利の日本で1兆円の借金を行って、米ドルに投資するという極めて単純（It's simple but it's not easy）な投資であったとしても、スワップ金利から得られる収益が、日本で借金した金利より大きければ収益になるという事になります。簡単な話、日本で借金して米国債をどんどん買えば、その収益で暮らせるかもしれないという事です。米国債が大暴落しても、借金の支払いさえできれいればOKという事です。

ソフトバンクが15兆円を上回る負債を抱えてなお健在なのは、低金利であるので利払いの支払いが低く抑えられているという事があるでしょう。それでもソフトバンクの利払いだけで年間で約5000億円にも達しており、国内企業の利払いの2割で銀行から見ても「もはや運命共同体」ともいえる状況です。これで金利が上昇局面になってくると、ソフトバンクがかなり苦しくなる可能性があります。ソフトバンクは、海外の会社を買収することで国際化を急いだり、10兆円もの巨大ファンドを設定したり、ソフトバンク社を上場させる事でリスク分散を行おうとしています。

投資銀行と化したソフトバンク

ソフトバンクは、もはや投資銀行業務を行う会社になっており、事業会社と呼べる状態ではなくなっています。孫さんの頭の中は、投資業務の事で頭がいっぱいでしょう。特にソフトバンクが2013年にスプリントを買収した後から利払いが大きくなり、その失敗を取り返すためにソフトバンクは、さらにバランスシートを拡大していく事になります。バランスシートの拡大は、損失を小さく見せるのに役立ちます。

ソフトバンクがこれだけ巨大な借金ができるのは、中国で最大級のインターネット企業であるアリババ株という担保が存在しているからです。ソフトバンクは、『アリババ株の大株主』という事で、それが全ての事業を支えているという側面を持っています。中国企業の成長にここまで上手に乗れた企業は他になく、アリババ株を担保にすれば、世界中のほとんどの個別企業を買収できてしまうのです。

ソフトバンクのバランスシート拡大

ソフトバンクは、アリババを担保に借金をする事もさすがに限界にきており、従来の手法でバランスシートがこれ以上は難しいという状況になりました。そこで、今度は新たに10兆円規模のソフトバンク・ビジョン・ファンドと称するファンドを形成して、それにサウジアラビアなどの出資を受ける形で、バランスシートの拡大に乗り出しました。ここまでくると、日本の銀行も支援しない訳にはいかず、日本の銀行もバックアップしている事でしょう。

ソフトバンクの誤算は、スプリントの有利子負債が4兆円に達しており、利払いだけで2000億円もあるのに、スプリントが思ったように収益を生み出さない事です。スプリントが収益を生み出さなければ、利払い分の負担2000億円をどこからか調達してこなければいけない事になります。利払い5000億円を毎年支払う事はどんな巨大企業にとっても簡単なことではなく、そのためソフトバンクは自社のバランスシートの拡大を急ぎました。自社を大きくすることで、利払いの負担割合を小さくする目的です。

結局、2018年にソフトバンクは、スプリントをTモバイルと合併する事で合意に至り、T-Mobile USの株式を27.2%保有、筆頭株主は41.7%を持つドイツテレコムで話がまとまり、スプリントが消滅する事になりました。

バランスシートを拡大で稼ぐ

手元に資金がなければ、ソフトバンクのように借金をして事業を行うしかありません。日本の場合には、ほとんどの資金を高齢者が握っていますので、若い層ほど将来の発展のために借金をせざる得ない状況になっています。その1例としては、奨学金と称する高額ローンの存在です。大学を卒業するために4年間で500万円もの高額ローン借金を行う人が50％にも達しています。借金を背負って社会人になってから返済を行うのは大変です。

先進国が労働賃金でキャッシュを生み出せなくなったので、今度は自身であったり、企業が保有するバランスシートの拡大によってキャッシュを生み出していこうとする試みが広がっています。グローバル企業1社のバランスシートは、既に小さな国家歳入を超えていて、国よりも企業（＝少数株主）が影響力を持つ世界構造になってきています。こうしたグローバル企業の株式保有者は、世界の新しい王様とも言える状況を形成しています。

個人の投資は20代から始める

個人の投資は、20代から始めて勉強した方が良いでしょう。なるべく若いうちから始める事で、投資の失敗しても修正出来たり、長期投資で成功する事が出来たりと、大きなメリットがあります。少額の投資はメリットがないという事を言う人がいますが、リターン以上に投資を学習したり、興味を持ち始めるというメリットがあります。

労働者の労働賃金だけでは、とても豊かな生活する事はできなくなっていますので、労働者を含めて誰もがお金の勉強を怠る事はできない状況になってきています。20代から株式投資を開始して、30代から本格的にポートフォリオを構築できれば、50代、60代になる頃に個人であってもある程度の資産を築けるようになっているでしょう。

バブル世代の親たちの中には、労働者として稼げば何とかなると思い込んでいる人もいますが、労働者としていくら頑張っても賃金が上がる時代ではなくて、むしろ下がっていく可能性もあります。従来と考え方を変えて、20～30代から投資をおこなう事によって稼ぐ方法を模索していく必要があるでしょう。

収益性資産・Profitable Assetの保有

個人で行える収益性資産の保有というのは、とにかくキャッシュを生み出すものを長期で保有する事になります。少しずつキャッシュを生み出すものを長期で保有する事によって、自分の労働時間を少しずつ減少させていくというものです。キャッシュを生み出すものは、個人事業主であれば、自分の事業から生み出すキャッシュというのが最も堅実です。会社化して収益が上がっていれば売却する事も可能です。

自分の事業が特になくて、キャッシュを生み出すものを保有していないようであれば、自分で調達した資金（労働調達、借金での調達）をお金を生み出す収益性資産に投下します。

貯蓄ゼロ生体の増加

日本において、貯蓄ゼロ世帯が急増しています。貯蓄ゼロというのは、毎月のようにお金を使い果たしてしまって、手元にお金が残らない状態です。資産と呼べるものを全く持たない「完全なる無資産階級」と呼べるものであり、失業した時点で収入が失われると、自分の身の回りに売却できるものが何もないという状況を生み出します。

投資の時代は変えられない

労働者が軽視されて、お金が移動して歩く『投資の時代』は、もう簡単に変える事ができません。労働者は移動して歩くのは極めて難しい（言語の問題などもありますね）のですが、お金はグローバルに移動して、リターンが高い所に投下される傾向があるからです。このために日本で自分が労働した賃金が減少して、海外に投資して収益を得る必要が出てきました。

海外に資金を投資して収益を得る事は、個人でも可能になってきており、携帯のアプリから米ドルを購入する事も簡単にすることができます。個人でもインターネットを使って簡単に投資できるので、どんどん投資して自分の資産を増やすルートを広げていくのが良いでしょう。

投資の話が出来る友人を選ぶ

投資・経済分野について全く無知な友達を選ぶより、投資・経済について話が出来る友達を選んだ方がいいでしょう。もちろん、必修ではありませんけど、投資の話をしない人は確実に下流の労働者階級となっていきます。投資の話を積極的にすることで、自分の情報源を増やして、下流の労働者階級に落ちる事を防ぐことが大切になっていきます。

会社で1年でも働いていると、厚生年金を貰える権利が発生するので、大学を卒業したらとりあえず就職して1年ぐらいどこかで働いてから次の進路を決めるというのは、日本では十分にありですね。国民年金だけの支給では、生活が本当に大変です。それでも、国民年金の支給開始年齢、支給額は、今が最も良い水準にあると言われており、これからどんどん悪化が見込まれています。

国民年金支給は月額7万円

国民年金は、月額6～7万円が満額支給となています。年間所得としては、80万円ほどにしかならないので、本当に貧困状態となります。自分の家を持っていない場合には、家賃の支払いが発生すると、それだけで暮らせない状況になってしまいます。この支給額で国民年金で生活することは、生活保護よりも厳しいとさえ言われています。

特に高齢者の女性が貧困に陥りやすいとされており、高齢者の女性の50％が収入が平均の半分以下である貧困状態にあるとされています。その日を暮らすだけで精一杯という状況に陥っている高齢者が多いという事を意味しています。

50代以下の世代が貰えない年金

日本の年金は、あと20年ほどで財源が枯渇するとされていますので、あと20年ほどすれば、年金を貰う事が期待できなくなります。このために日本政府は、年金支給の年齢を遅らせる事にしており、年金支給開始年齢が70歳からになる事が確実視されています。将来的には、72歳、73歳からの支給になるかもしれません。つまり、老後は年金に期待する事が出来ないという事です。

高齢化・財源の枯渇が進んでいるので、たとえ年金が支給されたとしても、その金額は今の半分以下になると考えられています。つまり、現在は月額6～7万円支給されている年金ですが、今後は4万円、5万円ほどしか支給されない可能性があるという事です。貯金を切り崩して生活したり、生活が難しい人が次々と出てくる可能性があるでしょう。

日本では、高度経済成長期に「一億総中流」といわれるように隣の人とかなり似た収入になる事が実現されましたが、今では企業の内部においても正社員・派遣社員・アルバイトという形で格差が生じており、とても一億総中流と言える時代ではなくなってきました。

イギリス人の階級意識

イギリスでは、今でも階級意識が根強く残っていて、特にその人の「話し方」でその階級が分かると言われています。イギリスの標準とされているのが公共放送BBCであり、中流階級がBBCのような話し方をしています。一方の労働者階級は、地方の方言が入っていたり、外国人にはとても聞きづらい話し方であるなど、BBCとは違ったイントネーションと発音で話します。

中産階級と労働者階級の違い

現在、大学を卒業していない高卒資格、専門学校資格であったとしても、1ヵ月の収入が4～5人民元という事で、大卒以上に稼ぐ人も沢山います。そして、大卒であったとしても、新卒の場合に1～2万人民元という事は、かなり起こってきています。また、中産階級の上の方になると、既に経済的に上流階級よりも豊かな暮らしをしている人たちもいます。

このように、現在では『収入だけでクラスを分ける』という事が難しくなり、知的教養であったり、趣味などが付き合いで重視されるようになってきています。

交わらない事で生じる階級

上流階級、所得の高い中流階級の子供は、パブリックスクール（13歳～18歳までお金持ちの子供が行く私立学校で日本で言う所のエリート中高一貫校）の寮に入寮して、隔離されたような教育を受けます。『外の雑音』から隔離された教育を受ける事で大衆文化に興味を持つことを防ぎながら、文化を学んで知識レベルを高める事を目的としています。また、上流階級同士のネットワークもここで形成されます。

日本における階級意識

日本では、地方に行けば『地方公務員』などは高給取りの部類に入ります。地方公務員では、高卒の課長レベルで年収700万円というのは珍しくもなく、大卒の課長レベルでに年収900万円を超える人もいます。年収900万円となると、京都大学の高山佳奈子教授が年収900万円を公表したので、地方公務員の課長レベルというのは、京大の教授と同じ年収という事になります。

地方公務員の課長レベルと比べれば、文化レベルで言えば、誰もが京大教授の方が文化レベル、知識レベルが非常に高いと言うでしょう。恐らくは、生活も京大教授の生活は、文化的で知的な生活であり、それなりの付き合いであると想像する事ができます。ただし、得ている収入は、地方公務員の課長と同じという状態で、生活レベルも似たようなものです。

階級意識と投資の理解

イギリスの上流階級は、保有している土地を結婚式場として貸し出したり、高級ホテル化するなどして、資産を活用したビジネスに乗り出すようになってきています。資産を活用したビジネスが出来なければ、広大な土地を維持する費用・税金などの支払いで没落貴族になってしまうからです。逆に資産を活用してビジネスが成功すれば、今後はさらに発展する可能性もあります。

日本の個人においても、資産の活用を考えられるかどうかは、今後の家族の発展のために非常に大切になります。上流階級になればなるほど、資産活用には熱心になり、労働者階級などは資産運用に興味がない、もしくは学習が不足している事が多いです。日本においても、資産運用などの考え方を見れば、その人の所属している階級が分かるかもしれません。

日本における独身貴族

日本では、働いてばかりで独身を貫いている「独身貴族」と呼ばれる人たちが沢山います。そのような「独身貴族」と呼ばれる人たちは、仕事で年収600万円～1000万円に達するにも関わらず、お金の使い道がないので、単純に高級ホテル、外車、熱中している趣味にお金をつぎ込んでしまいます。

男性が40歳、女性が35歳をすぎると、結婚できる可能性が激減するので、生涯独身の可能性が高くなってしまいます。

日銀は、異次元金融緩和と称して、銀行・株式にお金を流して、大企業だけが儲かる仕組みが出来上がってしまいました。サラリーマンの給料は、ここ20年間で減少しているだけではなくて、消費税の増税などで可処分所得が減少しています。特に非正規雇用・アルバイトなどが増加して、低所得者が増えています。

労働者階級を洗脳して搾取

先に起こっているのは、『労働者階級の洗脳』であり、NHKプロパガンダなどによって、労働者階級が洗脳されてしまっています。洗脳された労働者階級は、政府が発表する意味不明の『景気が良い』という言葉に騙され、自分たちに全くメリットがない金融緩和などを支持するようになっています。

中間層以下からの略奪

大企業を優遇した金融緩和のツケを払うために消費税を上げるのは、中間層以下からの略奪と言えるでしょう。金融緩和で銀行・株式市場にお金が過剰に流れているので、それを回収するために消費税増税を強行しようとするのです。

搾取されている中間層は、搾取されている事にも気づかないのか、気づかないふりをしています。

可視化される格差の分断

日本の階級社会化された構図は、インターネット上で可視化されるようになってきました。階層によって会話も全く異なるような状況になってきています。70年代、80年代頃までの『かつての日本人』は、似たような価値観で動くことが多かったのですが、2000年頃からインターネット＆国際化を伴って価値観の多様化が見られるようになってきています。

日本でも個人主義が発展してきた事により、受けた教育による知識レベルによる階層分断など、周囲との付き合いより『同じ階層での付き合い』を好むようになってきました。知的上流になればなるほど、テレビを観ず、趣味もクラシックやバレエの鑑賞など、労働者階級とは違った考え方を持っています。

他人と一緒に行動すべきでない理由

知的レベルが高くなればなるほど、国際的な考え方も出来るようなってきて、多言語化された環境で外国人の友達などとも交流するようになります。高いIQを持つとされている人は、孤独・そして個人主義を好んで、社会的常識・社会性・感情を磨く事に疎くなっている可能性がしてきされていますが、周囲に足を引っ張られないためには、孤独になるしか方法がないということです。

受験勉強などは、完全に個人の能力を高めるものであり、集団で協調する事などは全く重視されません。他人と交われば交わるほど、自分の成績が足を引っ張られて損をする感覚に陥るので、自分を向上させるためには、常に孤独な状態を貫かなくてはいけません。しかし、最愛の良い友人がいなければ、豊かな人生になりづらいのも事実で、例えば『結婚』を考えた時には、自分の成績が良くても結婚できません。誰かと交わる必要は出てくるのです。

日本の家族制度が崩壊

日本の家族は、多くの家庭において既に崩壊しています。先ず、2015年における男性の20代前半の未婚率は95.0％、20代後半は72.7％、30代前半は47.1％、30代後半は35.0％なので、30代前半になっても約半数の男性は未婚状態、30代後半になっても35％の男性が未婚、そして50代になった時点においても約25％ほどが未婚のままでいることになります。男女ともに35歳ぐらいを過ぎると、結婚のチャンスが激減します。

地域の崩壊も関係ない

自分が生まれた地域が崩壊しても、全く関係ないと思っている人も増えています。イギリスでも、アメリカでも、日本でも、どこに行っても働けるし、海外に銀行口座もあるという個人主義の人々にとって、日本の過疎化が進もうと、何も関係がありません。

グローバルに個人が結びついており、郷土愛、国を愛する心などなくなってしまっています。そのようなものを持っていれば、個人主義である自分の活動に支障が出てきてしまうからです。知的なグローバルのエリートと、そうでない層は、交わる事がなくなってきています。それが一時的に交わったとしても、長期的に交わる事は少ないと言えるでしょう。

労働者階級というのは、自分の生活に全く関係ないものを広告を見せられることで売り込まれます。例えば、田舎で富裕層でもない自宅に自動車が１家に何台もあるというのは、本当に異常としか言いようがありません。一家に１台あれば良い自動車がどうして一家に２台も３台もあるというのは、どう考えてもおかしな話です。

車を１台に減らして、お互いで融通し合うようになれば、確かに不便になるかもしれませんが、年間で維持費が30万円以上も浮くと考えられるので、それを株式などの投資に充てる事ができれば、働かなくても良くなります。そうした発想が出来ない家庭は、とにかく労働者として働き続けなければいけないので、いつまでたっても豊かになる事ができません。

自分と関係がないスポーツ観戦

オリンピックで誰が優勝しても、プロ野球でどのチームが勝利しても、自分の人生には全く関係ありません。スポーツというのは、商売として行われているジャンケンと同じであり、スポーツ観戦を行う事で自分の時間を大量に浪費してしまいます。スポーツ観戦すると貧乏になっていくので、スポーツ観戦を止めた方が良いでしょう。スポーツに関わるとすれば、スポンサーになるのが良いでしょう。

スポーツ観戦する時間を勉強にでも充てていれば、40歳、50歳になっても知識を身に着ける事ができます。

勉強し続ける向上心が大事

テレビなどを見ていると、人生はアッと言う間に終わってしまいます。自分の向上心を信じて、とにかく勉強しづつける努力が大切になるでしょう。会社で単純作業に従事して、家にかえってきてテレビばかり見ているような生活では、新し事を何も学習せずに脳の能力が低下してしまいます。

生活スタイルを変える事

今の日本人の生活スタイルは、非常に無駄が多い生活スタイルになっています。その無駄を無くして、その金を投資活動に充てるだけで、60歳ぐらいまでで引退出来る事は確実になるでしょう。60歳で引退できない人が多いのは、国が支給するはずもない年金をあてにして、貰えるかどうかも分からない年金にお金を投資し続けているからです。年金なんて貰えないものに金をつぎ込むより、株でも買っておいた方がよっぽど良いです。

『結婚しない生き方』が何も悪い生き方だとは思わないけど、パートナーがいないと人間として寂しくなる事がある事だけは、事実だと思う。何故なら、パートナーがいて、その人と過ごす時間というのは、1人で過ごす時間よりも希少価値が高いというのが一般的だから。例えば、ホテルの部屋を1人で予約するのもいいけど、ほとんどの部屋がパートナーがいる前提の2人用に作られている。

クルーズ客船に乗るときにパートナーがいないと、1人で客船に乗る人は本当に珍しいし、2人で乗る、もしくはファミリーで乗船するというのが普通です。つまり、パートナーが存在しない事は、これらの選択肢を使う事が非常に難しくなり、常に1人で行動しなければいけないという制約が課される事になります。もしくは、40代を過ぎて『子供がなくてもパートナーとして過ごす』という選択をする人も少なからずいます。結婚しなくてもいいので、パートナ―は持ちたいという人は多いでしょう。

生涯未婚率が急上昇

少子高齢化に拍車をかけているのは、そもそも子供を産む以前の問題である『未婚問題』です。50歳を超えて結婚しない『生涯未婚者』は、男性で23.37％、女性で14.06％に達しています。問題なのは、2005年から2015年までの僅か10年で15.96％→23.37％と10％近くも急激に生涯未婚率が急上昇している点です。

日本における生涯未婚率の推移
年　 男　　　　女
1970 1.70% 3.33%
1980 2.60% 4.45%
1990 5.57%  4.33%
2000 12.57%  5.82%
2005 15.96%  7.25%
2010 20.14%  10.61%
2015 23.37%  14.06%

40歳をすぎると結婚できない

女性が35歳をすぎると結婚が難しくなると言われていますが、男性の側も40歳をすぎると結婚が難しくなります。生涯未婚率は、50歳からカウントされますが、現実的に言えば、男女とも40歳を超えると本当に結婚する人が激減していきます。それは、子育てを考えた時に40歳以上になると厳しくなると考える人が多いからです。

お金があるのに結婚できない

公務員として働き続けて、コツコツとお金を貯金してきた人でも、40歳をこえて結婚できない人は沢山います。東京では、30代の未婚は、50％に達しており、相当のお金がないと結婚できないからと結婚に慎重になっている姿が浮かび上がります。

学生時代などに収入が分からない中で付き合い始めた人が結婚しているのを見ると、『結婚する相手を収入・お金で選ぶ人は実は多くないのではないか』と思います。確かに稼ぎが多い方が豊かな暮らしができるかもしれませんけど、年収300万円の人と年収500万円の人の暮らしぶりは、そんなに大きく変わるものではありません。6000円のビジネスホテルに宿泊するか、8000円のビジネスホテルに宿泊するかの違い程度のものです。

中国人と言っても、中国にある多種多様な民族の集合体なので、いつも「中国人」というと失礼だと思いながらも、国家として機能しているところを見ると、ある程度の共通認識のようなものはあると思います。日本人と真逆のスタイルがあるので注意が必要です。

低から入る日本、高から入る中国

日本人の場合には、謙遜が良いとされているので、『つまらないものですが・・・』などと言いながら人に手渡します。中国でそんな事を言ったら、相手につまらないものを渡すと思われて最悪です。中国では、『こんなに素晴らしいものを買ってきました』と自慢げにわたすのが美徳とされています。どれだけ良いかを強調しながら渡すと、相手も喜びます。

中国の場合には、最初に大風呂敷を広げてふっかけて、そこから交渉が開始されます。最も高い所を狙うのが当たり前という『目標は高く持とう』という事が共有されています。

スケジュールの考え方が違う

日本人と中国人は、スケジュールに関する考え方も全く異なっています。中国人と予定を合わせようとすると、『先の予定は分からないから』という事で、明確なスケジュールを組むことを避けようとする事が多いです。特に『ご飯を一緒に食べよう』ぐらいの予定では、すぐに忘れてしまいます。

簡単に言ってしまえば、自己中心主義の中国においては、自分にとってどうでも良いスケジュールは、関心がなくて頭の中に残らないのです。直前になって暇だったら行く程度の事でいいんです。ただし、中国人は『自分に絶対的に有利になる』と考えたスケジュールだけは、自分の行動以上に何よりも優先して、絶対に忘れる事がありません。つまり、自分に有利になるという事を説得しないといけないんです。大袈裟に『大事なイベントだ、重要な人が来る』と言って、相手を引き寄せる事が大切です。

相手のメリットを強調する

日本人のように曖昧で、何が自分のメリットになるか全く分からないような食事会などに優先順位を高くしろというのは、むしろ相手に失礼になるのかもしれません。相手にどんなメリットがあるのかを明確に提示すれば、中国人は直前に自分のスケジュールがあったとしても、その予定をキャンセルしても駆けつけてくれます。

日本人以上に個人中心主義なので、個人が面白いと思って貰えないと、優先順位を高めて付きあって貰う事ができません。自分の優先順位を上げて付きあって貰うには、それなりに『自分が出来る』という事を強調しないといけないという事が分かります。日本人のように『組織の名前があれば、曖昧でも付き合って貰える』という社会ではなさそうです。